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鍋山人車鉄道

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鍋山人車鉄道（なべやまじんしゃてつどう）は、栃木県下都賀郡栃木町（現・栃木市）にあった日本国有鉄道（国鉄）両毛線栃木駅と石灰産地の同郡寺尾村鍋山を結んでいた人車鉄道、およびその運営会社である。後に路線変更し社名を鍋山軌道に改称、その後機関車を導入している。営業は1900年（明治33年）から1960年（昭和35年）まで。1937年（昭和12年）社名を鍋山軌道に改称している。トラック輸送に台頭され廃止に至った。

路線データ 編集

※運行停止時点

  • 路線距離：栃木駅 - 鍋山 15.9 km
  • 軌間：610 mm
  • 駅数：?駅（起終点含む）
  • 電化区間：なし（全線非電化）

運行形態 編集

客車8両、貨車30両で営業開始。鍋山から栃木まで石灰、乗客の運搬・輸送を行い、帰り便で石灰焼成に必要な石炭、鍋山及びその周辺地区への生活物資等の運搬を行った。しかしながら、栃木町内の大通りを通過したため石灰による公害、人身事故などが発生し、後に路線変更を余儀なくされる。ただ、他の人車鉄道に比較して終戦後のトラック輸送が本格化するまで長年にわたり活躍した。

昭和30年度の統計資料に貨物列車が運行されていた記録がある[1][2][3][4]が、昭和31年度[5][6]以降、貨物輸送実績がないため休止していたものと推測される。

歴史 編集

  • 1896年（明治29年）7月29日 - 軌道特許状下付[7]。
  • 1898年（明治31年）6月14日 - 鍋山人車鉄道株式会社設立[7][8]。
  • 1900年（明治33年）10月16日 - 門沢 - 栃木間開業[7]（7月5日説あり[9]）。
  • 1902年（明治35年）12月18日 - 栃木 - 両毛間開業[7]。
  • 1933年（昭和8年） 栃木町民から不評であった市街地路線から、郊外路線に変更[10]。
  • 1937年（昭和12年）11月1日 鍋山軌道に社名変更[11]。
  • 1939年（昭和14年）3月15日 - ガソリン動力併用認可[7]。
  • 1941年（昭和16年）ディーゼル機関車3台導入。貨車50両、客車無し。
  • 1947年（昭和22年）5月30日 - 古河鉱業所有の株式1310株を持株整理委員会へ譲渡[12]
  • 1960年（昭和35年）7月15日 - 廃止[9]。

駅一覧 編集

※運行停止時点

栃木駅（とちぎ）‐不明‐鍋山（なべやま）

接続路線 編集

輸送・収支実績 編集

年度 輸送人員（人） 貨物量（トン） 営業収入（円） 営業費（円） 営業益金（円） その他益金（円） その他損金（円） 客車 貨車
1908 20,800 900 8,865 8,196 669 1,579 5 65
1909 20,340 1,619 10,274 8,425 1,849 420 5 65
1910 16,557 4,416 21,564 20,200 1,364 9 70
1911 25,143 4,766 27,243 23,151 4,092 568 利子262 9 65
1912 20,020 423,161 29,519 23,233 6,286 利子299 8 65
1913 20,140 4,877 31,637 28,112 3,525 8 65
1914 15,886 41,664 29,302 28,500 802 8 110
1915 18,092 52,954 30,535 24,394 6,141 630 10 110
1916 17,747 62,961 36,862 30,383 6,479 7 121
1917 21,565 62,845 40,067 34,717 5,350 6 123
1918 23,032 64,049 52,519 45,766 6,753 6 123
1919 21,127 61,641 63,686 58,320 5,366 6 123
1920 24,881 49,427 60,284 57,150 3,134 6 123
1921 26,408 42,108 52,188 49,749 2,439 7 111
1922 24,594 55,492 67,115 62,928 4,187 7 111
1923 26,356 59,851 74,453 70,396 4,057 8 116
1924 23,343 65,037 80,609 75,642 4,967 8 116
1925 18,084 64,505 80,031 74,038 5,993 8 116
1926 16,170 64,249 79,364 79,464 ▲ 100 8 116
1927 13,876 71,463 88,588 73,996 14,592 償却金3,432雑損797 8 116
1928 8,021 75,564 90,843 73,240 17,603 償却金7,500 8 116
1929 7,396 67,888 80,958 66,262 14,696 雑損償却金4,555 8 116
1930 3,963 63,314 63,315 53,137 10,178 雑損償却金3,023 8 116
1931 2,452 68,008 60,048 51,877 8,171 雑損償却金2,831 8 116
1932 1,656 57,362 50,581 47,604 2,977 4 116
1933 585 62,403 54,878 48,787 6,091 償却金1,000 1 120
1934 37,335 32,491 28,302 4,189 償却金2,000 1 120
1935 50,239 42,665 39,025 3,640 償却金400 1 110
1936 54,288 41,797 37,568 4,229 償却金1,000 1 110
1937 48,417 37,036 33,724 3,312 償却金180 1 105
1948 16,085
1949 15,784
  • 鉄道院年報、鉄道院鉄道統計資料、鉄道省鉄道統計資料、鉄道統計資料、鉄道統計、鉄道統計年報、地方鉄道軌道統計年報各年度版

脚注 編集

  1. ^ 「基礎資料篇 2.運輸 運輸成績表」『私鉄統計年報 昭和30年度』日本法制資料出版社、1957年、16-17頁。doi:10.11501/2473338。https://dl.ndl.go.jp/info:ndljp/pid/2473338/34。  貨物小口扱7トン/車扱13690トン/計13697トン
  2. ^ 「基礎資料篇 3.作業量 営業キロ及び走行キロ」『私鉄統計年報 昭和30年度』日本法制資料出版社、1957年、34-35頁。doi:10.11501/2473338。https://dl.ndl.go.jp/info:ndljp/pid/2473338/52。  営業キロ15.4キロ/動力 内機/列車キロ貨物 24952キロ/客車キロ なし/貨車キロ 貨物列車連結 222635キロ
  3. ^ 「基礎資料篇 5.施設車両 車両」『私鉄統計年報 昭和30年度』日本法制資料出版社、1957年、128-129頁。doi:10.11501/2473338。https://dl.ndl.go.jp/info:ndljp/pid/2473338/146。  機関車内燃3両/客車電動車8両/貨車無がい 50両
  4. ^ 「基礎資料篇 7.資材 運転用電力及び燃料消費高」『私鉄統計年報 昭和30年度』日本法制資料出版社、1957年、142頁。doi:10.11501/2473338。https://dl.ndl.go.jp/info:ndljp/pid/2473338/160。  ガソリン 1900リットル/63万1千円
  5. ^ 「II.民営鉄道篇 3)都市交通 表8 昭和31年度事業者別成績表」『交通年鑑 昭和33年版』交通協力会、1958年、310-311頁。doi:10.11501/2522232。https://dl.ndl.go.jp/info:ndljp/pid/2522232/174。 
  6. ^ 「II.民営鉄道篇 2)各社概況 表7 昭和33年度事業者別成績表」『交通年鑑 昭和35年版』交通協力会、1960年、320-321頁。doi:10.11501/2522234。https://dl.ndl.go.jp/info:ndljp/pid/2522234/172。  営業休止中と明記
  7. ^ a b c d e 『地方鉄道及軌道一覧,昭和18年4月1日』（国立国会図書館デジタルコレクション）
  8. ^ 『日本全国諸会社役員録. 明治35年』（国立国会図書館デジタルコレクション）では明治33年12月としている
  9. ^ a b 『私鉄史ハンドブック』55頁
  10. ^ 『鉄道廃線跡を歩くX』92頁
  11. ^ 『鉄道統計. 昭和12年度 第3編 監督』（国立国会図書館デジタルコレクション）
  12. ^ 「持株会社整理委員会等文書・管理有価証券処分回議書（２）・鍋山軌道株式会社」 アジア歴史資料センター Ref.A04030261400 

参考文献 編集

  • 宮脇俊三 『鉄道廃線跡を歩くX』（JTBキャンブックス、2003年） ISBN 4533049087 p90 - p92

関連項目 編集

 

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