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ENEOSフロンティア

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株式会社ENEOSフロンティア（エネオスフロンティア）は、東京都中央区京橋に本社を置くエネルギー販売会社で、ENEOSの100%子会社である。

株式会社ENEOSフロンティア
ENEOS FRONTIER COMPANY LIMITED
種類 株式会社
市場情報 非上場
本社所在地 日本の旗 日本
〒104-8218
東京都中央区京橋1丁目7番2号
ミュージアムタワー京橋
設立 1949年（昭和24年）1月12日
(西日本米油株式会社)
業種 卸売業
法人番号 4010001140063 ウィキデータを編集
事業内容 石油製品の販売
代表者 代表取締役社長 石川正之
資本金 4億9500万円
売上高 約3300億円
従業員数 約2,700人
（2022年4月1日現在）
決算期 3月31日
主要株主 ENEOS 100%
外部リンク https://www.eneos-frontier.co.jp/
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概要 編集

「ENEOS」ブランドのガソリンスタンド（サービスステーション）を運営する販売店へのガソリン・灯油などの販売（卸売）事業を行っている。特約店への経営サポートのほか、サービスステーションの運営も直接行っており、グループ全体で約1,200店舗が存在する（うち直営約610店舗・特約店約580店舗、2022年4月1日現在）。

2015年7月1日付で、直営店・販売店事業のみを残した上でENEOSネットを吸収合併し、その他の事業は全てENEOSサンエナジーに統合した。

沿革 編集

イドムコ 編集

  • 1949年（昭和24年）1月12日 - 西日本米油株式会社設立。
  • 1953年（昭和28年）9月 - 伊藤忠石油株式会社に社名変更。
  • 1969年（昭和44年）4月 - 日石伊藤忠株式会社に社名変更。
  • 2000年（平成12年）11月 - 航空事業部がISO 9002取得。
  • 2001年（平成13年）10月 - 株式会社イドムコに社名変更。
  • 2002年（平成14年）7月 - 航空事業部がISO 9001（2000版）を取得。
  • 2004年（平成16年）
    • 4月 - 株式会社ケー・イー・エス（1966年8月設立）、株式会社宮崎エネルギー（1997年7月設立）、関西小澤株式会社と経営統合。
    • 9月 - ケー・イー・エス、関西小澤解散。

小澤物産 編集

  • 1936年（昭和11年）8月10日 - 小澤油店創立。
  • 1948年（昭和23年）4月28日 - 株式会社小澤商店に改組。
  • 1970年（昭和45年）9月 - 小澤物産株式会社に社名変更。
  • 1998年（平成10年）10月 - 関西小澤株式会社を設立。
  • 2003年（平成15年）
    • 7月1日 - 中央日石株式会社（1990年3月設立）、千葉エネルギー株式会社（1999年3月設立）、菱油販売株式会社（1931年5月設立）の経営を統合。地域販売会社5社（エネッツ東京販売、エネッツ西東京販売、エネッツ神奈川販売、エネッツ千葉販売、エネッツ埼玉販売）を設立し、ガソリンスタンドの運営を移管。
    • 12月 - 中央日石及び千葉エネルギーが解散（菱油販売は不動産賃貸会社として存続）。

ENEOSフロンティア発足後 編集

  • 2005年（平成17年）10月1日 - 会社分割により小澤物産が石油販売部門を分割、イドムコが継承し株式会社ENEOSフロンティアに社名変更。地域販売会社を15社に再編。地域販売子会社は「株式会社ENEOSフロンティア○○」（○○には地域名〈東京・西東京・千葉・埼玉・群馬・神奈川・長野・中部・滋賀・関西・阪神・四国・中国・九州・南九州〉が入る）という社名である。
  • 2007年（平成19年）4月1日 - 地域販売会社のENEOSフロンティア四国がENEOSフロンティア阪神に合併。
  • 2008年（平成20年）
    • 4月1日 - 太平洋石油販売・高輪エネルギーおよび地域販売子会社14社を吸収合併。
    • 12月28日 - マツハヤ（旧・松早石油）の石油販売部門が分社化したマツハヤ石油を完全子会社化。
  • 2009年（平成21年）11月1日 - 斐太石油株式会社（旧・三菱石油特約店）及び太平石油株式会社（旧・日本石油特約店）を完全子会社化。
  • 2011年（平成23年）
    • 4月1日 - 九石商事株式会社（旧・九州石油系列販売店）を吸収合併。
    • 4月15日 - CLCタカハシ株式会社（旧・日本石油特約店）を買収し、子会社化。
  • 2015年（平成27年）7月1日 - ENEOSネットを吸収合併。SS運営以外の事業をENEOSサンエナジーへ統合。
  • 2017年（平成29年）
    • 2月1日 - 大分県の特約店・吉伴株式会社を買収し、子会社化[1]。
    • 4月1日 - 19ヶ所の支店及び関連会社4社を10ヶ所のカンパニーに再編。東北と九州の一部をEFリテール東北とEFリテール九州に移管。
  • 2018年（平成30年）4月1日 - グループ会社の菊長石油を吸収合併し、東北カンパニーに統合。
  • 2019年（平成31年）4月1日 - 吉伴株式会社をEFリテール九州に統合。吉伴の産業用石油製品の直売事業をENEOSサンエナジーへ、特約店事業をENEOSフロンティアに、それぞれ事業譲渡。残りのSS部門をEFリテール九州に移管。
  • 2020年（令和2年）10月1日 - 運営の合理化と効率化などの理由から、EFリテール東北とEFリテール九州を吸収合併。

グループ会社 編集

関連項目 編集

ENEOSフロンティアと上記2社を一括りに「ENEOS3兄弟」と見る向きもあるが、ENEOSフロンティアとENEOSネットはENEOS株式会社の100％子会社であるのに対し、ENEOSウイングは60％の持分を有する子会社J&Sフリートホールディングスの子会社である点が大きく異なる（鈴与商事が40％出資している為）。

  • ENEOSジェネレーションズ - 旧・中央石油販売。旧・東燃ゼネラル系販売子会社でエッソ、モービル、ゼネラルブランドでSSを運営していた。2019年4月1日に現社名に変更。

脚注 編集

  1. ^ 2020年現在大分市に所在する「吉伴株式会社」[1]は、不動産部門の「吉伴不動産株式会社」が社名変更したものであり、創業家の経営で存続している。

外部リンク 編集

 

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