アブアブ赤札堂
株式会社アブアブ赤札堂（アブアブあかふだどう）は食品スーパーマーケット「赤札堂」とファッション専門店「ABAB」を展開する小売業者。東天紅と並び小泉グループの中核企業である。
 ABAB上野店 アブアブ赤札堂本部 | |
| 種類 | 株式会社 |
|---|---|
| 市場情報 | 非上場 |
| 本社所在地 |
 日本〒110-8541[2] 東京都台東区上野4丁目8番4号[1][2] |
| 設立 | 1971年（昭和46年）2月22日[1][2] |
| 業種 | 小売業 |
| 法人番号 | 9010501000431 |
| 事業内容 | 生鮮、一般食品、実用衣料品、日用雑貨品の仕入・販売・ファッション衣料品等の小売販売業 |
| 代表者 | 代表取締役社長 小泉和久[2] |
| 資本金 | 10億円（2012年2月期） |
| 売上高 | 320億円（2012年2月期） |
| 従業員数 | 1380名（男女合計） |
| 決算期 | 2月[1] |
| 主要株主 | 小泉グループ株式会社 |
| 外部リンク | アブアブ赤札堂 トップ ページ |
目次
概説編集
売上構成はスーパーマーケット部門が70%、ファッション専門店部門が30%となっている。
東京深川で創業し、当時のキャッチコピーは「三等切符で一等のお買い物」「同じ品なら必ず安い」であった。当時は列車の三等切符が赤色であったことから、安売りのイメージからの命名であった。
なお『メガネ赤札堂』の屋号で愛知県に本社を置く小売りチェーン、中部オプチカルとは無関係の企業である。
沿革編集
店舗編集
近年、赤札堂・ABAB共に店舗の閉鎖・統合等が行われ、業容の整理が行われていたが下記の店舗が現在も継続営業中である。特にスーパー赤札堂については東京都内の展開で各地元に根ざす経営・運営を行っている。
赤札堂編集
東京都内のみの展開で現在は合計12店舗。上野店、深川店、堀切菖蒲園店、堀切店、砂町店、町屋店、根津店、東陽町店、塩浜店、池袋ジョイシー店、池袋店、清澄店。
- ※白河ジョイシー店、田原町店、菊川店（現マルエツ菊川店）（東京都）及び川崎店・秦野店（後にイトーヨーカドー秦野店、2017年3月閉店）（神奈川県）は閉店。
- ※一部の赤札堂店舗では「ポイントカード」があり、買物時に一定率で付与されるポイントを貯めることや使うことが出来る。
ABAB（アブアブ）編集
東京都内2店舗（上野店、上野広小路店）、埼玉県内1店舗（川口店）、千葉県内2店舗（船橋店、柏店）、栃木県内1店舗（ラブミー宇都宮店）の合計6店舗。
かつて存在した店舗編集
脚注編集
- ^ a b c d e f g h i j k l m n o p q r s t u v w x y z aa ab ac ad ae af ag ah ai aj ak al am an ao ap aq ar as at au av aw ax ay az ba bb bc bd 流通会社年鑑 1990年版, 日本経済新聞社, (1990-11-24), pp. 104-105
- ^ a b c d e f g h i j k l m n o p q r s t u v w x y z aa ab ac ad ae af ag ah ai aj ak al 流通会社年鑑 2003年版, 日本経済新聞社, (2002-12-20), pp. 118-120
- ^ a b c d e 週刊東洋経済 臨時増刊 全国大型小売店総覧 2009年版, 東洋経済新報社, (2009), pp. 653
- ^ a b 週刊東洋経済 臨時増刊 全国大型小売店総覧 2009年版, 東洋経済新報社, (2009), pp. 652
- ^ 週刊東洋経済 臨時増刊 全国大型小売店総覧 2009年版, 東洋経済新報社, (2009), pp. 682
- ^ a b c d e f g h i 流通会社年鑑 1978年版, 日本経済新聞社, (1977-10-25), pp. 197-198
- ^ 週刊東洋経済 臨時増刊 全国大型小売店総覧 2009年版, 東洋経済新報社, (2008), pp. 695
- ^ a b c 週刊東洋経済 臨時増刊 全国大型小売店総覧 2009年版, 東洋経済新報社, (2008), pp. 646
- ^ 週刊東洋経済 臨時増刊 全国大型小売店総覧 2009年版, 東洋経済新報社, (2008), pp. 773