エリック・ストルターマン

エリック ストルターマン(Erik Stolterman)はインディアナ大学情報学・コンピューティング学・工学系研究科情報学教授、上級副学部長。[1]

エリック・ストルターマン
Erik Stolterman
職業インディアナ大学教授
肩書き情報学・コンピューティング学・工学系研究科情報学教授、上級副学部長

人物編集

2004年、当時スウェーデンのウメオ大学の教授であったエリックストルターマンは、論文「Information Technology and Good Life」[2]の中で世界で最初にデジタルトランスフォーメーション(DX)の概念を示したことから、デジタルトランスフォーメーションの提唱者として知られる。 研究分野は、HCI(ハイパーコンヴァージド・インフラストラクチャ)、インタラクションデザイン、デザインプラクティス、哲学、デザイン理論など。

近年はDXを実践する重要スキルとしてのデザイン思考の研究を通じて、人間本位のデジタル技術の活用アプローチについての研究を続けている。

2021年9月に株式会社デジタルトランスフォーメーション研究所[3](本社 東京都千代田区、代表取締役 荒瀬光宏)のExecutive Advisorに就任。 [4]

2022年2月にDXを社会のDX、公共のDX、民間のDXの3つに分け、DXを再定義した。[5]


エリック・ストルターマンによるDXの定義(2004年)編集

論文「Information Technology and Good Life」[2]におけるDXの定義としては、”The digital transformation can be understood as the changes that digital technology caused or influences in all aspects of human life.”と記述されている。

従来情報システム(IS)の延長ではなく、我々の生活における美的体験(Aethtetic experience)を向上させ、継続的に変容させるものとして、DXという概念およびそれを研究領域とすることの必要性を提唱したのが論文の目的である。 現在日本では、社会のDX、産業のDX、行政のDXなど、様々なDXに関する取り組みが進んでいるのに対し、世界最初のこの定義は、社会全体のDXについて述べたものである。

和訳は、株式会社デジタルトランスフォーメーション研究所[3]のサイトを参照

和訳ページ:デジタルトランスフォーメーション(DX)とは? 〜提唱者の定義を振り返る〜[6]


エリック・ストルターマンによるDXの定義(2022年)編集

2022年2月、エリック・ストルターマンは、日本の組織、文化、DXの進捗を鑑み、社会、公共、民間の3つの観点で、デジタルトランスフォーメーションの定義を以下のように再提示した。[5]

新定義は、株式会社デジタルトランスフォーメーション研究所[3]とコラボレーションの上、策定を行っている。[5]

社会のDX編集

デジタルトランスフォーメーション(DX)は、人々の生活のあらゆる側面に影響を及ぼす。DXは単なる技術的な発展ではなく、社会を構成する私たちが、リアル空間とデジタル空間が融合し高度に複雑で変化する世界にどのように関わり、接するかに影響を与える広く深い変化である。DXはよりスマートな社会と、一人ひとりが健康で文化的なより良い生活を送れるサステナブルな未来の実現をもたらしうる。[5]

公共のDX編集

デジタルトランスフォーメーション(DX)は、あらゆる組織や分野でスマートな行政サービスを展開し、革新的な価値創造を支援することができるものである。また、DXは住民をより安全・安心にし、快適で持続可能な社会へと導くことができるソリューションを生み出すことで、住民の幸せや豊かさ、情熱を実現し、地域やエリアの価値を向上させることを可能にする。DXは既存の仕組みや手続きへの挑戦、より住民本位の革新的な解決策を協働で考えることを促す。DXを推進するためには、組織のあり方や文化を革新的、アジャイル、協調的に変革することが必要である。DXは、トップマネジメントが主導して行うものでありながら、全てのステークホルダーが変革に参加することを求められる。[5]

民間のDX編集

デジタルトランスフォーメーション(DX)は、企業がビジネスの目標やビジョンの達成にむけて、その価値、製品、サービスの提供の仕組を変革することである。DXは顧客により高い価値を提供することを通じて、企業全体の価値を向上させることも可能にする。DXは戦略、組織行動、組織構造、組織文化、教育、ガバナンス、手順など、組織のあらゆる要素を変革し、デジタル技術の活用に基づく最適なエコシステムを構築することが必要である。DXは、トップマネジメントが主導し、リードしながら、全従業員が変革に参加することが必要である。[5]


書籍編集

マサチューセッツ工科大学出版「Design Thinking / Design Theory」シリーズの共同編集者であり、その他「HCI Journal」「International Journal of Design」「Design Studies」「Design」「Economics and Innovation」「International Journal of Designs for Learning」「Studies in Material Thinking」「Human Computation」「Artifact」等複数の国際ジャーナルの編集委員を務める。 近著に「Thoughtful Interaction Design」、「The Design Way」、「Things That Keep Us Busy-The Elements of Interaction」(いずれもマサチューセッツ工科大学出版局出版)などがある。


本邦の活動編集

日本における社会、行政、民間のDX推進の流れの加速のために活動中

2021年9月に株式会社デジタルトランスフォーメーション研究所[3](本社 東京都千代田区、代表取締役 荒瀬光宏)のExecutive Advisorに就任[4]


参照編集


外部リンク編集