本石倉駅
かつて北海道茅部郡森町石倉町にあった北海道旅客鉄道の駅
本石倉駅（ほんいしくらえき）は、かつて北海道茅部郡森町石倉町にあった北海道旅客鉄道（JR北海道）函館本線の駅（廃駅）である。電報略号はホイ[2]。駅番号はH59。事務管理コードは▲140117[3]。
| 本石倉駅 | |
|---|---|
 駅外観（2018年6月） | |
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ほんいしくら Hon-Ishikura | |
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◄H60 石谷 (3.9 km) (2.1 km) 石倉 H58► | |
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| 所在地 | 北海道茅部郡森町石倉町 |
| 駅番号 | ○H59 |
| 所属事業者 | 北海道旅客鉄道（JR北海道） |
| 所属路線 | ■函館本線 |
| キロ程 | 60.0 km（函館起点） |
| 電報略号 | ホイ |
| 駅構造 | 地上駅 |
| ホーム | 2面2線[1] |
| 開業年月日 | 1944年（昭和19年）9月10日 |
| 廃止年月日 | 2022年（令和4年）3月12日[JR北 1] |
| 備考 | 無人駅[1] |
歴史 編集
「石谷信号場」も参照
もともと当地では昭和初期に駅設置が請願されていたが、隣接する蛯谷地区での請願（のちの石谷駅、現：石谷信号場）と競合し、建設がなされなかった経緯がある。その後、太平洋戦争を受けての戦時輸送力増強に合わせて信号場が設置され、その後旅客を取り扱うようになった[4]。しかし、後年の利用の減少を受け、石谷駅共々2022年（令和4年）3月12日をもって旅客扱いを終了し、廃止となった[JR北 1]。
年表 編集
- 1928年（昭和3年）：11月：運転上の必要から森駅 - 石倉駅間に停車場の設置が必要となり[4]、下濁川（現：石倉町）と本茅部、上濁川（現：濁川）の住民が、石倉駅の南方約4km地点、下濁川への駅新設を請願するが、蛯谷と本茅部の2集落間への駅設置の請願と競合する[4]。
- 1929年（昭和4年）10月：鉄道省により、信号場位置が蛯谷に決定する（後の石谷信号場）[4]。これに対し、濁川地区は失望したものの、その後は蛯谷地区と協力して信号場の停車場への昇格を求める方針となった[4][注 1]。
- 1933年（昭和8年）10月：下濁川地区住民約300名が、下濁川地区への駅設置を札幌鉄道局長に請願する。その後も数次に渡り請願[4]。
- 1944年（昭和19年）9月10日：国有鉄道函館本線の本石倉信号場として開業[4][5]。
- 1948年（昭和23年）7月1日：本石倉信号場が廃止され、本石倉仮乗降場（局設定）となる[4][5]。少なくともこの時点で客扱いを実施[4]。
- 1949年（昭和24年）6月1日：日本国有鉄道法施行に伴い、日本国有鉄道（国鉄）に継承。
- 1964年（昭和39年）9月29日：再度本石倉信号場となる[5][7]。
- 1973年（昭和48年）12月11日：石谷駅 - 石倉駅間の複線化[注 2]に伴い信号場として廃止。当駅前後は新線を建設したため、新線上に移設し本石倉仮乗降場として乗降扱いのみ継続[6][4]。
- 1987年（昭和62年）4月1日：国鉄分割民営化に伴い、北海道旅客鉄道（JR北海道）の駅となると共に旅客駅に昇格。本石倉駅（ほんいしくらえき）となる[5]。
- 1990年（平成2年）3月10日：営業キロ設定。
- 2007年（平成19年）10月1日：駅ナンバリングを実施[JR北 2]。
- 2021年（令和3年）9月18日：同日付『北海道新聞』で、当駅を2022年春実施予定のダイヤ改正での廃止を検討している旨が報道される[新聞 1]。
- 2022年（令和4年）3月12日：利用客減少とダイヤ改正に伴い、廃止[JR北 1]。
駅構造 編集
相対式ホーム2面2線を有する地上駅[2]。鉄筋にコンクリートパネルを敷き詰めた、簡単なホームとなっている。駅舎はなく、ホームの上に待合所が設置される。森駅管理の無人駅[1]。
のりば 編集
| ホーム | 路線 | 方向 | 行先 |
|---|---|---|---|
| 駅舎側 | ■函館本線 | 下り | 長万部方面 |
| 反対側 | 上り | 森・函館方面 |
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待合所（2018年6月） -
ホーム（2018年6月）
利用状況 編集
- 2011 - 2015年（平成23 - 27年）の乗降人員調査（11月の調査日）平均は「10名以下」[JR北 3]。
- 2013 - 2017年（平成25 - 29年）の乗車人員（特定の平日の調査日）平均は2.8人[11]。
- 2014 - 2018年（平成26 - 30年）の乗車人員（特定の平日の調査日）平均は2.0人[12]、乗降人員調査（11月の調査日）平均は「3名以下」[JR北 4]。
- 2015 - 2019年（平成27 - 令和元年）の乗降人員調査（11月の調査日）平均は「3名以下」[JR北 5]。
- 2016 - 2020年（平成28 - 令和2年）の乗降人員調査（11月の調査日）平均は「3名以下」[JR北 6]。
駅周辺 編集
隣の駅 編集
脚注 編集
注釈 編集
出典 編集
- ^ a b c 『週刊 JR全駅・全車両基地』 11号 函館駅・大沼公園駅・倶知安駅ほか72駅、朝日新聞出版〈週刊朝日百科〉、2012年10月21日、22頁。
- ^ a b 宮脇俊三、原田勝正 著、二見康生 編『北海道630駅』小学館〈JR・私鉄各駅停車〉、1993年6月20日、41頁。ISBN 4-09-395401-1。
- ^ 日本国有鉄道営業局総務課 編『停車場一覧 昭和41年3月現在』日本国有鉄道、1966年、214頁。doi:10.11501/1873236。2022年12月10日閲覧。
- ^ a b c d e f g h i j 森町 編『森町史』森町、1980年3月15日、628-633, 637頁。doi:10.11501/9570504。
- ^ a b c d 『道南鉄道100年史 遥』 北海道旅客鉄道函館支社 2003年2月発行
- ^ a b 宮脇俊三 編『鉄道廃線跡を歩く』 8巻（1版）、JTB、2001年8月1日、77-79, 223頁。
- ^ a b 『北海道 駅名の起源』（第1版）日本国有鉄道北海道総局、札幌市、1973年3月25日、9頁。ASIN B000J9RBUY。
- ^ 池田, 光雅 編『鉄道総合年表 1972-93』（1版）中央書院、1993年8月30日、23頁。ISBN 4-924420-82-4。
- ^ “通報 ●函館本線石谷駅・函館起点58k880M間増設線路の使用開始について（運転局）”. 鉄道公報 (日本国有鉄道総裁室文書課): p. 2. (1974年10月30日)
- ^ 池田, 光雅 編『鉄道総合年表 1972-93』（1版）中央書院、1993年8月30日、28頁。ISBN 4-924420-82-4。
- ^ “函館線 函館・長万部間の状況について” (PDF). 函館線（函館・小樽間）について（北海道新幹線並行在来線対策協議会）. [第6回ブロック会議（令和元年7月～8月）]. 北海道. pp. 4・5 (2019年8月2日). 2021年5月3日時点のオリジナルよりアーカイブ。2021年5月4日閲覧。
- ^ “函館線 函館・長万部間の状況について” (PDF). 函館線（函館・小樽間）について（北海道新幹線並行在来線対策協議会）. [第7回ブロック会議（令和2年8月）]. 北海道. pp. 4・5 (2020年8月25日). 2021年4月13日時点のオリジナルよりアーカイブ。2021年5月4日閲覧。
JR北海道 編集
- ^ a b c 『2022年3月ダイヤ改正について』（PDF）（プレスリリース）北海道旅客鉄道、2021年12月17日。 オリジナルの2021年12月17日時点におけるアーカイブ。2021年12月17日閲覧。
- ^ 『駅番号表示（駅ナンバリング）を実施します』（PDF）（プレスリリース）北海道旅客鉄道、2007年9月12日。 オリジナルの2007年9月30日時点におけるアーカイブ。2014年9月6日閲覧。
- ^ “極端にご利用の少ない駅（3月26日現在）” (PDF). 平成28年度事業運営の最重点事項. 北海道旅客鉄道. p. 6 (2016年3月28日). 2017年9月25日閲覧。
- ^ “駅別乗車人員” (PDF). 全線区のご利用状況（地域交通を持続的に維持するために）. 北海道旅客鉄道. 2020年1月20日時点のオリジナルよりアーカイブ。2020年1月20日閲覧。
- ^ “駅別乗車人員” (PDF). 地域交通を持続的に維持するために > 全線区のご利用状況. 北海道旅客鉄道 (2020年10月30日). 2020年11月2日時点のオリジナルよりアーカイブ。2020年11月5日閲覧。
- ^ “駅別乗車人員” (PDF). 地域交通を持続的に維持するために > 全線区のご利用状況. 北海道旅客鉄道 (2021年9月30日). 2022年1月1日時点のオリジナルよりアーカイブ。2022年1月1日閲覧。
新聞記事 編集
- ^ “JR函館線 廃止協議は流山温泉など5駅”. 北海道新聞. (2021年9月18日). オリジナルの2021年9月18日時点におけるアーカイブ。 2021年9月18日閲覧。
