稲取

日本の静岡県賀茂郡東伊豆町の大字

稲取(いなとり)は、静岡県賀茂郡東伊豆町大字である。本項では1889年(明治22年)の町村制施行時に同区域に存在した稲取村、同村が町制施行した稲取町についても記す。

稲取
稲取港
稲取港
稲取の位置(静岡県内)
稲取
稲取
稲取の位置
北緯34度46分9.56秒 東経139度2分29.42秒 / 北緯34.7693222度 東経139.0415056度 / 34.7693222; 139.0415056
日本の旗 日本
都道府県 静岡県
賀茂郡
市町村 東伊豆町
人口
2015年(平成27年)10月1日現在)[1]
 • 合計 5,915人
等時帯 UTC+9 (日本標準時)
郵便番号
413-0411[2]
市外局番 0557 (伊東MA)[3]
ナンバープレート 伊豆

地理 編集

 
稲取の空中写真
1976年撮影。国土交通省 国土地理院 地図・空中写真閲覧サービスの空中写真を基に作成。

南東で相模灘に面し、北東で白田、南西で河津町見高川津筏場と隣接する。国道135号が相模灘沿いを通過する。伊豆急行線伊豆稲取駅が所在する。稲取温泉伊豆アニマルキングダムを抱える観光地でもある。

賀茂郡東伊豆町役場の所在地である。郵便番号は413-0411[2](集配局:熱川郵便局[4])。警察の管轄区域は全域が下田警察署

河川 編集

  • 稲取大川

山岳 編集

  • 大峰山
  • 浅間山

世帯数と人口 編集

2015年(平成27年)10月1日時点の世帯数は2,565世帯、人口は5,915人である[1]

 
稲取の街並み

歴史 編集

いなとりちょう
稲取町
廃止日 1959年5月3日
廃止理由 新設合併
稲取町城東村東伊豆町
現在の自治体 東伊豆町
廃止時点のデータ
  日本
地方 中部地方東海地方
都道府県 静岡県
賀茂郡
市町村コード なし(導入前に廃止)
総人口 7,990
国勢調査、1955年10月1日)
隣接自治体 河津町、城東村
稲取町役場
所在地 静岡県賀茂郡稲取町
座標 北緯34度46分22.1秒 東経139度2分28.6秒 / 北緯34.772806度 東経139.041278度 / 34.772806; 139.041278 (稲取町)

 

伊豆地域の町村制施行時の町村。12が稲取村。 (11,城東村)
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  • 戦国時代 - 江梨鈴木氏の一族、鈴木繁時が来住したとされる。
  • 幕末 - 沼津藩の管轄であった[5]
  • 1868年(慶応4年)7月13日 - 沼津藩が上総国菊間藩に転封され、韮山県の管轄となる。
  • 1871年(明治4年)11月14日 - 第1次府県統合により全域が足柄県の管轄となる。
  • 1876年(明治9年)4月18日 - 第2次府県統合により全域が静岡県の管轄となる。
  • 1889年(明治22年)4月1日 - 町村制施行に伴い、近世からの稲取村が単独で自治体を形成し、賀茂郡稲取村が発足。
  • 1920年(大正9年)12月1日 - 稲取村が町制施行し、稲取町となる。
  • 1952年(昭和27年)2月12日 - 稲取港が第3種漁港に指定される[6]
  • 1959年(昭和34年)5月3日 - 稲取町と城東村が合併し、東伊豆町が発足[7]。現行の大字稲取となる。

経済 編集

教育 編集

 
静岡県立稲取高等学校

高等学校 編集

中学校 編集

小学校 編集

交通 編集

 
伊豆稲取駅

鉄道 編集

伊豆急行

バス 編集

南伊豆東海バス
  • 河津駅 - 今井浜 - 見高入谷口 - 志津摩 - 伊豆稲取駅 - 稲取高校上
  • 志津摩 - 伊豆稲取駅 - 稲取高校上 - 伊豆アニマルキングダム
東伊豆町自主運行バス

道路 編集

港湾 編集

施設 編集

 
東伊豆町役場
  • 東伊豆町役場
  • 東伊豆町立稲取幼稚園
  • 稲取保育園
  • 稲取郵便局
  • 伊豆東部総合病院
  • マックスバリュ稲取店
  • 稲取マリンスポーツセンター

名所・旧跡 編集

 
済廣寺
  • 済廣寺 - 「済広寺のカヤ」が静岡県指定天然記念物。
  • 蓮行寺
  • 成就寺
  • 正定寺
  • 吉祥寺
  • 栄昌院
  • 稲取八幡神社 - 稲取の総鎮守。
  • 磯辺神社
  • 素盞嗚神社
  • 愛宕神社
  • 龍宮神社
  • どんつく神社
  • 三島神社
  • 若宮神社
  • 愛宕神社
  • 山神社
  • 熊野神社

祭事・催事 編集

 
雛のつるし飾り

脚注 編集

  1. ^ a b 平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat)”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年1月6日閲覧。
  2. ^ a b 郵便番号”. 日本郵便. 2019年1月6日閲覧。
  3. ^ 市外局番の一覧”. 総務省. 2019年1月6日閲覧。
  4. ^ 郵便番号簿 平成29年度版 - 日本郵便. 2019年01月06日閲覧 (PDF)
  5. ^ 「旧高旧領取調帳」の記載による旧高旧領取調帳データベース
  6. ^ 1952年(昭和27年)2月12日農林省告示第51号「漁港指定」
  7. ^ 1959年(昭和34年)5月1日総理府告示第225号「町村の廃置分合」

関連項目 編集

外部リンク 編集