なりすまし

なりすまし（成り済まし）とは、他人のふりをして活動する行為である。詐欺などと併用される。極一部の例外を除き、犯罪行為であり、なりすましの種類は多岐にわたり、問われる罪も幅が広い。

代表的なカテゴリとしては、次のようなものがある。

スパイ活動による「なりすまし（背乗り）」

「背乗り」も参照

諜報機関の工作員が諜報活動や工作活動の一環として、身分を偽り他人になりすますことがある。実在する他人の身分・戸籍を乗っ取って、その人物に成りすます行為、工作員（スパイ）によって行われるものを「背乗り」と呼ぶ。

旧ソ連の情報機関が編み出した対外工作手法であり、対立国へ使われてきた。ソ連から取り入れた北朝鮮の情報機関の工作員は、日本人に似た東アジア人の容貌を持っているため、日本人拉致や日本国内での工作において、日本語を操って日本に背乗りを仕掛けてきた。

詐欺のためのなりすまし

「詐欺罪」および「特殊詐欺」も参照

他者へのなりすましは、詐欺にしばしば用いられる。 例えば、「オレオレ詐欺」や「振り込め詐欺」などのような特殊詐欺は電話などの手段によって、親族や警察官、金融機関職員、自治体職員などになりすますことにより、現金を騙し取る詐欺行為である。

ソーシャル・エンジニアリングの一種としてのなりすまし

「フィッシング」および「スキミング」も参照

顧客や取引先、あるいは社員になりすまして、企業に接触・侵入し、機密を聞き出したり、盗んだりする行為。また、この際にあらかじめ、なりすます対象の情報（顧客や取引先情報の取得、社員証の盗みや偽造など）を元にその活動を、ソーシャル・エンジニアリングとも呼ばれている。

インターネットにおけるなりすまし

インターネットにおけるなりすましとして、以下のようなものがある。

他者のID・パスワードの盗用（不正アクセス）

他人のユーザIDとパスワードを盗み、システムにアクセスし活動する。他人のIDやパスワードを無断で使用してログインを試みる行為は、不正アクセス行為と呼ばれ、日本では不正アクセス行為の禁止等に関する法律（不正アクセス禁止法）により処罰対象となる。

IPスプーフィング

詳細は「IPスプーフィング」を参照

特定のIPアドレスのマシンからのアクセスしか許可しないように設定されたサーバーに対して、送信元のIPアドレスを偽装・操作して、アクセスを許可されたマシンのふりをする。

インターネットを悪用した他者へのなりすまし（顔写真、名前、ニックネーム・ハンドル等の盗用した犯罪行為）

ブログや電子掲示板、SNSなど、自由にハンドルネームを設定して書き込みができる場において、他人のハンドルネームや名前を使用し、その人のふりをして活動する事例がある。なりすまし内容によっては、名誉毀損罪になる。そして、場合によっては慰謝料請求対象となる。

登録制のソーシャル・ネットワーキング・サービスの場合、実在する別の人物の名（有名人の場合が多いが一般人の場合もある）のアカウントを作成しその人物のふりをして活動したり、企業・団体名のアカウントを作成しその企業・団体の公式アカウントのふりをして活動したりする例がある。このなりすましの対策としてTwitterでは、Twitterの運営者が本人確認をしたアカウントに対してそれを表す認証済みバッジを表示している。

なりすまし広告

なりすまし広告と、放置するプラットフォーム会社(プラットフォーマー)が問題になっている。2023年8月末にZOZO創業者の前澤友作がインスタグラムやフェイスブックにおける何百個もなりすまし広告を放置し、抗議しても対応しないMeta社日本法人に痺れを切らし、終に本社にも内容証明を送ったことを明かしている。

2023年9月1日、三崎優太もSNSで「私は投資を教えるような広告やサービスを一切やってません。全部詐欺！」と、「三崎優太の秘密の投資教室」など自分の名前と写真を使った詐欺投資広告画像を貼付しながら「なりすまし広告もここまできた。悪質すぎる」と批判した。さらにこれらを放置しているMeta社の名前をあげ「Meta社にはいい加減対応して欲しい。多くの著名人が何度も呼びかけているが、まだ対応されない。」とプラットフォームにも責任があると訴えた。

対立する属性や不特定他者へのなりすまし（自作自演）

対立する属性の持ち主を装って匿名の書き込みを行い、詐欺的に炎上を引き起こす事例がある。なりすましによる炎上を対立する属性の持ち主を攻撃する口実として用いる場合には、一種の偽旗作戦ともいえる。具体的な事例として青識亜論によるフェミニストなりすましアカウントの運用がある。

他にも、「自分を叩く人」という不特定な匿名者へなりすまし、自分自身を誹謗中傷する自作自演を行う「デジタル自傷」という行為をする者もいる。セルフ・ネットいじめ（デジタル自傷行為）に対するアメリカ合衆国における調査で、アメリカ人の10代の5〜9％が“デジタル自傷行為”を行っていることが明らかになっている。理由としては注目を集めたかったり、中傷が来ることで「そんなことないよ」といった自身への同情コメント誘発を狙っている。

参考文献

• 石田晴久・白橋明弘・三輪信雄 『インターネット・セキュリティ教科書（上）』、IDGジャパン、2002年、ISBN 4872804759。
• 石田晴久・白橋明弘・三輪信雄 『インターネット・セキュリティ教科書（下）』、IDGジャパン、2002年、ISBN 4872804767。

参考論文

• 折田明子 『ソーシャルメディアにおけるなりすまし問題に関する考察』 情報処理学会研究報告 電子化知的財産・社会基盤(2009-EIP-44(4)　1-6)、2009年。

参考Webサイト

• IT用語辞典　e-Worｄs　『ソーシャルクラッキング(ソーシャルエンジニアリング)』　Incept Inc、2012年1月22日。
• IT用語辞典　e-Worｄs　『スプーフィング』　Incept Inc、2012年1月22日。
• IT用語辞典　e-Worｄs　『バックドア』　Incept Inc、2012年1月22日。
• IT用語辞典　e-Worｄs　『踏み台（ふみだい）』　Incept Inc、2012年1月22日。

関連項目

• 詐欺罪
• 電子計算機使用詐欺罪
• 不正アクセス行為の禁止等に関する法律（不正アクセス禁止法）
• 個人情報の保護に関する法律
• 故意犯
• フィッシング (詐欺)
• 特殊詐欺
• バックドア
• 情報セキュリティ - 中間者攻撃（なりすまし攻撃(MITM)）
• ソーシャル・ネットワーキング・サービス
• 自作自演 (インターネット)
• 背乗り
• 替え玉受験