アンティータム (ミサイル巡洋艦)

アンティータム(USS Antietam, CG-54)は、アメリカ海軍ミサイル巡洋艦タイコンデロガ級ミサイル巡洋艦の8番艦で、イージス艦に分類される[1]。艦名は南北戦争でのアンティータムの戦いに因む。その名を持つ艦としては3隻目。

アンティータム
基本情報
運用者  アメリカ海軍
艦種 ミサイル巡洋艦
級名 タイコンデロガ級
モットー Power to Prevail
母港 真珠湾
艦歴
発注 1983年6月20日
起工 1984年11月15日
進水 1986年2月14日
就役 1987年6月6日
現況 就役中
要目
満載排水量 9,460トン
全長 172.46 m
最大幅 16.76 m
吃水 9.5 m
機関 COGAG方式
主機 LM2500ガスタービンエンジン×4基
推進 スクリュープロペラ×2軸
出力 86,000仏馬力 (63,000 kW)
速力 30ノット (56 km/h; 35 mph) 以上
航続距離 6,000海里 (11,000 km) (20kt巡航時)
乗員 358名 (士官33名)
兵装
搭載機 SH-60B LAMPSヘリコプター×2機
FCS
C4ISTAR
  • イージス武器システム (AWS)
  • AN/SQQ-89A(V)15 ASWCS
  • レーダー
  • AN/SPY-1B 多機能型
  • AN/SPS-55 対水上捜索用
  • AN/SPS-64 航法用
  • AN/SPQ-9B 低空警戒・射撃指揮
  • AN/SPG-62 射撃指揮用×4基
  • ソナー
  • AN/SQS-53B 艦首装備式
  • AN/SQR-20 曳航式
  • 電子戦
    対抗手段
  • AN/SLQ-32電波探知妨害装置
  • Mk.137 6連装デコイ発射機×8基
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    艦歴 編集

     
    日米共同訓練において海上自衛隊補給艦おうみ」に近接する「アンティータム」(2023.1.26)

    アンティータムはミシシッピ州パスカグーラインガルス造船所で1984年11月15日に起工し、1986年2月14日に進水。1987年6月6日に就役した。カリフォルニア州サンディエゴを母港として活動した。

    2005年2月にサンディエゴを出航、東回りで8月に帰港し、世界一周の就航を終えた。途中オペレーション・イラキ・フリーダムの一部としてペルシャ湾に停泊している。さらに、フロリダ州で乗組員の三分の一を下船させ、タイガー・クルーズの一環としてメキシコプエルト・バジャルタで乗組員の家族を乗艦させた。

    2006年時点、アンティータムはE・J・クイン艦長およびベンジャミン・オールブリットン副長によって指揮される。

    2013年2月、カウペンスと交代して、第7艦隊に配備され、日本横須賀基地を母港にしている。

    2017年1月31日、午前10時頃、横須賀基地沖の浅瀬で、強風と潮流によって走錨し座礁する事故が発生。スクリューが損傷し、タグボートで基地まで引航された。なお、この事故では油圧系統で使う油圧作動油約1100ガロンが海に流出している[1]

    2019年7月24〜25日に台湾海峡を通過したことを、第7艦隊が発表した[2]

    2022年8月28日に台湾海峡を通過したことを、第7艦隊が発表した[3][4]

    2024年1月25日、在日海軍司令部はアンティータムを帰国させ、代わりに近代化改修を終えたマッキャンベルを再配備することを発表した。[5]

    脚注 編集

    1. ^ a b 米イージス巡洋艦が浅瀬に接触、油が流出 横須賀基地沖」『朝日新聞デジタル株式会社朝日新聞社、2017年2月1日。
    2. ^ 米海軍艦、台湾海峡を航行 中国は武力行使も辞さず”. CNN(2019年7月25日)2019年7月27日閲覧。
    3. ^ 7th Fleet Cruisers Transit Taiwan Strait” (英語). Commander, U.S. 7th Fleet. 2022年8月28日閲覧。
    4. ^ 米イージス艦2隻、台湾海峡通過 ペロシ議長の訪問後初、中国反発」『47NEWS一般社団法人共同通信社 / 株式会社ノアドット / 株式会社全国新聞ネット一般社団法人共同通信社)、ワシントン北京、2022年8月28日。2022年8月29日閲覧。
    5. ^ [https://www.kanaloco.jp/news/social/article-1052012.html “米海軍横須賀基地の艦船交代へ  イージス駆逐艦「マッキャンベル」再配備”]. カナロコ. (2024年1月25日). https://www.kanaloco.jp/news/social/article-1052012.html 2024年1月25日閲覧。 

    関連項目 編集

    外部リンク 編集