デジタルマーケティング

デジタルマーケティング (: digital marketing) は、インターネットと、デスクトップコンピュータ携帯電話、その他のデジタルメディアやプラットフォームなどのデジタルテクノロジーを利用して製品やサービスを宣伝するマーケティングの手法である[1][2]

1990年代から2000年代にかけての進化により、ブランドや企業がマーケティングにテクノロジーを使用する方法が変化した。人々が実店舗に行く代わりにデジタルデバイスを使用するようになるにつれて[3][4]、デジタルプラットフォームがマーケティング計画や日常生活にますます組み込まれるようになり[5] 、さまざまなデジタルマーケティングキャンペーンが行われるようになった。

検索エンジン最適化(SEO)、検索エンジンマーケティング(SEM)、コンテンツマーケティングインフルエンサーマーケティング、コンテンツ自動化、キャンペーンマーケティング、データ主導型マーケティング電子商取引マーケティング、ソーシャルメディアマーケティングソーシャルメディア最適化電子メールダイレクトマーケティングディスプレイ広告電子ブックなどのデジタルマーケティング手法は当たり前になっている。

デジタルマーケティングは、テレビ、携帯電話( SMSおよびMMS )、コールバック、保留中のモバイル着信音などのデジタルメディアを提供するインターネットチャネル以外の媒体にまで及ぶ[6]。 デジタルマーケティングは、インターネットチャネル以外の媒体への施策も含む点で、オンラインマーケティングとは異なり、より広い概念を表す[7]

歴史編集

デジタルマーケティングの進化は、技術の進化と切り離して語ることはできない。1971年にレイ・トムリンソンが最初の電子メールを送信してから、このテクノロジーは、人々がさまざまなマシンを介してファイルを送受信できるプラットフォームを形成された[8]。 ただし、デジタルマーケティングが開始されたと認識できる時期は、1990年にArchie検索エンジンFTPサイトのインデックスとして作成されてからである。 1980年代には、コンピュータの記憶容量はすでに大量の顧客情報を保存するのに十分な大きさであった。企業は、限定された名簿業者だけでなく、データベースマーケティングなどのオンライン手法を利用し始めた[9]。 これらの種類のデータベースにより、企業は顧客の情報をより効果的に追跡できるようになり、買い手と売り手の関係が変わった。ただし、手動によるプロセスはそれほど効率的ではなかった。

1990年代に、デジタルマーケティングという用語が最初に造られた[10]。 サーバー/クライアントアーキテクチャのデビューとパーソナルコンピュータの人気により、顧客関係管理(CRM)アプリケーションはマーケティングテクノロジの重要な要素になった[11]。 激しい競争により、ベンダーは、マーケティング、販売、サービスアプリケーションなど、より多くのサービスをソフトウェアに組み込むことを余儀なくされました。インターネットが誕生した後、マーケターはeCRMソフトウェアによって膨大なオンライン顧客データを所有することもできました。企業は、顧客のニーズのデータを更新し、経験の優先順位を取得できる。これにより、1994年に最初のクリック可能なバナー広告が公開されました。これはAT&Tによる「YouWill」キャンペーンであり、公開されてから最初の4か月で、それを見たすべての人の44%が広告をクリックした[12] [13]

2000年代には、インターネットユーザーの増加とiPhoneの誕生により、顧客は営業担当者に相談するのではなく、最初にオンラインで製品を検索してニーズを決定し始めた。これは、企業のマーケティング部門に新たな問題を引き起こした[14]。 さらに、2000年に英国で行われた調査では、ほとんどの小売業者が独自ドメインアドレスを登録していないことがわかった[15]。 これらの問題により、マーケターはデジタルテクノロジーを市場開発に統合する新しい方法を見つけるようになった。

2007年、マーケティング・オートメーションが、進化し続けるマーケティング環境への対応として開発された。マーケティングの自動化は、ソフトウェアを使用して従来のマーケティングプロセスを自動化するプロセスである[16]マーケティングの自動化は、企業が顧客をセグメント化し、マルチチャネルマーケティングキャンペーンを開始し、顧客にパーソナライズされた情報を提供するのに役立った。 ただし、消費者向けデバイスへの適応速度は十分ではなかった。

デジタルマーケティングは2000年代と2010年代にさらに洗練され[17] [18]、 デジタルメディアにアクセスできるデバイスの急増が突然の成長につながった[19] 。 2012年と2013年に作成された統計は、デジタルマーケティングがまだ成長していることを示した[20] [21] 。 LinkedIn、Facebook、YouTube、Twitterなどのソーシャルメディアの開発に伴い、消費者は日常生活でデジタル電子機器に大きく依存するようになった。したがって、彼らは製品の情報を検索するためのさまざまなチャネルにわたるシームレスなユーザーエクスペリエンスを期待していた。顧客行動の変化は、マーケティング技術の多様化を改善した[22]

デジタルマーケティングは、「オンラインマーケティング」、「インターネットマーケティング」、「ウェブマーケティング」とも呼ばれる。デジタルマーケティングという用語は、時間の経過とともに人気が高まっています。アメリカでは、オンラインマーケティングは今でも人気のある用語である。イタリアでは、デジタルマーケティングはウェブマーケティングと呼ばれている。世界的なデジタルマーケティングは、特に2013年以降、最も一般的な用語になった[23]

デジタルメディアの成長は、2010年に48%の成長でデジタルメディアの支出で年間4.5兆のオンライン広告が配信されると推定された[24]。 広告の増加する部分は、インターネットユーザー向けの広告を調整するためにオンライン行動広告(OBA)を採用している企業に起因しているが、OBAは消費者のプライバシーデータ保護の懸念を提起している[19]

新しい非線形マーケティングアプローチ編集

インタラクティブマーケティングの一種である非線形マーケティングは、インターネットユーザーのオンライン活動に関する情報を収集し、複数の領域で目に見えるようにするビジネスに基づいた長期的なマーケティングアプローチである[25][26]

消費者への直接的な一方向のメッセージング(印刷物、テレビ、ラジオ広告を介した)を含む従来のマーケティング手法とは異なり、非線形デジタルマーケティング戦略は、複数のオンラインチャネルにわたって見込み客にリーチすることに重点を置いている[27]

より高度な消費者知識とより洗練された消費者向け製品への需要と相まって、この変化により、多くの企業はアウトリーチ戦略を再考し、十分なブランド露出、エンゲージメント、リーチを維持するためにオムニチャネルの非線形マーケティング手法を組み込む必要がある[28]

非線形マーケティング戦略には、広告をさまざまなプラットフォームに適応させ[29] 、大勢の首尾一貫したオーディエンスではなく、さまざまな個々の購入者に合わせて広告を調整する取り組みが含まれる[26]

戦術には次のものが含まれます。

いくつかの研究は、従来のマーケティングアプローチに対する消費者の反応が企業にとって予測しにくくなっていることを示している[30]。 2018年の調査によると、米国のオンライン消費者の90%近くが、来店や購入の前にオンラインで商品やブランドを調査していた[31]。 Global Web Indexは、2018年に消費者の50%強がソーシャルメディアで製品を研究したと推定している[32]。 多くの場合、企業はソーシャルメディアで製品を前向きに描写する個人に依存しており、そのようなコメントを生成するために、ソーシャルメディアのフォロワーが多い人々をターゲットにするようにマーケティング戦略を適応させる場合がある[33]。 このようにして、企業は消費者を使用して製品やサービスを宣伝し、会社のコストを削減できる[34]

ブランド認知度編集

現代のデジタルマーケティングの主要な目的の1つは、ブランド認知度、つまり顧客や一般の人々が特定のブランドに精通し、認識している程度を高めることである。


ブランドの認知度を高めることは、ブランドの認識と消費者の意思決定に影響を与えるため、デジタルマーケティング、および一般的なマーケティングにおいて重要です。 2015年のエッセイ、「消費者行動に対するブランドの影響」によると、「ブランドの公平性の基本的な側面の1つであるブランドの認知度は、ブランドを検討セットに含めるための主な要因であるため、消費者の購入決定の前提条件と見なされることがよくあります。ブランドの認知度は、ブランドとその特性に精通しているため、消費者が認識するリスク評価と購入決定に対する自信にも影響を与える可能性があります [35]。」

最近の傾向は、企業とデジタルマーケターがブランド認知を優先しており、ブランドの認知と想起を促進するためのデジタルマーケティングの取り組みにこれまでよりも重点を置いていることを示している。これは、2019年のコンテンツマーケティングインスティテュートの調査によって証明されている。この調査によると、デジタルマーケターの81%が過去1年間にブランド認知度の向上に取り組んできた[36]

別のコンテンツマーケティングインスティテュートの調査によると、B2Bマーケターの89%が、売り上げの増加に向けた取り組みよりもブランド認知度の向上が重要であると考えている[37]

ブランド認知度の向上は、いくつかの理由からデジタルマーケティング戦略の焦点になっている。

  • オンラインショッピングの成長。 Statistaの調査によると、米国では2億3,050万人がインターネットを使用して、2016年の2億960万人から、2021年までに商品の買い物、比較、購入を行う予定です[38]。 ビジネスソフトウェア会社のSalesforceの調査によると、87%の人が2018年にデジタルチャネルで製品やブランドの検索を開始しました[39]
  • 顧客行動におけるデジタルインタラクションの役割。米国で行われるすべての小売購入の70%は、オンラインでのブランドとの相互作用によってある程度影響を受けると推定されています[40]
  • オンライン消費者の意思決定におけるブランド認知の影響力と役割の高まり:サービスを検索するオンライン買い物客の82%は、知っているブランドを優先しています[41]
  • ソーシャルメディアの使用、利便性、影響力。 Hootsuiteによる最近のレポートでは、ソーシャルメディアプラットフォームのアクティブユーザーは34億人を超え、2018年から9%増加したと推定されています [42]。マニフェストによる2019年の調査によると、ソーシャルメディアユーザーの74%がソーシャルサイトでブランドをフォローしており、ビジネスをフォローしている人の96%もソーシャルプラットフォームでそれらのブランドに関与しています[43]。 デロイトによると、米国の消費者の3人に1人は、商品を購入する際にソーシャルメディアの影響を受けますが、ミレニアル世代の47%は、購入時にソーシャルでブランドとのやり取りを考慮しています[44]

ブランド認知度を高めるために使用されるオンライン手法編集

デジタルマーケティング戦略には、消費者のブランド認知度を高めるための1つ以上のオンラインチャネルおよび手法(オムニチャネル)の使用が含まれる場合があります。

ブランド認知度の構築には、次のような方法/ツールが含まれる場合があります。

検索エンジン最適化(SEO)編集

検索エンジン最適化手法を使用して、一般的な業界関連の検索クエリに対するビジネスWebサイトおよびブランド関連コンテンツの可視性を向上させることができます[45]

ブランド認知度を高めるためのSEOの重要性は、検索結果や、注目のスニペット、ナレッジパネル、ローカルSEOなどの検索機能が顧客の行動に与える影響の増大と相関していると言われています[46]

検索エンジンマーケティング(SEM)編集

PPC広告としても知られるSEMは、検索結果ページやWebサイトの上の目立つ目に見える位置に広告スペースを購入することを含みます。検索広告は、ブランドの認知度、認知度、コンバージョンにプラスの影響を与えることが示されています[47]

有料広告をクリックする検索者の33%は、特定の検索クエリに直接応答するためにクリックします[48]

ソーシャルメディアマーケティング編集

マーケターの70%は、ソーシャルメディアプラットフォームでのマーケティングの最大の目標として、ブランド認知度の向上を挙げています。 Facebook、Instagram、Twitter、およびYouTubeは、ソーシャルメディアマーケティングチームが現在使用している上位のプラットフォームとしてリストされています[49]

コンテンツマーケティング編集

マーケターの56%は、パーソナライズされたコンテンツ(ブランド中心のブログ、記事、ソーシャルアップデート、ビデオ、ランディングページ)がブランドの想起とエンゲージメントを向上させると考えています[50]

Mentionlyticsによると、インタラクティブなコンテンツ作成、ソーシャルポスティング、ゲストブログの要素を組み込んだアクティブで一貫性のあるコンテンツ戦略により、ブランドの認知度とロイヤルティを88%向上させることができます[51]

進化に伴う戦略編集

従来のマーケティングで発生した大きな変化の1つは、「デジタルマーケティングの出現」(Patrutiu Baltes、Loredana、2015年)でした。これにより、従来のマーケティングにおけるこの大きな変化に適応するためのマーケティング戦略が再発明されました(Patrutiu Baltes、 Loredana、2015)。

デジタルマーケティングは絶えず進化し、急速に変化するテクノロジーに依存しているため、デジタルマーケティングの進化に伴う戦略にも同じ機能が期待されます。この部分は、プレス時点で存在し、使用されている注目すべきハイライトを限定または分離する試みです。[いつ?]

  • セグメンテーション:企業間および企業対消費者セクターの両方の特定の市場をターゲットにするために、デジタルマーケティング内のセグメンテーションにより重点が置かれています。
  • インフルエンサーマーケティング:重要なノードは、インフルエンサーと呼ばれる関連コミュニティ内で識別されます。これは、デジタルターゲティングの重要な概念になりつつあります[52]。 インフルエンサーは、ブランドがソーシャルメディアとこれらのプラットフォームの多くで利用可能な大勢のオーディエンスを利用できるようにします 。 FacebookAdvertisingやGoogleAdwordsキャンペーンなどの有料広告、またはSAP C4C、Microsoft Dynamics、Sage CRM、Salesforce CRMなどの高度なsCRM(ソーシャルカスタマーリレーションシップマネジメント)ソフトウェアを介してインフルエンサーにリーチすることができます。現在、多くの大学は、修士レベルで、インフルエンサーのエンゲージメント戦略に焦点を合わせています。

要約すると、プルデジタルマーケティングは、消費者が積極的にマーケティングコンテンツを求めているのに対し、プッシュデジタルマーケティングは、マーケティング担当者がそのコンテンツを受信者に積極的に求めずにメッセージを送信するときに発生します。

  • オンライン行動広告は、ユーザーの興味や好みに合わせた広告を配信するために、「特定のデバイス上で、関連のないさまざまなWebサイト間で、ユーザーのオンライン活動に関する情報を経時的に収集する方法です[53][54]。 このような広告は、ユーザーの行動やパターンに応じてカスタマイズされます。
  • コラボレーション環境:組織、テクノロジーサービスプロバイダー、およびデジタルエージェンシーの間にコラボレーション環境を設定して、作業、リソース共有、再利用性、および通信を最適化できます[55]。 さらに、組織は、顧客にサービスを提供する方法をよりよく理解できるように顧客を招待しています。このデータソースは、ユーザー生成コンテンツと呼ばれます。これらの多くは、組織がアイデアを共有するように人々を招待し、サイトの他のユーザーによって評価される会社のWebサイトを介して取得されます。最も人気のあるアイデアは、何らかの形で評価および実装されます。データを取得して新製品を開発するこの方法を使用すると、組織と顧客との関係を促進し、他の方法では見落とされがちなアイデアを生み出すことができます。 UGCは、消費者から直接提供される低コストの広告であり、組織の広告コストを節約できます。
  • データドリブン広告:ユーザーはカスタマージャーニーの過程で多くのデータを生成し、ブランドはそのデータを使用して、データドリブンのプログラマティックメディア購入で既知のオーディエンスをアクティブ化できるようになりました。顧客のプライバシーを公開することなく、ユーザーのデータをデジタルチャネルから収集できます(たとえば、顧客がWebサイトにアクセスしたとき、電子メールを読んだとき、またはブランドのモバイルアプリを起動して操作したとき)、ブランドは実際のデータからデータを収集することもできます。実店舗への訪問やCRMおよび販売エンジンのデータセットからの訪問など、世界の顧客とのやり取り。ピープルベースのマーケティングまたはアドレス可能なメディアとしても知られるデータドリブン広告は、ブランドがオーディエンスから忠実な顧客を見つけ、各顧客の瞬間や行動に非常に関連性の高い、はるかに個人的なコミュニケーションをリアルタイムで提供できるようにします[56]

戦略を決定する際の今日の重要な考慮事項は、デジタルツールが販促環境を民主化したことです。

  • リマーケティング:リマーケティングは、デジタルマーケティングで主要な役割を果たします。この戦術により、マーケターは、特定の製品やサービスを検索したり、何らかの目的でWebサイトにアクセスしたりして、関心カテゴリまたは定義されたオーディエンス(一般にWebスピーチではサーチャーと呼ばれます)の前にターゲット広告を公開できます。
  • ゲーム広告:ゲーム広告は、コンピューターまたはビデオゲーム内に存在する広告です。ゲーム内広告の最も一般的な例の1つは、スポーツゲームに表示される看板です。ゲーム内広告は、ゲームのステータスシンボルとして存在する銃、車、衣類などのブランド商品として表示される場合もあります。

新しいデジタル時代により、ブランドは、ブランドに興味を持っている可能性のある、または以前のブラウジングの興味に基づいて、顧客を選択的にターゲティングできるようになりました。企業はソーシャルメディアを使用して、対象の投稿を表示したい年齢層、場所、性別、興味を選択できるようになりました。さらに、顧客の最近の検索履歴に基づいて、インターネットで「フォロー」できるため、類似のブランド、製品、サービスの広告を見ることができます[57]。これにより、企業は、最もメリットがあるとわかっている特定の顧客をターゲットにすることができます。彼らの製品やサービスから、デジタル時代まで機能が制限されていたもの。

効果の出ないデジタルマーケティング編集

ヘッドライングローバルマーケティングインデックスによると、デジタルマーケティング活動はまだ世界中で成長しています。 2018年9月に発表された調査によると、デジタルマーケティング戦術への世界的な支出は1,000億ドルに近づいています。 [58]デジタルメディアは急速に成長し続けています。マーケティング予算が拡大している一方で、従来のメディアは減少しています(World Economics、2015)[59]。 デジタルメディアは、ブランドが消費者にリーチして、パーソナライズされた方法で製品やサービスに関与するのに役立ちます。多くの場合効果がない現在の業界慣行として概説されている5つの領域は、クリックの優先順位付け、検索と表示のバランス、モバイルの理解、ターゲティング、視認性、ブランドの安全性と無効なトラフィック、およびクロスプラットフォーム測定です(Whiteside、2016年)[60]。 これらの慣行が効果的でない理由と、これらの側面を効果的にするためのいくつかの方法について、以下の点を中心に説明します。

クリックの優先順位付け編集

クリックの優先順位付けとは、ディスプレイクリック広告を指しますが、2016年のディスプレイ広告の「シンプル、高速、安価」な料金は、米国ではわずか0.10%です。これは、1000回に1回のクリック広告が関連しているため、ほとんど効果がないことを意味します。これは、マーケティング会社がディスプレイ広告の効果を評価するためにクリック広告を使用するだけではいけないことを示しています(Whiteside、2016年)[60]

検索とディスプレイ広告のバランス編集

デジタルディスプレイ広告の検索と表示のバランスをとることは重要です。マーケターは最後の検索を見て、これのすべての有効性を評価する傾向があります。これは、消費者の心の中にブランド価値を確立する他のマーケティング活動を無視します。 ComScoreは、100を超えるマルチチャネル小売業者によって作成されたオンラインデータを利用して、デジタルディスプレイマーケティングが有料検索と比較した場合、またはその横に配置された場合に強みをもたらすと判断しました(Whiteside、2016年)[60]。 そのため、誰かがディスプレイ広告をクリックすると、会社はホームページではなくランディングページを開くようにアドバイスされています。ランディングページには通常、このページを超えて検索するために顧客を引き付ける何かがあります。 T一般的に、マーケターは検索広告にさらされた人々の間で売り上げの増加を見ます。ただし、検索キャンペーンと比較して、ディスプレイキャンペーンでリーチできる人数の事実を考慮する必要があります。ディスプレイが検索キャンペーンとの相乗効果を考慮した場合、マルチチャネル小売業者のリーチは拡大します。ディスプレイキャンペーンはブランドの認知度を高め、検索キャンペーンを実行するときにこれらのデジタル広告をクリックする人が増えるため、全体として検索とディスプレイの両方の側面が評価されます(Whiteside、2016年)。

モバイルを理解する:モバイルデバイスを理解することは、デジタルマーケティングの重要な側面です。これは、スマートフォンとタブレットが、米国の消費者がオンラインになっている時間の64%を占めているためです(Whiteside、2016年)[60]。 アプリは、最初にアプリをダウンロードする必要があり、次に人が実際にそれを使用する必要があるため、マーケターに大きな機会と課題を提供します。 「スマートフォンアプリに費やされる時間の半分は、最も使用されている単一のアプリで発生し、時間のほぼ85%が上位4つの評価されたアプリで発生する」ため、これは難しい場合があります(Whiteside、2016年)。 モバイル広告は、さまざまな商業目的の達成に役立ち、画面全体を引き継ぐため効果的であり、音声またはステータスが高く評価される可能性があります。ただし、メッセージを邪魔なものとして見たり考えたりしてはなりません(Whiteside、2016年)。 モバイルデバイスで使用されるデジタルメディアの欠点には、限られたクリエイティブ機能とリーチも含まれます。製品情報を選択するユーザーの資格を含む多くの肯定的な側面がありますが、デジタルメディアは柔軟なメッセージプラットフォームを作成し、直接販売の可能性があります(Belch&Belch、2012)[61]

クロスプラットフォーム測定:測定手法の複雑さが増すにつれて、マーケティングチャネルの数は増え続けています。クロスプラットフォームビューを使用して、オーディエンス測定とメディアプランニングを統合する必要があります。市場調査員は、オムニチャネルが消費者の行動にどのように影響するかを理解する必要がありますが、広告が消費者のデバイスにある場合、これは測定されません。クロスプラットフォーム測定の重要な側面には、重複排除と、以前に到達した人々に対してより多くのインプレッションを提供するのではなく、別のプラットフォームで増分レベルに到達したことの理解が含まれます(Whiteside、2016年)[60]。 例としては、「ESPNとcomScoreがProject Blueprintで提携し、スポーツ放送局がデジタル広告のおかげで重複のない1日あたりのリーチが21%増加したことを発見しました」(Whiteside、2016年)。 テレビやラジオ業界は、デジタル広告やその他の技術広告と競合する電子メディアです。しかし、テレビ広告は、プラットフォームとデジタルテクノロジーを横断できるため、オンラインデジタル広告と直接競合していません。ラジオはまた、オンラインストリーミングコンテンツにおいて、クロスプラットフォームを通じて力を獲得します。テレビとラジオは、複数のプラットフォームにわたって、視聴者を説得し、影響を与え続けています(Fill、Hughes、およびDe Franceso、2013年)[62]

ターゲティング、視認性、ブランドの安全性、無効なトラフィック:ターゲティング、視認性、ブランドの安全性、無効なトラフィックはすべて、マーケターがデジタル広告を提唱するために使用する側面です。クッキーはデジタル広告の一形態であり、デスクトップデバイス内の追跡ツールです。 Webブラウザーによる削除、デバイスの複数のユーザー間での並べ替えの不能、ユニークビジターの不正確な見積もり、リーチの誇張、頻度の理解、広告サーバーの問題など、Cookieが削除された時期と時期を区別できないという問題が発生します。消費者はこれまで広告にさらされたことがありません。クッキーの影響を受ける不正確さのために、ターゲット市場の人口統計は低く、変動します(Whiteside、2016年)[60]。 デジタルマーケティングの影響を受けるもう1つの要素は、「視認性」、つまり広告が実際に消費者に見られたかどうかです。多くの広告は消費者に表示されず、適切な人口統計セグメントに到達しない可能性があります。ブランドの安全性は、広告が非倫理的であるか不快なコンテンツを含むコンテキストで作成されたかどうかの別の問題です。広告が公開されたときに詐欺を認識することは、マーケターが直面するもう1つの課題です。これは、プレミアムサイトが不正なトラフィックを検出するのにより効果的であるため、無効なトラフィックに関連していますが、非プレミアムサイトの方が問題です(Whiteside、2016年)。

チャンネル編集

デジタルマーケティングチャネルは、デジタルネットワークを介して、製品の価値を生み出し、加速し、生産者から消費者の端末に送信できるインターネットベースのシステムです[63][64]。 デジタルマーケティングは、複数のデジタルマーケティングチャネルによって促進されます。広告主としての主な目的は、最大の双方向コミュニケーションとブランドの全体的なROIを向上させるチャネルを見つけることです。つまり、利用可能な複数のデジタルマーケティングチャネルがあります[65]

  1. アフィリエイトマーケティング
  2. ディスプレイ広告
  3. 電子メールマーケティング
  4. 検索エンジンマーケティング (SEM) / 検索エンジンの最適化 (SEO)
  5. ソーシャルメディアマーケティング
  6. ソーシャルネットワーキングサービス
  7. ゲーム内広告
  8. オンラインPR
  9. 純広告
  10. コンテンツマーケティング
  11. スポンサーコンテンツ
  12. インバウンドマーケティング

デジタルマーケティングでは、消費者がコミュニティベースのサイトで企業にフィードバックを返すか、電子メールで直接企業にフィードバックできるため、企業が消費者に連絡を取り、双方向のコミュニケーションモデルを作成することが重要です[66]。 企業は、複数の形式のチャネルを使用し、ターゲットとなる消費者に関連するプロモーション戦略や口コミマーケティングを使用して、この長期的なコミュニケーション関係を模索する必要があります。

ソーシャルメディアマーケティングのメリット編集

  • 電話や電子メールベースの広告などの従来のマーケティングでは到達できなかった、大規模で多様なオーディエンスに企業が宣伝できるようにします[67]
  • ほとんどのソーシャルメディアプラットフォームでのマーケティングは、ほとんどまたはまったく費用がかからないため、事実上あらゆる規模の企業が利用できます。
  • 特定の人口統計および市場を対象とした、パーソナライズされたダイレクトマーケティングに対応します。
  • 企業は顧客と直接やり取りできるため、顧客はフィードバックを取得して問題をほぼ即座に解決できます。
  • 企業が市場調査を行うための理想的な環境[68]
  • 競合他社に関する情報を取得し、競争上の優位性を高める手段として使用できます。
  • ソーシャルプラットフォームは、ブランドイベント、取引、ニュースを宣伝するために使用できます。
    • プラットフォームを使用して、ポイントや割引の形でインセンティブを提供することもできます。

自己制御編集

ICCコードには、ガイドライン全体でデジタルインタラクティブメディアを使用したマーケティングコミュニケーションに適用される統合ルールがあります。デジタルインタラクティブメディアの技術とプラットフォームに固有の問題を扱う完全に更新されたセクションもあります。デジタルインタラクティブメディアの使用に関するコードの自主規制には、次のものが含まれます。

  • 消費者が広告やマーケティングの目的でデータを収集しないことを選択できるようにするための明確で透明なメカニズム。
  • ソーシャルネットワークサイトが商用であり、マーケティング担当者の管理下または影響下にあることを明確に示します。
  • 消費者が提供されているものに関心を持っていると信じる合理的な理由がある場合にのみ、マーケターが直接通信するように制限が設定されています。
  • ソーシャルネットワークで許容される商業的行動の規則と基準を尊重し、フォーラムまたはサイトがそれらを受け取る意思を明確に示している場合にのみ、マーケティングメッセージを投稿します。
  • 子供のための特別な注意と保護[69]

戦略編集

計画編集

デジタルマーケティング計画は、マーケティング管理で使用される用語です。それはより広いデジタルマーケティングシステムのためのデジタルマーケティング戦略を形成する最初の段階を説明します。デジタルと従来のマーケティング計画の違いは、ソーシャル、ウェブ、モバイル、スキャン可能な表面などのデジタルベースのコミュニケーションツールとテクノロジーを使用していることです[70][71]。 それにもかかわらず、どちらもビジョン、会社の使命、および包括的なビジネス戦略と一致しています[72]

計画の段階編集

Dave Chaffey博士のアプローチを使用すると、デジタルマーケティング計画(DMP)には、機会、戦略、行動の3つの主要な段階があります。彼は、成功するデジタルマーケティング戦略の実装を検討している企業は、機会、戦略、および行動を検討することによって計画を構築する必要があることを示唆しています。この一般的な戦略的アプローチには、多くの場合、状況のレビュー、目標設定、戦略の策定、リソースの割り当て、および監視のフェーズがあります[72]

1)機会編集

効果的なDMPを作成するには、企業は最初に市場をレビューし、「SMART」(具体的、測定可能、実用的、関連性、および期限付き)の目標を設定する必要があります。 [73]彼らは、会社と競合他社の現在のベンチマークと主要業績評価指標(KPI)を確認することにより、SMARTの目標を設定できます。 KPIに使用される分析は、会社のタイプ、目的、使命、およびビジョンに合わせてカスタマイズすることが適切です[74] [75]

企業は、自社のアウトリーチとインフルエンサーのアウトリーチを確認することで、マーケティングと販売の機会をスキャンできます。これは、共同マーケティング担当者の影響とブランドの関連性を分析できるため、競争上の優位性があることを意味します[76]

チャンスをつかむために、会社は現在の顧客のペルソナを要約し、そこからデジタルマーケティング能力を推測できる購入の道のりを要約する必要があります。つまり、現在の場所と、デジタルマーケティング戦略に割り当てることができるリソース(労働力、時間など)の数を明確に把握する必要があります。購入の過程を要約することで、目標を達成するか、新しい目標を提案して利益を増やす将来のマーケティング機会のギャップと成長を認識することもできます。

2)戦略編集

計画されたデジタル戦略を作成するには、会社はデジタル提案(消費者に提供しているもの)を確認し、デジタル顧客ターゲティング手法を使用してそれを伝達する必要があります。したがって、オンラインバリュープロポジション(OVP)を定義する必要があります。つまり、企業は、ブランドポジショニングなど、オンラインで顧客に提供しているものを明確に表現する必要があります。

また、ターゲット市場セグメントとペルソナを(再)選択し、デジタルターゲティングアプローチを定義する必要があります。

これを効果的に行った後、オンラインオプションのマーケティングミックスを確認することが重要です。マーケティングミックスは、製品、価格、プロモーション、場所の4つのPで構成されます[77] [78]。 一部の学者は、マーケティングプロセス、場所、および外観の従来の4Pに3つの要素を追加して、マーケティングの7Pにしました[79]

3)アクション編集

第3の最終段階では、会社は予算と管理システムを設定する必要があります。これらは、すべてのデジタルプラットフォームで到達したオーディエンスなど、測定可能なタッチポイントである必要があります。さらに、マーケティング担当者は、予算と管理システムが会社の有料メディア、所有メディア、および獲得メディアを統合していることを確認する必要があります[80]計画のアクションと最終段階では、口頭、視覚、または書面によるオンラインメディアなど、測定可能なコンテンツ作成を実施する必要もあります。 [81]

デジタルマーケティング計画を確認した後、デジタル通信のスケジュールされた形式(例:ガントチャート)は、会社の内部業務全体でエンコードする必要があります。これにより、使用されるすべてのプラットフォームが一致し、デジタルマーケティング戦略の次の段階で相互に補完し合うことが保証されます。

市場を理解する編集

マーケターが消費者に手を差し伸べ、彼らの思考プロセスを理解する方法の1つは、いわゆる共感マップを使用することです。共感マップは4段階のプロセスです。最初のステップは、消費者が人口統計で考えているであろう質問をすることです。 2番目のステップは、消費者が抱いているかもしれない感情を説明することです。 3番目のステップは、消費者が自分の状況で何を言うかを考えることです。最後のステップは、他の3つのステップに基づいて、消費者が何をしようとするかを想像することです。このマップは、マーケティングチームがターゲットの人口統計の立場に立つことができるようにするためのものです[82]。 Web Analyticsは、消費者を理解するための非常に重要な方法でもあります。彼らは人々が各ウェブサイトのためにオンラインで持っている習慣を示しています[83]。 これらの分析の1つの特定の形式は、マーケターが消費者がどのルートにいるかを把握するのに役立つ予測分析です。これは、他の分析から収集された情報を使用して、人々が何をするかについてさまざまな予測を作成し、企業が人々の傾向に応じて次に何をすべきかについて戦略を立てることができるようにします[84]

  • 消費者行動-製品またはサービスの購入プロセスに影響を与える消費者の習慣または態度[85]。 消費者の行動は、特にデジタル環境とデバイスに関連して、購入プロセスのほぼすべての段階に影響を与えます。
  • 予測分析-潜在的な将来の傾向または行動を予測するために既存のデータを利用することを含むデータマイニングの形式[86]。 企業が顧客の将来の行動を予測するのを支援できます。
  • 購入者のペルソナ-ブランド認知や購入行動などの習慣に関する消費者行動の調査を採用して、見込み客のプロファイルを作成します。 購入者のペルソナを確立することは、企業が彼らの聴衆と彼らの特定の欲求/ニーズをよりよく理解するのを助けます。
  • マーケティング戦略-市場内の潜在的なポジショニングと将来のターゲットオーディエンスを決定するためにブランドが採用する戦略的計画。セグメンテーションとポジショニングという2つの重要な要素が関係しています。 マーケティング戦略を策定することにより、企業はマーケティングおよび購入プロセスの各ステップをより適切に予測および計画することができます。

シェアリングエコノミー編集

「シェアリングエコノミー」とは、十分に活用されていない資源を獲得することを目的とした経済パターンを指します[87]。 今日、シェアリングエコノミーは、労働、産業、流通システムを含む多くの伝統的な要素に想像を絶する影響を及ぼしてきました。 この影響は、一部の業界が明らかに脅威にさらされていることを無視することはできません[88]。 シェアリングエコノミーは、所有権、資産、採用などの特定の概念の性質を変えることで、従来のマーケティングチャネルに影響を与えています。

デジタルマーケティングチャネルと従来のマーケティングチャネルは、製品またはサービスの価値が一種のサプライチェーンによって元の生産者からエンドユーザーに渡されるという機能が似ています[89]。 ただし、デジタルマーケティングチャネルは、デジタルネットワークを介して生産者から消費者に製品またはサービスを作成、宣伝、および配信するインターネットシステムで構成されています[90]。 マーケティングチャネルへの変化の増加は、シェアリングエコノミーの拡大と成長に大きく貢献しています。 マーケティングチャネルへのそのような変化は、前例のない歴史的な成長を促しました。 この典型的なアプローチに加えて、デジタルマーケティングチャネルの組み込みの制御、効率、および低コストは、シェアリングエコノミーのアプリケーションに不可欠な機能です。

シェアリングエコノミー内のデジタルマーケティングチャネルは、通常、電子メール、ソーシャルメディア、検索エンジンマーケティングまたはSEMを含む3つのドメインに分けられます[90]

  • 電子メール-有益で、宣伝的で、多くの場合、顧客関係管理の手段として特徴付けられるダイレクトマーケティングの形式[90]。 組織は、消費中に発生したニュースレターメールを購読することにより、ユーザーへのアクティビティまたはプロモーション情報を更新できます。成功は、過去、現在、そして将来の顧客からの連絡先情報にアクセスする企業の能力に依存しています。
  • ソーシャルメディア-ソーシャルメディアには、従来のマーケティングチャネルよりも短い時間枠でより多くのオーディエンスにリーチする機能があります。 これにより、ソーシャルメディアは消費者の関与と情報の普及のための強力なツールになります。
  • 検索エンジンマーケティングまたはSEM-オンラインプラットフォームに組み込まれているテクノロジーに関するより専門的な知識が必要です。 このマーケティング戦略には、企業のデジタルプレゼンスの継続的な改善に対する長期的な取り組みと献身が必要です。

他の新しいデジタルマーケティングチャネル、特にブランド化されたモバイルアプリは、シェアリングエコノミーで優れています[90]。 ブランド化されたモバイルアプリは、顧客と会社の間のエンゲージメントを開始するために特別に作成されています。このエンゲージメントは通常、娯楽、情報、または市場取引を通じて促進されます。

関連項目編集

脚注編集

  1. ^ Definition of digital marketing”. 2017年11月29日時点のオリジナルよりアーカイブ。2015年8月22日閲覧。
  2. ^ The Four Faces of Digital Marketing”. American Marketing Association. 2019年8月22日閲覧。
  3. ^ Nielsen (2016年1月20日). “Connected Commerce is Creating Buyers Without Border”. Nielsen Global. Nielsen Global. 2016年3月25日閲覧。
  4. ^ Dahlen, Micael (2010). Marketing Communications: A Brand Narrative Approach. Chichester, West Sussex UK: John Wiley & Sons Ltd. pp. 36 
  5. ^ Nielsen (2016年3月10日). “Digital Advertising is Rising in Canada, Requiring More Sophisticated Measures of Success”. Nielsen. Nielsen. 2016年3月25日閲覧。
  6. ^ Digital Marketing”. Techopedia. 2015年8月22日閲覧。
  7. ^ Digital Marketing Systems and Techniques”. Warwick. 2019年8月28日閲覧。
  8. ^ hello_world. “First Network Email sent by Ray Tomlinson”. www.computinghistory.co.uk. 2018年3月9日閲覧。
  9. ^ Schoenbachler, Denise D.; Gordon, Geoffrey L.; Foley, Dawn; Spellman, Linda (1997). “Understanding consumer database marketing”. Journal of Consumer Marketing 15 (1): 5–19. doi:10.1108/07363769710155820. 
  10. ^ Clark, Dorie (11 November 2012), “The End of the Expert: Why No One in Marketing Knows What They're Doing”, Forbes, オリジナルの4 November 2013時点におけるアーカイブ。, https://web.archive.org/web/20131104235646/http://www.forbes.com/sites/dorieclark/2012/11/11/the-end-of-the-expert-why-no-one-in-marketing-knows-what-theyre-doing/ 
  11. ^ Bhat, Suhail Ahmad; Darzi, Mushtaq Ahmad (2016-05-16). “Customer relationship management: An approach to competitive advantage in the banking sector by exploring the mediational role of loyalty” (英語). International Journal of Bank Marketing 34 (3): 388–410. doi:10.1108/IJBM-11-2014-0160. ISSN 0265-2323. 
  12. ^ McCambley, Joe (2013年12月12日). “The first ever banner ad: why did it work so well?”. The Guardian. https://www.theguardian.com/media-network/media-network-blog/2013/dec/12/first-ever-banner-ad-advertising 2018年3月14日閲覧。 
  13. ^ Curran, James; Fenton, Natalie; Freedman, Des (2016-02-05). Misunderstanding the Internet. doi:10.4324/9781315695624. ISBN 9781315695624 
  14. ^ Kannan, P.K.; Li, Hongshuang “Alice” (March 2017). “Digital marketing: A framework, review and research agenda”. International Journal of Research in Marketing 34 (1): 22–45. doi:10.1016/j.ijresmar.2016.11.006. ISSN 0167-8116. 
  15. ^ Hart, Cathy; Doherty, Neil; Ellis‐Chadwick, Fiona (2000-09-01). “Retailer adoption of the Internet – Implications for retail marketing”. European Journal of Marketing 34 (8): 954–974. doi:10.1108/03090560010331441. ISSN 0309-0566. 
  16. ^ Balmer, John M.T. (May 2009). Balmer, John M.T.. ed. “Corporate marketing: apocalypse, advent and epiphany” (英語). Management Decision 47 (4): 544–572. doi:10.1108/00251740910959413. ISSN 0025-1747. 
  17. ^ Ad agency joins up with AOL for marketing surveys”. 2015年3月11日閲覧。
  18. ^ Kates, Matthew (17 April 2013), Making digital and traditional marketing work together, Econsultancy, オリジナルの25 November 2013時点におけるアーカイブ。, https://web.archive.org/web/20131125055348/http://econsultancy.com/au/blog/62546-making-digital-and-traditional-marketing-work-together 
  19. ^ a b Digital Marketing Communication”. iccwbo.org. 2015年10月17日閲覧。
  20. ^ Brinkley, Claire (18 October 2012), Digital marketing is growing in Australia, but so is the skills gap, Econsultancy, オリジナルの21 October 2012時点におけるアーカイブ。, https://web.archive.org/web/20121021010859/http://econsultancy.com/au/blog/10906-digital-marketing-is-growing-in-australia-but-so-is-the-skills-gap 
  21. ^ eMarketer (25 September 2013), Worldwide Ad Growth Buoyed by Digital, Mobile Adoption, eMarketer, オリジナルの12 November 2013時点におけるアーカイブ。, https://web.archive.org/web/20131112085813/http://www.emarketer.com/Article/Worldwide-Ad-Growth-Buoyed-by-Digital-Mobile-Adoption/1010244 
  22. ^ Connected Commerce Is Creating Buyers Without Borders”. Nielsen Global. 2018年3月6日閲覧。
  23. ^ Google. “Google Trends”. Google Inc. 2014年2月9日閲覧。
  24. ^ Digital Marketing Communication”. International Chamber of Commerce. 2017年9月12日閲覧。
  25. ^ What Is Interactive Marketing?”. 2020年5月19日閲覧。
  26. ^ a b Clerck (2014年1月10日). “Integrated marketing: the nonlinear connected buyer journey” (英語). i-SCOOP. 2020年5月19日閲覧。
  27. ^ What is Nonlinear Marketing? And How Can it be Used to Grow Your Sales and Revenues?” (英語). www.linkedin.com. 2020年5月21日閲覧。
  28. ^ Su (2018年6月8日). “The evolution of consumer behavior in the digital age” (英語). Medium. 2020年5月19日閲覧。
  29. ^ 5 Major Brands That Use Nonlinear Digital Marketing To Engage Consumers” (英語). Business Diary Philippines. 2020年5月19日閲覧。
  30. ^ Turner (2018年3月1日). “How brands are using nonlinear marketing to address consumer resistance to traditional marketing strategies” (英語). www.ingentaconnect.com. 2020年5月19日閲覧。
  31. ^ PYMNTS (2018年1月9日). “Study Finds Consumers Research Before They Buy” (英語). PYMNTS.com. 2020年5月19日閲覧。
  32. ^ 10 Social Media Statistics You Need to Know in 2020 [Infographic]” (英語). Oberlo (2020年2月7日). 2020年5月19日閲覧。
  33. ^ Brown. “Consumers trust user-generated content more than traditional advertising” (英語). ZDNet. 2020年5月19日閲覧。
  34. ^ 6 Key Benefits of User-Generated Content (and How You Can Achieve Them)” (英語). Social Media Today. 2020年5月19日閲覧。
  35. ^ Chovanová, Henrieta Hrablik; Korshunov, Aleksander Ivanovich; Babčanová, Dagmar (2015-01-01). “Impact of Brand on Consumer Behavior” (英語). Procedia Economics and Finance 34: 615–621. doi:10.1016/S2212-5671(15)01676-7. ISSN 2212-5671. http://www.sciencedirect.com/science/article/pii/S2212567115016767. 
  36. ^ 2019 B2B Content Marketing Research: It Pays to Put Audience First” (英語). Content Marketing Institute (2018年10月10日). 2020年6月2日閲覧。
  37. ^ Pulizzi (2020年6月1日). “B2B Manufacturing Content Marketing”. Content Marketing INstitute. 2020年6月1日閲覧。
  38. ^ Number of digital shoppers in the U.S. 2021” (英語). Statista. 2020年6月2日閲覧。
  39. ^ Shopper-First Retailing: New Research from 6,000 Consumers and 1.4 Billion Ecommerce Visits Reveals What Shoppers Actually Want” (英語). Salesforce Blog. 2020年6月2日閲覧。
  40. ^ In-Store Sales Still Rule, but Digital Helps”. eMarketer. 2020年6月2日閲覧。
  41. ^ Why Brand Awareness Matters” (英語). CMSWire.com. 2020年6月2日閲覧。
  42. ^ Report Library” (英語). DataReportal – Global Digital Insights. 2020年6月2日閲覧。
  43. ^ How Social Media Can Help Businesses Win Loyal Customers | The Manifest”. themanifest.com. 2020年6月2日閲覧。
  44. ^ Digital (2020年6月1日). “Navigating the New Digital Divide”. Deliotte. 2020年6月1日閲覧。
  45. ^ How to Use SEO to Build Your Brand” (英語). Neil Patel (2016年2月20日). 2020年6月2日閲覧。
  46. ^ 1.0kshares. “Why Your SEO Focus Should Be Brand Building” (英語). Search Engine Journal. 2020年6月2日閲覧。
  47. ^ New Study: Search Ads Lift Brand Awareness” (英語). Inside AdWords. 2020年6月2日閲覧。
  48. ^ How to Approach Search Marketing Using PPC Advertising and SEO Services | Clutch.co”. clutch.co. 2020年6月2日閲覧。
  49. ^ Insights (2020年6月1日). “Increasing brand awareness is main goal for social media strategies”. Smart Insights. 2020年6月1日閲覧。
  50. ^ Why is Content Marketing Today's Marketing? 10 Stats That Prove It” (英語). Content Marketing Institute (2016年8月29日). 2020年6月2日閲覧。
  51. ^ Keller (2019年10月22日). “Improve Your Brand Awareness and Visibility with Content Marketing | Mentionlytics Blog” (英語). Mentionlytics. 2020年6月2日閲覧。
  52. ^ Stubb, Carolina; Nyström, Anna-Greta; Colliander, Jonas (2019-05-07). “Influencer marketing: The impact of disclosing sponsorship compensation justification on sponsored content effectiveness” (英語). Journal of Communication Management 23 (2): 109–122. doi:10.1108/JCOM-11-2018-0119. ISSN 1363-254X. 
  53. ^ 654 oba resource guide final”. codescentre.com. 2018年4月4日時点のオリジナルよりアーカイブ。2020年12月21日閲覧。
  54. ^ Gibbs, Samuel (2015年9月18日). “Facebook's new opt-out for tracking ads is not enough, says privacy expert”. The Guardian. https://www.theguardian.com/technology/2015/sep/18/facebooks-opt-out-tracking-ads-not-enough-privacy-expert 2020年12月21日閲覧。 
  55. ^ whitepaper-collaborating with digital agency”. hcltech.com. 2020年12月21日閲覧。
  56. ^ People-based marketing is the strategy of the future, new report claims”. 2016年9月26日閲覧。
  57. ^ Kim, Angella J.; Johnson, Kim K.P. (2016). “Power of consumers using social media: Examining the influences of brand-related user-generated content on Facebook”. Computers in Human Behavior 58: 98–108. doi:10.1016/j.chb.2015.12.047. 
  58. ^ Editorial, Reuters. “Global spending on digital marketing nears $100 billion: study” (英語). U.S.. https://www.reuters.com/article/us-advertising-digital/global-spending-on-digital-marketing-nears-100-billion-study-idUSKCN1M30XN 2018年9月24日閲覧。 
  59. ^ World Economics (2015年6月). “Digital and Mobile Continues to Dominate Share of Marketing Budgets.”. Warc.com. 2018年1月10日閲覧。
  60. ^ a b c d e f Whiteside (2016年1月). “Five digital marketing lessons from comScore.”. Warc.com. 2018年1月10日閲覧。
  61. ^ Belch, E; Belch, A (2012). Advertising and promotion: An integrated marketing communication perspective ((9th ed) ed.). New York,NY: McGraw-Hill/Irwin. 
  62. ^ Fill, C; Hughes, G; De Franceso, S (2013). Advertising strategy, creativity and media.. London, UK: Pearson. 
  63. ^ Key, Thomas Martin (2017). “Domains of Digital Marketing Channels in the Sharing Economy”. Journal of Marketing Channels 24 (1–2): 27–38. doi:10.1080/1046669X.2017.1346977. 
  64. ^ Heikki, Karjaluoto (2015). “The usage of digital marketing channels in SMEs”. Journal of Small Business and Enterprise Development 22 (4): 633–651. doi:10.1108/JSBED-05-2013-0073. http://urn.fi/URN:NBN:fi:jyu-201602161581. 
  65. ^ Pratik Dholakiya (2015年4月14日). “3 Digital Marketing Channels That Work for Every Advertiser”. Entrepreneur. 2015年10月17日閲覧。
  66. ^ Tiago, Maria Teresa Pinheiro Melo Borges;Veríssimo, José Manuel Cristóvão (2014). “Digital Marketing and Social Media; Why Bother?”. INBAM, Business Horizons 57 (6): 703–708. doi:10.1016/j.bushor.2014.07.002. 
  67. ^ Ramsaran-Fowdar, Rooma Roshnee (2013-03-31). “The Implications of Facebook Marketing for Organizations”. Contemporary Management Research 9 (1): 73–84. doi:10.7903/cmr.9710. http://www.cmr-journal.org/article/view/9710. 
  68. ^ Parsons, Amy L.; Lepkowska-White, Elzbieta (2018-04-03). “Social Media Marketing Management: A Conceptual Framework” (英語). Journal of Internet Commerce 17 (2): 81–95. doi:10.1080/15332861.2018.1433910. ISSN 1533-2861. 
  69. ^ ICC Code, Digital Interactive Media - ICC Codes Centre”. codescentre.com. 2015年10月17日閲覧。
  70. ^ Dodson, I (2016). The art of digital marketing : the definitive guide to creating strategic, targeted and measurable online campaigns. Hoboken, New Jersey: Wiley. ISBN 9781119265702 
  71. ^ ryan, D (2014). Understanding Digital Marketing : Marketing Strategies for Engaging the Digital Generation. Kogan Page. ISBN 9780749471026 
  72. ^ a b Chaffey, Dave; Ellis-Chadwick, Fiona (2012). Digital Marketing: Strategy, Implementation and Practice. Harlow: Pearson Education. ISBN 978-0273746225 
  73. ^ Fill, C. (2006). Marketing communications. 1st ed. Harlow: FT Prentice Hall, pp.372-373.
  74. ^ Parmenter, D. (2007). Key performance indicators. 1st ed. Hoboken, N.J.: John Wiley & Sons.
  75. ^ Marr, B. (2012). Key performance indicators. 1st ed. Harlow, England; New York: Pearson Financial Times Pub.
  76. ^ French, A.; Smith, G. (2013). “Measuring brand association strength: a consumer based brand equity approach”. European Journal of Marketing 47 (8): 1356–1367. doi:10.1108/03090561311324363. https://dspace.lboro.ac.uk/2134/14786. 
  77. ^ McCarthy, E.J. (1964), Basic Marketing, Richard D. Irwin, Homewood, IL.
  78. ^ Mercer, D. (1999). Marketing. 1st ed. Oxford [u.a.]: Blackwell.
  79. ^ Booms, B.H. and Bitner, M.J., 1981. Marketing strategies and organization structures for service firms. Marketing of services, 25(3), pp.47-52
  80. ^ Chaffey, D. and Ellis-Chadwick, F. (2012). Digital Marketing: Strategy, Implementation, and Practice. 1st ed. Harlow: Pearson Education.
  81. ^ Ryan, D. (2014). Understanding Digital Marketing: Marketing Strategies for Engaging the Digital Generation Ed. 3. 1st ed. Kogan Page.
  82. ^ Schiele, Kristen; Chen, Steven (2018-03-26). “Design Thinking and Digital Marketing Skills in Marketing Education: A Module on Building Mobile Applications”. Marketing Education Review 28 (3): 150–154. doi:10.1080/10528008.2018.1448283. ISSN 1052-8008. 
  83. ^ Staton, Mark G. (2015-12-07). “Improving Student Job Placement and Assessment Through the Use of Digital Marketing Certification Programs”. Marketing Education Review 26 (1): 20–24. doi:10.1080/10528008.2015.1091665. ISSN 1052-8008. 
  84. ^ Liu, Xia; Burns, Alvin C. (2018-01-02). “Designing a Marketing Analytics Course for the Digital Age”. Marketing Education Review 28 (1): 28–40. doi:10.1080/10528008.2017.1421049. ISSN 1052-8008. 
  85. ^ Kannan, P.K.; Li, Hongshuang “Alice” (2017). “Digital marketing: A framework, review and research agenda” (英語). International Journal of Research in Marketing 34 (1): 22–45. doi:10.1016/j.ijresmar.2016.11.006. 
  86. ^ Doyle, Charles, 1959- (2016). A dictionary of marketing. Oxford University Press. (Fourth ed.). Oxford. ISBN 978-0-19-180022-1. OCLC 957198795 
  87. ^ Kyle, Huggins (2017). “Seismic Shifts in the Sharing Economy: Shaking Up Marketing Channels and Supply Chains”. Journal of Marketing Channels 24 (3): 3–12. doi:10.1080/1046669X.2017.1346973. 
  88. ^ Herndon, Neil C. (2017). “The Sharing Economy: Opportunities and Challenges for Marketing Channels and Supply Chains”. Journal of Marketing Channels 24 (1–2): 1–2. doi:10.1080/1046669X.2017.1346970. 
  89. ^ Thomas, Martin (2017). “Domains of Digital Marketing Channels in the Sharing Economy”. Journal of Marketing Channels 24 (27): 27–38. doi:10.1080/1046669X.2017.1346977. 
  90. ^ a b c d Key, Thomas Martin (2017-04-03). “Domains of Digital Marketing Channels in the Sharing Economy” (英語). Journal of Marketing Channels 24 (1–2): 27–38. doi:10.1080/1046669X.2017.1346977. ISSN 1046-669X. 

参考文献編集

  • Ryan, Damian; Jones, Calvin (2009), Understanding digital marketing: marketing strategies for engaging the digital generation, Kogan Page, ISBN 978-0749453893 
  • Carter, Ben; Brooks, Gregory; Catalano, Frank; Smith, Bud (2007), Digital Marketing for Dummies, John Wiley & Sons, ISBN 9780470057933