天橋立鋼索鉄道

日本の京都府宮津市を通る丹後海陸交通のケーブルカー路線

天橋立鋼索鉄道(あまのはしだてこうさくてつどう)は、京都府宮津市の府中駅から傘松駅に至る丹後海陸交通ケーブルカー路線。天橋立ケーブルカー傘松ケーブルとも呼ばれている。

丹後海陸交通 天橋立鋼索鉄道
天橋立ケーブルカー
天橋立ケーブルカー
概要
通称 天橋立ケーブルカー
傘松ケーブル
種別 鋼索鉄道
起終点 起点:府中駅
終点:傘松駅
駅数 2駅
運営
開業 1927年8月13日 (1927-08-13)
廃止 1944年2月11日
再開 1951年8月12日
所有者 丹後海陸交通
使用車両 車両の節を参照
路線諸元
路線総延長 0.4 km (0.25 mi)
軌間 1,067 mm (3 ft 6 in)
最急勾配 461 (24 ° 44 )
テンプレートを表示
停車場・施設・接続路線
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0.0 府中駅
PSTR uSTR
STR uSTR
左:ケーブルカー
SPLa uSTR
右:リフト
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STR uSTR
PSTR uSTR
PENDEe uPSTR
0.4 傘松駅
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中間点でのすれ違い

京都丹後鉄道宮豊線天橋立駅から日本三景天橋立傘松公園を経て成相山成相寺へ至る参詣ルートの途中にある。リフトが併設してあり乗車券は共通となっている。

天橋立リフト

路線データ 編集

  • 路線距離(営業キロ):0.4 km
  • 軌間:1067 mm
  • 駅数:2駅
  • 高低差:130 m
  • 最急勾配:461
  • 最緩勾配:78 ‰

運行形態 編集

15分間隔の運行で所要時間は4分。時期により営業時間が変わる。

  • 1月、2月、12月 : 8:00 - 16:30
  • 3月、11月 : 8:00 - 17:00
  • 4月、5月、6月、9月、10月、7月1日 - 7月19日、8月21 - 8月31日 : 8:00 - 17:30
  • 7月20日 - 8月20日 : 8:00 - 18:00

車両 編集

現用車両の車体は1975年アルナ工機で製造されたもので、車体長が7.95mと日本国内の鉄道事業法によるケーブルカーの旅客車としては最短級である[1]

歴史 編集

  • 1924年(大正13年)6月21日 丹後自動車に対し鉄道免許状下付[2]。 
  • 1925年(大正14年)12月5日 成相電気鉄道が設立[3]
  • 1926年(大正15年)5月5日 丹後自動車が鉄道敷設権を成相電気鉄道に譲渡することを許可[4]
  • 1927年(昭和2年)8月13日 成相電気鉄道が府中 - 傘松間を開業[5]
  • 1927年(昭和2年)12月22日 天橋立鋼索鉄道に社名変更[6]
  • 1929年(昭和4年)8月5日 乗合自動車運行開始(笠松-成相寺間)[7]
  • 1944年(昭和19年)2月11日 不要不急線として廃止[8][9]
  • 1944年(昭和19年)5月31日 天橋立鋼索鉄道会社解散[10]
  • 1950年(昭和25年)5月18日 丹後海陸鉄道に府中 - 傘松間地方鉄道免許[11]
  • 1951年(昭和26年)8月12日 丹後海陸交通により府中 - 傘松間が再開業[11]

駅一覧 編集

府中駅 - 傘松駅

府中駅は構内の勾配が78 ‰と、粘着式鉄道である小田急箱根鉄道線(箱根登山電車)の最急勾配区間(80 ‰)よりも緩斜面であるため、ホームは階段状ではなくスロープとなっている。

接続路線 編集

脚注 編集

  1. ^ けいてつ協會『知られざる鉄道』JTB、1997年、p.109.
  2. ^ 「鉄道免許状下付」『官報』1924年6月25日(国立国会図書館デジタルコレクション)
  3. ^ 『地方鉄道及軌道一覧 : 附・専用鉄道. 昭和10年4月1日現在』(国立国会図書館デジタルコレクション)
  4. ^ 「鉄道譲渡」『官報』1926年5月6日(国立国会図書館デジタルコレクション)
  5. ^ 「地方鉄道運輸開始」『官報』1927年8月23日(国立国会図書館デジタルコレクション)
  6. ^ 『鉄道統計資料. 昭和2年』(国立国会図書館デジタルコレクション)
  7. ^ 『全国乗合自動車総覧』(国立国会図書館デジタルコレクション)
  8. ^ 「戦局ノ推移ニ伴イ政府ニ於テハ地方鉄道、軌道及索道ノ整備状況計画ヲ樹立シ之ヲ実施スル為当社経営ニ係ル鋼索鉄道ノ施設ヲ回収セラレルコトニ決定シタル旨通牒アリタルニ付国家ノ要請ニ應ヘ戦力増強ニ資センガタメ為営業ヲ廃止セントス」(廃止理由書『天橋立鋼索鉄道・自昭和十一年至昭和二十年総局業務局』70頁)国立公文書館 デジタルアーカイブ で画像閲覧可
  9. ^ 「鉄道運輸営業廃止」『官報』1944年3月31日(国立国会図書館デジタルコレクション)
  10. ^ 政府の指導斡旋により営業廃止のため(「会社解散に関し証明の件」『天橋立鋼索鉄道・自昭和十一年至昭和二十年総局業務局』107頁)
  11. ^ a b 国土交通省鉄道局監修『鉄道要覧』平成十八年度、電気車研究会・鉄道図書刊行会

関連項目 編集

外部リンク 編集