コタツ記事
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コタツ記事（コタツきじ）は、ジャーナリスト、ライターが現地に赴いて調査を行ったり取材対象者に直接取材したりすることなく、インターネットのウェブサイト、ブログ、掲示板、SNS、テレビ番組などのメディアで知り得た情報のみを基に作成される記事である。対義語はフィールドワーク。
デジタル大辞泉においては「炬燵記事」の項目で「独自の調査や取材を行わず、テレビ番組やSNS上の情報などのみで構成される記事」と定義づけられている[1]。SNSで取材先を探し、取材者から聞いた「個人的意見」の話の「裏取り」をせず、聞いた内容をそのまま記事にするケースも増えている。
概要 編集
2010年にデジタルガジェット論評が専門のジャーナリストである本田雅一が編み出した造語であり「ブログや海外記事、掲示板、他人が書いた記事などを“総合評論”し、コタツの上だけで完結できる記事の事」と定義している[2][3][4]。この特徴はバイラルネットメディアがSNSにてバイラル・マーケティングのためにネットユーザーの興味を引いてページビュー（PV）を稼ぐことのみに特化し、見出しもユーザーにクリックさせるためにセンセーショナルなタイトルを付けるが、記事の中身がほとんどないものが多数存在する。
当初、一般的な語彙としては広まっていなかったが、Webライター界隈では潜在的な問題としてSNS上で議論の的になっており、元ITmediaのライターであった岡田有花が自身の取材手法などを省みてTwitterのツイートで発信し[5]、Webメディア業界の人間で議論したことを本田が2020年に改めて振り返り、前述の件をはてなブログの匿名ユーザーからTwitterのリプライで質問され[4]、語彙についての経緯を掘り返して連続リプライで返答したあと、匿名ユーザーのエントリーの中で「ネットで生まれた俗語が朝日新聞によって権威化」されたことでWikipediaの当該頁が誕生したと自身のメールマガジンで振り返っている[6]。
2014年9月にライターのヨッピー（豊田ヨピ男）が、ブロガーで情報商材販売員のイケダハヤトが挑発的に執筆した「人のコンテンツをパクるのが何故いけないのか?!」というブログのエントリー[7]に対して反駁した自身のブログのエントリーにて、イケダが執筆する記事はパクる価値は無く「コタツに入ったままでも、9割方2時間で執筆出来る質の記事」の事を指し示し[8]、広まっていった。なお、ヨッピーはお出かけメディア「SPOT」の編集長であるが、コタツ記事が1本5000円以下で作れてしまうため、PV争いから一歩距離を置き、クオリティを重視することを心がけている[9]。
また、ChatGPTやMicrosoft Copilotなどといった生成AIの出現により、自然言語処理の技術が大幅に進歩してきた昨今においては、コタツ記事を人工知能（AI）が自動的に作成していることも少なくない。コタツ記事ライターがAIの書いた原稿を参考にして執筆することもある。
背景 編集
主に、Webライターの副業やジャーナリスト、ライター志望の人間が文章の書き方を学ぶトレーニングの一環として執筆する場合がある。記事の配信元の編集者から、文字数が1500文字で引用先のSNSアカウントまで指定して発注される[10]。それを元にライターが指定先のSNS投稿とSNS内のネットユーザーの反応を閲覧して記事を執筆する。
放送番組の発言を孫引きするケースは、ネットニュースが盛んではなかった2000年代前半でも紙の新聞紙面において、特定芸能人や政治家が出演した討論番組の内容を引用するケースは存在していた。また、放送番組については前述のメディアの人間が少ない地方ローカル局で発言の制限を気にせずローカル局の番組に出演する時代もあったが、2010年代以降はテレビ番組の再配信Webサービスが展開しだし、ネットニュース化されるケースも出てきて自身の発信方法に影響する場合もある。しかし、ネットサービスで著作権許諾を得ず、ラジオ番組の文字起こしを始めた事で疑義を呈するネット記事が配信されて以降[11]、各ラジオ局は2015年以降、放送局公式のニュース記事を配信サービスを開始したが[12][13]、コタツ記事が減る訳ではなく、放送局スタッフが「査読・校正」の作業の段階を踏むこととなった。
2020年以降のコロナ禍により、スポーツの試合やイベントが中止になったり記者が対面取材を思うように行えなくなり、SNSの発言に取材や検証を加えず紹介するコタツ記事を増やす大きな要因になったとされている[4]。
長所 編集
最大のメリットは、ライターが取材に行く必要がないため経費を掛けずに記事が執筆できる点である[14]。そのため、大量の記事を配信することが可能となる。
元日経マグロウヒル社、現代ビジネス編集長、スマートニュースメディア研究所所長の瀬尾傑は「取材をしていない記事が全て悪い訳ではなく、例えばとしてエッセイやコラムは成立しているので、著作権侵害等が含まれる記事を発注、掲載する責任はメディアにあるが、一義的には執筆したライターが責任を問われてしまい、間違えても謝ればいい、儲かればいいという業界の構図である」という立場で擁護寄りで認めている[10]。また、サッカー専門新聞「EL GOLAZO」の創刊に関わったサッカーライターの河治良幸は、自身が現地取材をするプロセスを例に取り、「サッカーA代表の現地取材に掛けるリソースは限度があるので、テレビ観戦や二次情報を漁って対応する事もありAFCアジアカップ名鑑が最たる物で[15]、コタツ記事を否定したらスポーツ新聞やサッカー専門誌の番記者しか記事が書けなくなる[16]」と擁護している。
問題点 編集
業界団体に所属するメディアにて所属して記事を執筆する仕事をする場合、研修で取材手法として裏取りについて指導する場合がある。しかし、コタツ記事の場合は前述のPV目的、迅速性有りきで記事を執筆、発信する事する事を主眼に置いているため、裏取りせずそのまま記事を配信する。また、放送番組においては番組の放送が終わる前に記事が配信されるケースも存在する。その結果、一方的な内容を掲載し、記事内で批判の的にされた人間からSNSやブログ等を通じて反駁されるケースが頻発し、記事の取消しや謝罪に追われる場面がある[17]。
元ネットニュース編集者でライターの中川淳一郎はネットニュース記事の執筆から引退した身としてコタツ記事を断罪しており、特にコタツ記事を大量に執筆しているデイリースポーツに対して名指しで批判し、炎上目的で記事を執筆し、執筆した側は安全地帯から極端な意見を持っている側ばかり取り上げて悪質であると指摘している[18]。他にも、危険地帯の取材によく赴くジャーナリストの丸山ゴンザレスは、自身が主に海外の危険地帯ばかり取材に赴く事を例示し「本来物凄い大変で割に合わない職業であり、業界の様々な伝に営業を掛けながらトントンで暮らしてる状態で本当の“勝負”が生まれる事でライターとしての評価にも繋がるので、コタツ記事の悪評が出れば出る程ガッカリしており、そういう人間にライターを名乗って欲しくない」と強く否定している[10]。
また、語彙を産み出した本田も、前述のバイラルネットメディアが誕生したことにより、結果として記事に必要な「校正、校閲」作業や一次情報の真否を取材などにより直接確認することを省いた結果[19][20]、フェイクニュースを産み出している要因と指摘している[21]。この事が社会問題になった事例も発生しており、2016年に相次いで発覚したDeNAの「WELQ」を始めとする医療情報系まとめサイトにおける健康被害などの不祥事は専門家などの第三者による確認や監修を行わず、検索エンジンにヒットできるように大量の長文記事をネット上に公開し続けたのが一因だと指摘されている[20][22][23]。
なお、本田曰く「当該語彙が、記事の執筆者の批判をするために使われる事に多用されてる」ことに不本意に感じてる事を踏み込んでいる[6]。
ジャーナリストの藤代裕之は、「情報戦に脆弱であり、他国のプロパガンダサイト・メディアやタブロイド記事の転載でフェイクニュースの拡散に寄与し、社会的な混乱を助長する。こたつ記事を書くメディアだけでなく、こたつ記事をそのまま載せるポータルサイトまでが不確実情報やプロパガンダを拡散する中で、個人のメディア・リテラシー頼りではフェイクニュースに騙される危険性を高めるだけ」と指摘している[24]。
記事の中で名前を列挙される本人はネットメディアに掲載されることを主眼に置いて発信している訳ではないため、本人の意向とは別の形で二次情報源として巷に発信されて結果としてフェイクニュースを産み出し、意図しない印象に捉えられてしまうケースが多数存在している。
前述の中川が、このケースの走りは2008年1月29日に放送された『倖田來未のオールナイトニッポン』（ニッポン放送）の倖田來未が番組内で発言した、所謂「35歳で羊水は腐る発言」としており[25]、『岡村隆史のオールナイトニッポン』（ニッポン放送）2020年4月23日放送分の岡村単独としての番組終了経緯については、藤田孝典（市民活動家）が執筆した記事の内容がRadikoプレミアムでのタイムフリー視聴や番組同録音源等の一次情報を用いらずに岡村の番組内での発言を正確に引用せず、第三者からの伝聞によって記事を執筆した事で炎上状態になり、岡村が謝罪する運びとなったと指摘している。番組終了かコンビでの番組復活かという状態になった事象についてを乙武洋匡は自身が出演する『ワイドナショー』（フジテレビ）の番組発言引用と並べて指摘している[10]。
前述の件含めて、週刊誌やネットメディアが記事にする炎上商法がパターン化されている[26]。
ラジオ番組内での発言による炎上防止策の一環として、出演者による番組内での発言の一部をラジオ局自らが書き起こした上でニュースサイトやSNSなどに記事を提供する事例も増えている[27]。
脚注 編集
注釈 編集
出典 編集
- ^ “炬燵記事（こたつきじ）の意味 - goo国語辞書”. デジタル大辞泉（小学館）. goo辞書. 2022年4月閲覧。
- ^ rokuzouhondaのツイート（12747313592147968）
- ^ rokuzouhondaのツイート（1341070426336727040）
- ^ a b c “なぜ「こたつ記事」は増えたのか 10年前に作った言葉がにわかに注目を集めた理由”. 本田雅一、ITmedia (2021年1月7日). 2021年1月7日閲覧。
- ^ yukatanのツイート（12712822932770816）
- ^ a b “「本田雅一の IT・ネット直球リポート」Vol.079「“コタツ記事”を造語した本人が考える現代のコタツ記事」”. 「本田雅一の IT・ネット直球リポート」 (2020年12月28日). 2020年12月28日閲覧。
- ^ “「パクりはなぜいけないの?」 有名ブロガーの問いに人気ライターが応戦”. Wedge (2014年9月2日). 2020年12月1日閲覧。
- ^ “イケダハヤト氏が全クリエイターに対して宣戦布告を開始”. ヨッピーのブログ (2014年9月1日). 2020年12月1日閲覧。
- ^ ヨッピーが教える付き合うメディアの選び方 - iの視点
- ^ a b c d “新聞社による配信も増加するネットの「こたつ記事」をめぐる論争 ライター、メディア、プラットフォームの責任は?”. ABEMA TIMES. (2020年12月24日) 2020年12月30日閲覧。
- ^ “放送のネット“文字おこし”は問題あるの?”. THE PAGE. (2014年7月11日) 2020年12月12日閲覧。
- ^ 『ラジオは読んでも面白い!新ニュースメディア「TOKYO FM+」オープン SmartNewsにも配信』（プレスリリース）TOKYO FM、2015年4月21日。2020年12月30日閲覧。
- ^ 『ニッポン放送の新しい総合サイト「気になるしゃべりを掘りおこす『しゃベル』」が、3月28日（月）スタート!』（プレスリリース）ニッポン放送（PR TIMES）、2016年3月29日。2020年12月30日閲覧。
- ^ rokuzouhondaのツイート（1341070440622563328）
- ^ y_kawajiのツイート（1075709911517093889）
- ^ y_kawajiのツイート（1075712112415117312）
- ^ “やめられぬ「こたつ記事」 スポーツ紙が陥ったジレンマ”. 朝日新聞東京本社. (2020年12月19日). オリジナルの2020年12月19日時点におけるアーカイブ。 2020年12月20日閲覧。
- ^ “「炎上したことにする」メディアの責任 少数派の意見を取り上げ「炎上」と言うのはどうなの?（中川淳一郎）”. デイリー新潮（週刊新潮） 2020年12月3日号. (2020年12月5日) 2020年12月20日閲覧。
- ^ “「編集者の不在」がネット記事の信頼を失墜させた”. ダイヤモンド・オンライン. (2015年6月25日) 2020年12月20日閲覧。
- ^ a b Isashi, Keigo (2016年11月28日). “DeNAの「WELQ」はどうやって問題記事を大量生産したか 現役社員、ライターが組織的関与を証言”. BuzzFeed. 2021年2月14日閲覧。
- ^ rokuzouhondaのツイート（1341070432057786369）
- ^ “「肩こりは幽霊が原因」 WELQの“トンデモ記事”ができるまで 調査報告書で明らかに”. ITmedia NEWS (2017年3月13日). 2021年2月14日閲覧。
- ^ “「もはや、これ、ライターの仕事じゃない」 NHKねほりんぱほりん「こたつ記事」特集に反響”. J-CASTニュース (2021年1月14日). 2021年2月14日閲覧。
- ^ “ロシアのプロパガンダに加担するスポーツ紙の「こたつ記事」（藤代裕之） - 個人”. Yahoo!ニュース. 2022年3月14日閲覧。
- ^ “｢コタツ記事｣を重宝するWebメディアの大迷走 ｢取材なき記事｣や｢ネタの盗用｣が許される理由”. 東洋経済オンライン. (2021年2月2日) 2021年2月2日閲覧。
- ^ “著名人の発言、なぜシェア? フェイクニュースの背景”. 朝日新聞東京本社. (2018年4月8日). オリジナルの2020年12月19日時点におけるアーカイブ。 2020年12月1日閲覧。
- ^ “一般リスナーによるラジオの書き起こし 各局は自社でメディアを開設する動きも”. 日刊スポーツ (2022年11月7日). 2022年11月7日閲覧。