F43断層(F43だんそう)は、能登半島の北側に沿って分布する長さ100km超えの活断層である[1]2024年1月1日に発生した令和6年能登半島地震を引き起こした可能性のある断層でもある[2]。この活断層は逆断層型で、45度の東傾斜が確認されている[1]

なお、この記事で使われている名称「F43断層」は、さまざまな別名が存在するが(後述)、ここでは国土交通省が2014年にまとめた報告書で使われている「F43」と表記する[1]。Fは英語で断層を意味する「fault」の頭文字。

概要 編集

この断層は2014年東日本大震災を受けて海底地震の想定を見直し、国土交通省の報告書としてまとめられた活断層の1つである[1]。報告書では、F43に伴ってF42断層がずれ動いた場合に最大でM7.6の地震が発生すると考えられていた。これは阪神・淡路大震災の約2.8倍、平成28年熊本地震本震の約8倍のエネルギーに相当する。F43は、さらに細かい断層の分類がされており、東側からそれぞれ珠洲沖セグメント、輪島沖セグメント、猿山沖セグメント、門前沖セグメントで構成される[3]

周辺で起きた主な地震  編集

隆起と段丘地形 編集

能登半島では、以前から能登半島北岸で完新世の海成段丘が形成されていたことが調査で確認され、地殻変動更新世海成段丘とは別の段丘として形成されていたことがわかっていた[3][8]。2024年には能登半島地震の引き金となったとされるF43による一連の活動によって新たな隆起が発生し、その隆起量は輪島市門前町五十洲の漁港で4メートルにもなった[9][10]。この隆起量は現地では数千年相当の地殻変動で、他の地震によるそれと比べても相当な変化だった[11]。また、これによってさらに新しい海成段丘が形成され、専門家は「100万年以上前から繰り返し起こる地震によって隆起が累積して、半島自体が形成されたと考えられる。」と述べている[9][12]

F43の別名 編集

  • NT2〜NT9の小断層(東大地震研[13][14]
  • W7(国土交通省がF43について検討会を開いたときに使われた仮名)

周辺の断層 編集

脚注 編集

  1. ^ a b c d e f g h 国土交通省 日本海側の海底活断層想定(2014)”. 国土交通省. 2024年2月12日閲覧。
  2. ^ 日本放送協会 (2024年1月3日). “能登半島地震 “3つの異なる断層ずれ動いたか” 専門家 | NHK”. NHKニュース. 2024年2月17日閲覧。
  3. ^ a b 能登半島の段丘と地震の研究 | 地質総合研究センター”. www.gsj.jp. 2024年2月13日閲覧。
  4. ^ 能登半島地震(2007年3月25日) | 災害カレンダー”. Yahoo!天気・災害. 2024年2月12日閲覧。
  5. ^ 令和4年6月 地震・火山月報(防災編)”. 気象庁. 2024年2月25日閲覧。
  6. ^ 令和5年5月 地震・火山月報(防災編)”. 気象庁. 2024年2月25日閲覧。
  7. ^ 令和6年能登半島地震の評価” (PDF). 地震調査研究推進本部 地震調査委員会 (2024年1月2日). 2024年2月25日閲覧。
  8. ^ 雅彦, 大畑 (2014). “能登半島北岸の完新世海成段丘と地殻変動”. 日本地理学会発表要旨集 2014a: 79. doi:10.14866/ajg.2014a.0_79. https://www.jstage.jst.go.jp/article/ajg/2014a/0/2014a_79/_article/-char/ja/. 
  9. ^ a b 能登半島地震 ~海沿い景観一変~ 繰り返された大規模隆起 最大4メートル 新たな海岸段丘が出現:東京新聞 TOKYO Web”. 東京新聞 TOKYO Web. 2024年2月12日閲覧。
  10. ^ 日本放送協会 (2024年1月20日). “能登半島北側の海岸でも2m超の地盤隆起を複数確認 | NHK”. NHKニュース. 2024年2月12日閲覧。
  11. ^ 6000年で“最大隆起”専門家も驚く関東大震災超え”. テレ朝news. 2024年2月12日閲覧。
  12. ^ 株式会社インプレス (2024年1月12日). “能登半島の海岸が約4m隆起 産総研が現地調査”. Impress Watch. 2024年2月17日閲覧。
  13. ^ 【研究速報】令和6年能登半島地震(2024/02/01更新) – 東京大学地震研究所”. 2024年2月17日閲覧。
  14. ^ 能登半島北東の活断層動かず 新潟沿岸に津波リスク残る 地震研”. 毎日新聞. 2024年2月17日閲覧。
  15. ^ 石川県の活断層と地震 | 地震本部”. www.jishin.go.jp. 2024年2月13日閲覧。

関連項目 編集