インターネット崩壊論

インターネット崩壊論(インターネットほうかいろん)は、インターネット上のトラフィック増大により処理許容量を超え、インターネットが崩壊すると言われる論である。パロアルト研究所および3Comイーサネットの設計に携わったロバート・メトカーフが1995年に発表したもの[1]が特に有名なものである。

崩壊論の根拠編集

崩壊論は数年おきに浮上しており、その原因として過去、インターネットの商用化開始、ネット上のコンテンツの肥大化、ブロードバンド回線の普及などがあげられた。2000年代ではP2Pトラフィックの増大を受けて崩壊論が叫ばれた。

また、2015年にはアストン大学のアンドリュー・エリス教授から「あと8年でインターネットは崩壊へ向かう」と議論が行われた。[要出典]

実際の状況編集

1995年からの20年間でトラフィック量は天文学的上昇を続けたものの、実際には崩壊には至っていない。ただし一部の中小のインターネットサービスプロバイダはトラフィックの増大に対応しきれず、業界再編成につながった。

2001年CodeRedが大流行したときに、実際にトラフィック増大によるネットワーク停止・遅延が発生したこともあり、サイバー攻撃等のトラフィック増大によりインターネットが破綻する可能性は否定できない。しかしながら実際にはトラフィック増大に対応するようインターネットサービスプロバイダ回線業者側で設備増強が行われている上、通常ユーザと比較して異常なトラフィックを流すユーザに対して、帯域制限をかける・インターフェースを閉じるなどして排除している。

以前は大量の通信が行われるP2Pでトラフィック抑制が実施されたが、2010年代後半には動画サイトの利用急増とモバイルネットワークの高速化で急激なトラフィック増加が顕著になっており、各社とも設備の増強などで対応を行っている[2]

また、電力不足が危惧されている。2010年代以降、日本では電力不足が問題になっていたが、このままICTによる電力消費増加が続くと2030年頃には慢性的な電力不足に陥り、ネット利用制限をかけなければならないとの予測もある[3]

イギリスの例ではトラフィック増加も然ることながら、電力消費量の観点からこのままのペースで電力消費が増加した場合、2035年にはイギリス国内の全ての発電力がインターネット関連で消費されてしまい、深刻な事態となった場合、インターネットを規制するために通信費の大幅な値上げや、厳格な通信量規制もありうるとされている。

脚注編集

  1. ^ Metcalfe, Robert (December 1995). “Predicting the Internet's catastrophic collapse and ghost sites galore in 1996”. Info World 127 (50): 143. 
  2. ^ 我が国のインターネットにおけるトラヒックの集計結果”. 総務省 総合通信基盤局 (2015年9月30日). 2015年10月24日閲覧。
  3. ^ 「動画配信、5年後に制限も」 静かに進む、もう1つの電力問題 :日経ビジネス電子版

関連項目編集