ときライナー

高速バス路線のブランド

ときライナー(TOKI LINER)は、新潟県内の都市間を結ぶ高速バス路線のブランドである。

ときライナーデザイン車両(アイ・ケーアライアンス運行 S 東三条線)
ときライナー路線図

概要編集

新潟市中心部と県内主要都市(長岡柏崎上越糸魚川十日町五泉村松三条)を結ぶ9路線で構成されており、停留所や運賃、乗車方法など統一的な運行形態を持つ。

全路線が予約不要の座席定員制で、りゅーとSuicaなどの交通系ICカードによる運賃支払に対応している。

高速道路上の停留所には34箇所中30箇所に無料のパークアンドライド駐車場が整備されており、特に新潟市郊外の鳥原バスストップ巻潟東バスストップには400台規模のものが整備されている[1]

「ときライナー」ブランドが付与されたのは2022年4月からであるが、各路線の運行形態や運賃の統一自体は事業者主導で長らく行われていたものであり、ブランド導入に伴う路線網や運賃、乗車方法の変化はない。

運行事業者編集

路線編集

新潟市側の発着地は新潟駅万代口。中央区中心部を巡る経路で、万代シテイ古町新潟市役所県立がんセンター新潟病院新潟県庁を経由して、磐越自動車道新潟中央ICより各方面へ向かう。

いずれの路線も平日ダイヤと土曜・休日ダイヤで運行時刻・本数がそれぞれ異なっている。以下は特記の無い限り2022年4月1日時点での情報である。詳しくは図および#外部リンク、または路線ごとの記事があるものは各記事を参照。

北陸道・関越道方面編集

  • K 柏崎線] 新潟 - 柏崎(柏崎駅前)
    越後交通が運行、新潟交通が運行業務支援を行う。
    1981年10月29日、北陸自動車道・柏崎IC - 西山IC間が部分開通したのに合わせて越後交通と新潟交通が共同で開設した。県内では長岡 - 新潟線に次ぎ、2番目に開設された高速バス路線である。
    2014年3月31日を以って新潟交通が運行業務から撤退し、同社運行分の5往復と、越後交通運行分の平日1往復が削減されることが同年2月3日付で発表された[2]。これ以降は平日6往復・土休日5往復での運行となったが、2018年4月1日のダイヤ改正以降は平日・土休日とも4往復に改められた。
    2022年4月現在、平日・土休日とも3往復の運行。
  • J 上越線] 新潟 - 高田 - 直江津(高田駅前経由 直江津駅前)
    新潟交通・越後交通・頸城自動車が共同運行。
    上越IC経由で、高田経由直江津発着および高田発着が各5往復運行される。
  • I 糸魚川線] 新潟 - 糸魚川(糸魚川駅前)
    頸城自動車が運行、新潟交通が運行業務支援を行う。
    糸魚川IC経由で1日2往復運行(新潟行は朝のみ、糸魚川行は夜のみ)。
  • T 十日町線] 新潟 - 十日町(十日町車庫)
    アイケー・アライアンスが運行、新潟交通・越後交通が運行業務支援を行う。
    六日町IC経由で1日2往復運行(新潟行は朝のみ、十日町行は夜のみ)。
  • S 東三条線] 新潟 - 三条(東三条駅前)
    アイ・ケーアライアンスが運行、新潟交通・新潟交通観光バスが運行業務支援を行う。
    三条燕IC経由で平日東三条行き4便・新潟行き3便、土休日3往復運行。
  • B 燕線] 新潟 - 燕(燕駅前)
    新潟交通観光バスが運行。
    三条燕IC経由で平日のみ1日1往復運行(新潟行は朝のみ、燕行は夜のみ。休日は全面運休)。

磐越道方面編集

  • G 五泉村松線] 新潟 - 五泉 - 村松(五泉本町経由 村松駅前)
    蒲原鉄道が運行、新潟交通・新潟交通観光バスが運行業務支援を行う。
    1994年7月28日磐越自動車道安田IC - 新潟中央JCT間が部分開通したのに伴い、翌7月29日から新潟交通蒲原鉄道の2社による運行を開始した。その後運行業務が新潟交通から新潟交通観光バスに継承され、五泉営業所にて2014年9月末まで共同運行業務を行っていた。翌10月から蒲原鉄道の単独運行となったが、新潟交通グループは蒲原鉄道側の運行業務支援を引き続き行っている。
    安田IC経由で運行。平日1往復は新潟市民病院に乗り入れる。新潟行きは朝の通勤時間帯を中心に運行し、村松行きは夕方及び夜間の帰宅時間帯を中心に運行する。

沿革編集

県による県内高速バス支援編集

2016年度に県により「県内高速バスのあり方検討会」が設置された[1]

2017年3月23日の新潟県の定例議会では、県内面積の大きさと高速道路網が充実しており一定の高速バス需要があるもの、利用者減により過去4年間で県内高速バス路線の運行数減・廃止された事から平成29年度の高速バス支援に1883万円の予算を組んでいる。赤字補填としては、バス路線の収支率が90%以上の場合は一定の条件の下で県と市町村が補助を折半し県は最大年間500万円補助し、収支率が90%未満の場合は県が補助額の4割を負担で残額は市町村が支出する方針である。また、代替交通機関への補助金は県・市町村が折半し、県は最大で年間750万円を3年間補助となっている[3][4]

県内高速バスネットワーク協議会編集

その後、前述の6バス事業者と県、県バス協会により「県内高速バスネットワーク協議会」が結成された[5]。2022年4月には同協議会により統一ブランド「ときライナー」の導入が行われ、ポータルサイト開設やラッピング車両の一部導入、Wi-Fi環境の統一整備が行われた[5]。また、バスの位置情報(バスロケ)を路線図上のアイコンとして確認できるサイトおよびアプリ「Bus-Vision for ときライナー」が公開された[6]

2022年度以降にはバス停のデザイン統一が行われる予定である[5]

協議運賃編集

2022年10月より、道路運送法の「協議運賃」が上越線、柏崎線、東三条線、五泉・村松線において適用される予定である[7]

脚注編集

外部リンク編集