淡路町 (大阪市)
大阪府大阪市中央区の町名
淡路町（あわじまち）は、大阪府大阪市中央区の町名。現行行政地名は淡路町一丁目から淡路町四丁目。
淡路町 | |
|---|---|
 | |
  淡路町 淡路町の位置  淡路町 淡路町 (大阪府) | |
| 北緯34度41分13.4秒 東経135度30分12.67秒 / 北緯34.687056度 東経135.5035194度 | |
| 国 |
 日本 |
| 都道府県 |
 大阪府 |
| 市町村 |
 大阪市 |
| 区 | 中央区 |
| 面積 | |
| • 合計 | 0.096903389 km2 |
| 人口 | |
| • 合計 | 1,003人 |
| • 密度 | 10,000人/km2 |
| 等時帯 | UTC+9 (日本標準時) |
| 郵便番号 |
541-0047[3] |
| 市外局番 | 06（大阪MA）[4] |
| ナンバープレート | なにわ |
地理 編集
船場のうち北から7番目の町で、北は平野町、南は瓦町、東は東横堀川を挟んで内淡路町・大手通、西は西横堀川跡の阪神高速1号環状線北行きを挟んで西区靱本町とそれぞれ接する。
Osaka Metroの御堂筋線（淀屋橋駅-本町駅間）および堺筋線（北浜駅-堺筋本町駅間）の中間に位置する地域である。
河川 編集
歴史 編集
1872年（明治5年）まで、現在の2 - 4丁目のうち中橋筋 - 丼池筋間は北鍋屋町、丼池筋 - 心斎橋筋間は中船場町、心斎橋筋 - 御堂筋間は淡路町切町、御堂筋以西は津村北之町、西横堀川沿いは浜町という町名だった。
地名の由来 編集
かつて淡路島から当地へと移住してきた人が多かったことに由来する。
世帯数と人口 編集
2019年（平成31年）3月31日現在の世帯数と人口は以下の通りである[2]。
| 丁目 | 世帯数 | 人口 |
|---|---|---|
| 淡路町一丁目 | 92世帯 | 133人 |
| 淡路町二丁目 | 255世帯 | 364人 |
| 淡路町三丁目 | 227世帯 | 434人 |
| 淡路町四丁目 | 59世帯 | 72人 |
| 計 | 633世帯 | 1,003人 |
人口の変遷 編集
国勢調査による人口の推移。
| 1995年（平成7年） | 224人 | [5] | |
| 2000年（平成12年） | 190人 | [6] | |
| 2005年（平成17年） | 222人 | [7] | |
| 2010年（平成22年） | 430人 | [8] | |
| 2015年（平成27年） | 492人 | [9] |
世帯数の変遷 編集
国勢調査による世帯数の推移。
| 1995年（平成7年） | 122世帯 | [5] | |
| 2000年（平成12年） | 107世帯 | [6] | |
| 2005年（平成17年） | 135世帯 | [7] | |
| 2010年（平成22年） | 258世帯 | [8] | |
| 2015年（平成27年） | 295世帯 | [9] |
事業所 編集
2016年（平成28年）現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[10]。
| 丁目 | 事業所数 | 従業員数 |
|---|---|---|
| 淡路町一丁目 | 150事業所 | 2,272人 |
| 淡路町二丁目 | 221事業所 | 2,650人 |
| 淡路町三丁目 | 169事業所 | 4,207人 |
| 淡路町四丁目 | 79事業所 | 3,487人 |
| 計 | 619事業所 | 12,616人 |
施設 編集
社寺・史跡 編集
企業 編集
建築物 編集
交通 編集
鉄道 編集
道路 編集
その他 編集
日本郵便 編集
出身・ゆかりのある人物 編集
脚注 編集
- ^ “大阪府大阪市中央区の町丁・字一覧”. 人口統計ラボ. 2019年10月4日閲覧。
- ^ a b “住民基本台帳人口・外国人人口”. 大阪市 (2019年7月26日). 2019年10月4日閲覧。
- ^ a b “淡路町の郵便番号”. 日本郵便. 2019年8月15日閲覧。
- ^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
- ^ a b “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ “平成28年経済センサス－活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
- ^ “郵便番号簿 2018年度版” (PDF). 日本郵便. 2019年6月10日閲覧。
- ^ a b 『人事興信録 第8版』ウ41頁（国立国会図書館デジタルコレクション）。2020年4月5日閲覧。
- ^ 会社案内、沿革、島貿易株式会社公式サイト。
参考文献 編集
- 人事興信所編『人事興信録 第8版』人事興信所、1928年。
外部リンク 編集
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