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大字本城 (北九州市)

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大字本城（おおあざほんじょう）は福岡県北九州市八幡西区の大字。住居表示未実施。郵便番号は807-0801。

大字本城
大字
大字本城の位置（北九州市内）
大字本城
大字本城
北緯33度53分13.34秒 東経130度43分33.60秒 / 北緯33.8870389度 東経130.7260000度 / 33.8870389; 130.7260000
国 日本
都道府県 福岡県
市町村 北九州市
区 八幡西区
町名制定 1889年（明治22年）4月1日
人口
（2023年（令和5年）3月31日現在）[1]
 • 合計 1,463人
等時帯 UTC+9 (JST)
郵便番号
807-0801[2]
市外局番 093（北九州MA）[3]
ナンバープレート 北九州

地理 編集

八幡西区の北端に位置し、東に御開、南東に本城、南に力丸町、南西に千代ケ崎、西に光貞台，本城学研台に接し、北に若松区と接する。

河川 編集

湖沼 編集

  • 鵜ノ巣池
  • 中谷池
  • 相坂下池
  • 寺ヶ浦池

地域の特徴 編集

かつて遠賀郡本城村と呼ばれていた地域のうち、宅地化されずに残った地域である。起伏のある地形で、町域の南半分は山林となっている。町域の西縁に沿って国道199号（本城バイパス）が通り、町域の東部から北部にかけて県道278号払川折尾線が縦貫する。北部は農地と住宅地となっている。南部にある北九州市立本城霊園の中には源範頼が建てた本城城（蛭子谷城）の本丸跡があり、蛭子谷神社となっている。特別養護老人ホーム風の家，かぜの子保育園，認定こども園SAKURANBOがある。

歴史 編集

地名の由来 編集

源範頼が城を築いて本城としていたことに由来する[4]。

沿革 編集

  • 1878年（明治11年）11月1日 - 郡区町村編制法の福岡県での施行により、行政区画としての遠賀郡が発足。遠賀郡本城村となる。
  • 1889年（明治22年）4月1日 - 町村制施行により、折尾村、永犬丸村、則松村、本城村、陣原村の5村が合併し、洞南村が発足。本城村は洞南村大字本城となる。
  • 1904年（明治37年）7月1日 - 洞南村が改称し、折尾村が発足。洞南村大字本城は折尾村大字本城となる。
  • 1918年（大正7年）12月1日 - 折尾村が町制施行し、折尾町が発足。折尾村大字本城は折尾町大字本城となる。
  • 1944年（昭和19年）12月8日 - 折尾町が八幡市に編入。折尾町大字本城は八幡市大字本城となる。
  • 1963年（昭和38年）2月1日 - 八幡市、戸畑市、小倉市、若松市、門司市の5市が合併し、北九州市が発足。八幡市大字本城は北九州市八幡区大字本城となる。
  • 1963年（昭和38年）4月1日 - 北九州市が政令指定都市に指定され、八幡区、戸畑区、小倉区、若松区、門司区の5区を設置。北九州市八幡区大字本城は北九州市八幡区大字本城となる。
  • 1973年（昭和48年）6月1日 - 大字本城の一部が楠木一丁目 - 二丁目，星和町，友田一丁目 - 三丁目，丸尾町になる[5]。
  • 1974年（昭和49年）4月1日 - 八幡区が八幡西区と八幡東区に分かれ、八幡区大字本城は八幡西区大字本城となる。大字本城の一部が折尾二丁目 - 五丁目になる[6]。
  • 1978年（昭和53年）6月1日 - 大字本城の一部が医生ケ丘，大浦一丁目 - 三丁目，千代ケ崎一丁目 - 三丁目，光貞台一丁目 - 三丁目，力丸町になる[7]。
  • 1980年（昭和55年）6月1日 - 大字本城の一部が自由ヶ丘になる[8]。
  • 1982年（昭和57年）6月1日 - 大字本城の一部が本城東一丁目 - 四丁目になる[9]。
  • 1983年（昭和58年）6月1日 - 大字本城の一部が大浦三丁目に編入する[10]。
  • 1985年（昭和60年）6月1日 - 大字本城の一部が貴船台，本城一丁目 - 三丁目，本城東五丁目 - 六丁目になる。大字本城の一部が星和町に編入する[11]。
  • 1996年（平成8年）6月1日 - 大字本城の一部が御開一丁目 - 三丁目，本城四丁目 - 五丁目になる。大字本城の一部が本城三丁目に編入する[12]。
  • 1998年（平成10年）6月1日 - 大字本城の一部が御開四丁目 - 五丁目になる[13]。
  • 2009年（平成21年）6月1日 - 大字本城の一部が本城学研台二丁目に編入[14]。
  • 2018年（平成30年）6月23日 - 大字本城の一部が若松区塩屋一丁目に編入[15]

世帯数と人口 編集

2023年（令和5年）3月31日現在（北九州市発表）の世帯数と人口は以下の通りである[1]。

町 世帯数 人口
大字本城 747 世帯 1,463 人

人口の変遷 編集

国勢調査による人口の推移。

1995年（平成7年） 4,667人 [16]
2000年（平成12年） 929人 [17]
2005年（平成17年） 1,228人 [18]
2010年（平成22年） 1,154人 [19]
2015年（平成27年） 1,512人 [20]
2020年（令和2年） 1,560人 [21]

世帯数の変遷 編集

国勢調査による世帯数の推移。

1995年（平成7年） 1,549世帯 [16]
2000年（平成12年） 341世帯 [17]
2005年（平成17年） 437世帯 [18]
2010年（平成22年） 441世帯 [19]
2015年（平成27年） 635世帯 [20]
2020年（令和2年） 654世帯 [21]

学区 編集

市立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる[22]。

大字 番地 小学校 中学校
大字本城 一部 北九州市立本城小学校 北九州市立本城中学校
一部 北九州市立ひびきの小学校 北九州市立洞北中学校

交通 編集

バス 編集

運行事業者 停留所 系統
北九州市交通局 本城三丁目 36
相坂

道路 編集

  • 国道199号（本城バイパス）
  • 県道278号払川折尾線

施設 編集

公共施設 編集

  • 北九州市立本城霊園

教育施設 編集

  • 認定こども園SAKURANBO

社会福祉施設 編集

  • かぜの子保育園
  • 特別養護老人ホーム風の家

脚注 編集

[脚注の使い方]
  1. ^ a b “北九州市の人口（町別）#八幡西区” (XLS). 北九州市 (2023年4月19日). 2023年8月6日閲覧。
  2. ^ “郵便番号”. 日本郵便. 2023年8月6日閲覧。
  3. ^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2023年8月6日閲覧。
  4. ^ 郷土史研究会『八幡市内の地名と伝説』1960年12月1日、33頁。 
  5. ^ “北九州市政だより 昭和48年6月1日版”. 北九州市広報室広報課. 2023年8月6日閲覧。
  6. ^ “北九州市政だより 昭和47年4月1日版”. 北九州市広報室広報課. 2023年8月6日閲覧。
  7. ^ “北九州市政だより 昭和53年6月1日版”. 北九州市広報室広報課. 2023年8月6日閲覧。
  8. ^ “北九州市政だより 昭和55年6月1日版”. 北九州市広報室広報課. 2023年8月6日閲覧。
  9. ^ “北九州市政だより 昭和57年6月1日版”. 北九州市広報室広報課. 2023年8月6日閲覧。
  10. ^ “北九州市政だより 昭和58年6月1日版”. 北九州市広報室広報課. 2023年8月6日閲覧。
  11. ^ “北九州市政だより 昭和60年6月1日版”. 北九州市広報室広報課. 2023年8月6日閲覧。
  12. ^ “北九州市政だより 平成8年6月1日版”. 北九州市広報室広報課. 2023年8月6日閲覧。
  13. ^ “北九州市政だより 平成10年5月15日版”. 北九州市広報室広報課. 2023年8月6日閲覧。
  14. ^ “総務省告示第80号”, 官報 (国立印刷局) 号外第49号, (2011-03-11) 
  15. ^ “学術・研究都市北部地区の住居表示を実施しました”. 若松区役所総務企画課. 2023年9月13日閲覧。
  16. ^ a b “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2023年8月6日閲覧。
  17. ^ a b “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2023年8月6日閲覧。
  18. ^ a b “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2023年8月6日閲覧。
  19. ^ a b “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2023年8月6日閲覧。
  20. ^ a b “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2023年8月6日閲覧。
  21. ^ a b “令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2023年8月6日閲覧。
  22. ^ “北九州市立小学校・中学校 通学区域検索”. 北九州市教育委員会 総務部企画調整課 (2023年8月2日). 2023年8月6日閲覧。

関連項目 編集

 

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