株式会社ザ・クロックハウスは、時計販売とメンテナンスを行う専門店である。2017年8月現在国内269店舗、海外4店舗のチェーン展開を行っている。本稿では、親会社で持株会社株式会社クロックワークホールディングス CLOCKWORK HOLDINGS INC.)についても記述する。

株式会社ザ・クロックハウス
THE CLOCK HOUSE Co.,LTD.
種類 株式会社
本社所在地 日本の旗 日本
104-0031
東京都中央区京橋1-11-2 6階
設立 2018年8月1日
業種 小売業
法人番号 1011301017978 ウィキデータを編集
事業内容 時計小売店チェーン
代表者 代表取締役社長 平野信之
資本金 500万円
(2018年8月現在)
売上高 117億円
(2018年8月期見込)
純利益 ▲3631万8000円
(2023年8月期)[1]
総資産 56億1264万4000円
(2023年8月期)[1]
従業員数 970人
(2018年8月現在)
支店舗数 269店舗
(2018年8月現在)
決算期 毎年8月末日
外部リンク https://www.theclockhouse.jp/
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株式会社クロックワークホールディングス
CLOCKWORK HOLDINGS INC.
種類 株式会社
本社所在地 日本の旗 日本
104-0031
東京都中央区京橋1-11-2 6階
設立 1984年4月1日
業種 小売業
法人番号 1011301017978 ウィキデータを編集
事業内容 関連子会社の運営管理等
代表者 代表取締役社長 大野禄太郎
(2013年11月より、現任)
資本金 4億円
(2018年9月予定)
売上高 ---億円
(初年度のため)
純利益 1億0637万3000円(2020年08月31日時点)[2]
総資産 14億8766万3000円(2020年08月31日時点)[2]
従業員数 30人
(2018年8月現在)
支店舗数 273店舗
(2018年8月現在 子会社計)
決算期 毎年8月末日
外部リンク https://www.theclockhouse.jp/
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概説 編集

1984年、事実上の創業者の大野禄一郎が時計のみの専門店としてのチェーン展開を志向し、千葉駅のセントラルプラザ、稲毛海岸のマリンピア、昭島のモリタウンの3店舗を出店。その後全国に出店を拡大し、店舗網を築き上げた。

2018年8月1日、持株会社体制への移行を発表、社名を株式会社クロックワークホールディングスに変更の上、新設分割で以前と同名の株式会社ザ・クロックハウスを設立し従前の権利の委譲を行った。

経営特徴 編集

自社内に修理部門を持ち、修理メンテナンスにも力を入れている。特に電池交換を店頭でクイックサービスで行うというスタイルは、アメリカの同業専門チェーン店であるWATCH STATIONWATCH WORLDなどで同様の店態が見られるようになるなど、現在の時計専門店の標準モデルとなった。 店舗面積は最小1.5坪から最大35坪まで様々である。 展開する店舗の全店が免税店登録を完了しており、また最低1名は時計修理技能士3級の有資格者を配している。

沿革 編集

2000年4月、時計型のSPA企業を目指すとし、PB商品の販売を開始。

2006年10月、独自の物流センターを開設。

2014年2月、東京都中央区京橋に本社を移転。

2017年9月セイコーウオッチとの資本業務提携を発表。

2018年8月持株会社体制への移行を発表、社名を株式会社クロックワークホールディングスに変更の上、新設分割で株式会社ザ・クロックハウスを設立。

海外展開 編集

2014年9月、初の海外への出店として、中国湖北省武漢市に100%子会社の現地法人の設立と1号店をイオンモール武漢金銀譚店に出店することが発表され、12月19日にオープンした。

タイアップ 編集

  • Men's JOKER8月号に店舗とオリジナルブランドを紹介した特集記事。

展開業態 編集

  • THE CLOCK HOUSE (ザ・クロックハウス)
  • i-clock (アイ・クロック)
  • Museum24 (ミュージアム24)
  • Horology (ホロロジー)
  • X-PRESS (エクスプレス)
  • MySelectPoint (マイセレクトポイント)
  • L'acercA (ラチェルカ)
  • TreFrecce (トレフレッチェ)
  • THE CLOCK HOUSE NEW BASIC(ザ・クロックハウス・ニューベーシック)
  • noble and chi chi (ノーブルアンドチッチ)
  • THE CLOCK HOUSE around (ザ・クロックハウス・アラウンド)

備考 編集

  • ロゴマークにある1964の年号は設立年ではなく、創業者が企業の構想をした年である。コーポレートカラーであるブルーは、その時の空の青をイメージしている。
  • 2005年に決算期を変更し(8月)、併せて地域子会社の合併を行い、現在は東京の本部における一元管理を行っている。
  • 2009年に休止していたオンライン販売をAmazon.co.jp上で再開した[3]
  • 2012年9月にオープンしたイオンモールオンライン内に唯一の時計専門店として出店した[4]

脚注 編集

外部リンク 編集