ジーエス・ユアサコーポレーション

日本の京都府京都市にある持株会社

株式会社ジーエス・ユアサコーポレーションは、旧・日本電池と旧・ユアサコーポレーションが2004年経営統合して誕生した純粋持株会社である。東京証券取引所プライム市場に上場。日経平均株価の構成銘柄の一つ[3]

株式会社ジーエス・ユアサコーポレーション
GS Yuasa Corporation
ジーエス・ユアサ コーポレーション京都本社(東地区)
種類 株式会社
市場情報
本社所在地 日本の旗 日本
601-8520
京都府京都市南区吉祥院西ノ庄猪之馬場町1番地
設立 2004年4月1日
業種 電気機器
法人番号 6130001025374
事業内容 持株会社(グループ企業全体の統括)
代表者 村尾修代表取締役社長CEO
澁谷昌弘(代表取締役専務
資本金 330億2,100万円
発行済株式総数 4億1,357万4,000株
売上高 連結:3,865億1,100万円
(2021年3月期)
営業利益 連結:248億1,000万円
(2021年3月期)
純利益 連結:114億5,500万円
(2021年3月期)
純資産 連結:2,345億7,000万円
(2021年3月期)
総資産 連結:4,319億1,300万円
(2021年3月期)
従業員数 連結:13,305名
(2021年3月31日現在)
決算期 3月31日
主要株主 日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口) 7.83%
日本トラスティ・サービス信託銀行株式会社(信託口) 6.39%
明治安田生命保険相互会社 3.38%
トヨタ自動車株式会社 2.70%
(2017年3月)
主要子会社 事業会社を参照
関係する人物 西田啓(元代表取締役副社長
中川敏幸(元代表取締役専務)
外部リンク www.gs-yuasa.com ウィキデータを編集
特記事項:各種経営指標は2017年3月期[1]
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株式会社GSユアサ
GS Yuasa International Ltd.
種類 株式会社
本社所在地 日本の旗 日本
601-8520
京都府京都市南区吉祥院西ノ庄猪之馬場町1番地
設立 2004年6月1日
業種 電気機器
法人番号 5130001028411
事業内容 電池等の製造、販売
代表者 代表取締役社長 村尾修
代表取締役専務 澁谷昌弘
資本金 100億円
売上高 1585億6500万円
(2023年3月期)[2]
営業利益 27億5100万円
(2023年3月期)[2]
経常利益 127億3300万円
(2023年3月期)[2]
純利益 72億3300万円
(2023年3月期)[2]
純資産 794億6100万円
(2023年3月期)[2]
総資産 2642億2200万円
(2023年3月期)[2]
決算期 3月31日
主要株主 株式会社ジーエス・ユアサ コーポレーション 100%
外部リンク www.gs-yuasa.com ウィキデータを編集
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概要 編集

自動車用電池、産業用電池、電力貯蔵用電池、特殊電池、燃料電池などの電池や比較的大規模の電源装置を中心に開発・製造・販売をしている。自動車・二輪車用の鉛蓄電池で国内の市場占有率は首位、世界でも第2位の市場占有率を持つ。バッテリー会社としての印象が強いが、バックアップ電源システムや無停電電源装置などのシェア率は国内首位である。

ちなみに「ジーエス(GS)」とは旧・日本電池のブランドであり、創業者である島津源蔵Genzo Shimazu)のイニシャルに由来する。

沿革 編集

GS(日本電池) 編集

  • 1895年 - 島津源蔵 (2代目)、日本で初めて鉛蓄電池を製造
  • 1908年 - 商標「GS」を使用開始
  • 1917年 - 日本電池株式会社を設立
  • 1919年 - 自動車用電池の製造開始
  • 1933年 - ガラス製水銀整流器の製造開始
  • 1938年 - アルカリ電池の製造開始
  • 1940年 - 超高圧水銀灯を開発
  • 1966年 - サイアムGSバッテリー(タイ)設立
  • 1993年 - 角形リチウムイオン電池を開発
  • 1995年 - 産業用鉛蓄電池の製造・販売会社 山東華日電池有限公司 設立
  • 1997年 - リチウムイオン電池の製造・販売会社「ジーエス・メルコテック」(後の三洋ジーエスソフトエナジー)を設立。産業用電源装置の製造・販売会社「北京日佳電源有限公司」設立。「GS Battery Vietnam Co., Ltd.」設立。
  • 2002年 - 電気車用鉛蓄電池製造・販売会社「杰士電池有限公司」設立。

YUASA(ユアサコーポレーション) 編集

  • 1913年 - 12代湯浅七左衛門早川千吉郎の弟[4])は金属の電解科学に関する研究を開始
  • 1915年 - 大阪府泉北郡向井町(現堺市堺区)の湯浅鉄工所内に湯浅蓄電池製造所を設け、蓄電池の生産に着手
  • 1918年 - 湯浅蓄電池製造株式会社を設立
  • 1920年 - 自動車用電池を生産開始。据置電池用チュードル型極板も完成
  • 1924年 - 乾電池の研究に着手。翌年生産販売を開始
  • 1930年 - 国産初の電気バス(YKN型)に蓄電池を提供
  • 1949年 - 再建整備計画に基づき、湯浅乾電池株式会社を分離独立
  • 1950年 - 湯浅乾電池株式会社が湯浅蓄電池製造株式会社を合併し湯浅電池株式会社に商号変更
  • 1963年 - ユアサバッテリー(タイ)設立
  • 1966年 - 日本で初めて完全即用式液別電池を発売
  • 1972年 - 超薄膜ユミクロンセパレーターによる高性能ユミクロン電池発売
  • 1992年 - 商号を株式会社ユアサコーポレーションに変更

ジーエス・ユアサ コーポレーション(GSユアサ) 編集

  • 2004年4月 - 日本電池とユアサコーポレーションが株式移転により、持株会社である株式会社ジーエス・ユアサコーポレーションを設立。
  • 2004年6月 - 日本電池とユアサコーポレーションの事業を会社分割により9社に承継(ジーエス・ユアサマニュファクチュアリング、ジーエス・ユアサバッテリー、ジーエス・ユアサパワーサプライなどを設立)[5]
  • 2005年10月 - インドのタタグループと合弁会社AutoComp GY Batteries Pvt. Ltd.を設立。
  • 2005年 - ボーイング社の次世代旅客機「787」に搭載される電池をフランスのタレス社から受注。
  • 2006年1月 - 日本電池がユアサコーポレーションを吸収合併し、株式会社ジーエス・ユアサインダストリーに商号変更[6]
  • 2007年1月 - ジーエス・ユアサパワーサプライが、ジーエス・ユアサマニュファクチュアリング及びジーエス・ユアサインダストリーを吸収合併[7]
  • 2007年12月 - 三菱商事三菱自動車工業と合弁会社リチウムエナジージャパンを設立。
  • 2009年4月 - 本田技研工業と合弁会社ブルーエナジーを設立。
  • 2010年4月 - ジーエス・ユアサパワーサプライが、ジーエス・ユアサコーポレーションの子会社株式を含む事業管理・研究開発機能を継承するとともに、ジーエス・ユアサビジネスサポートとジーエス・ユアサインターナショナルを吸収合併し、株式会社GSユアサに商号変更[8]
  • 2013年 - GSユアサ、ロバート・ボッシュ、三菱商事の3社で合弁会社Lithium Energy and Power GmbH&Co.KGを設立。
  • 2014年 - GS Yuasa Asia Technical Center Ltd.(タイ)設立。
  • 2015年 - Inci Holding A.SとInci GS Yuasa Aku Sanayi ve Ticaret Anonim Sirketi をトルコに設立。
  • 2016年 - パナソニック ストレージバッテリー株式会社の株式85.1%を取得し、パナソニックの鉛蓄電池事業を継承[9]。10月3日付で同社の商号をGSユアサエナジーに変更。

事業所 編集

事業会社 編集

GSユアサ
自動車用・産業用各種電池、電源システム、受変電設備、照明機器、紫外線応用機器、特機機器、その他の電気機器の製造・販売。
ジーエス・ユアサバッテリー
補修用自動車電池、自動車関連商品の販売。
ジーエス・ユアサテクノロジー
その他電池(宇宙から海洋で使用する特殊電池)の製造・販売。
ジーエス・ユアサアカウンティングサービス
子会社ファイナンス、経理事務。
ジーエス・ユアサフィールディングス
総合エンジニアリングサービス。
ブルーエナジー
自動車向け高性能リチウムイオン電池の製造・販売。
リチウムエナジージャパン
大型リチウムイオン電池の開発・製造・販売。
GSユアサエナジー
自動車用、電動車両用および産業用鉛蓄電池の製造・販売。

その他 編集

F1との関わり 編集

イギリスに拠点を置くF1チーム、マクラーレン1991年よりバッテリー供給を行っている[10]

ボーイング787のバッテリー問題 編集

詳細はボーイング787のバッテリー問題を参照

宇宙開発との関わり 編集

人工衛星国際宇宙ステーション(ISS)などで使用されているバッテリーを供給している[11]。2015年8月19日に打ち上げられたH-IIBロケット5号機、及び搭載された宇宙ステーション補給機こうのとり5号機」にも使用された[12]

脚注 編集

参考文献 編集

関連項目 編集

前述のボーイング787のトラブルのため2013年1月26日よりCM放送を自粛しACジャパンに差し替えていたが同年5月よりCM放送を再開、翌6月より提供アナウンスも復活した。

外部リンク 編集