スポーツオーソリティ
スポーツオーソリティ（Sports Authority）は、かつてアメリカ合衆国コロラド州イーグルウッドに本社を置き展開されていた全米最大級のスポーツ用品専門店チェーン。ならびに、日本において株式会社メガスポーツ（イオングループ）が展開するスポーツ専門店チェーン。
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概要編集
1973年、フロリダ州フォートローダーデール地区に1号店を出店。1990年にKマート傘下となったが、1995年に会社分割。2003年には、ガートスポーツ社（1928年創業のスポーツ用品専門店チェーン）と経営統合した。これにより創業年は、ガートスポーツ社が2001年に買収したオッシュマンズ・スポーティング・グッズの1919年となった。
米国内に463店舗を展開していたが、2016年3月にデラウェア州の裁判所へ連邦倒産法第11章に基づく会社更生手続適用を申請[1]。会社更生手続きを適用したが売却先が決まらず、8月末までに全店舗を閉鎖し、事業は清算された。同社の商標等の知的財産は同年7月に、競合であったディックス・スポーティング・グッズ社が落札した。
日本での展開編集
| 種類 | 株式会社 |
|---|---|
| 市場情報 | 非上場 |
| 本社所在地 |
 日本〒103-0014 東京都中央区日本橋堀留町二丁目8番4号 日本橋コアビル |
| 本店所在地 | 千葉県千葉市美浜区中瀬一丁目5番地1 |
| 設立 | 1995年8月 |
| 業種 | 小売業 |
| 事業内容 | スポーツ用品の小売り、各種スポーツ教室等のイベント開催等 |
| 代表者 | 代表取締役社長 石塚 幸男 |
| 資本金 | 4億5,000万円（2017年2月期） |
| 主要株主 | イオン株式会社：100% |
| 外部リンク | http://www.sportsauthority.co.jp/ |
| 特記事項：ザ・スポーツオーソリティ社（米国）との合弁により設立。2016年提携解消。 | |
日本ではイオンが米スポーツオーソリティ社と合弁で株式会社メガスポーツを設立し（持ち株比率：イオン株式会社80.1％、米スポーツオーソリティ社19.9％）[2]、同社が日本の店舗を運営する。
1995年8月に設立。1996年7月18日に名古屋のダイヤモンドシティ・ワンダーシティ（現mozoワンダーシティ）内のワンダーシティ店を皮切りに、主にイオンモールやイオンショッピングセンターを中心に店舗を展開している。2001年より浦和レッズのオフィシャルスポンサーとなった。ナイキとは提携関係にある。
2008年10月には中国に進出し、1号店となる北京国際商城店を出店。しかし、2014年11月に中国の店舗を全店閉鎖し、2016年2月に現地法人が清算された。
会員カード「スポーツオーソリティカード」は、イオンクレジットサービスが発行しており、ポイント蓄積や割引などの特典が得られる。また、「スポーツオーソリティカード」の子カードとして、イオンの電子マネーWAONが利用できる「スポーツオーソリティWAONカードプラス」が用意されている。
2016年3月に米・スポーツオーソリティ社が破産したが、日本事業は、メガスポーツという別法人での運営であり、2016年8月にスポーツオーソリティ社との提携を解消し、イオンの100%子会社となったことから直接的な影響はなく、営業を継続している[3]。
2018年1月12日、販売するサッカーシューズ47商品に、実際には存在しない「平常価格」を併記し、通常より割安で購入できるかのように見せかけて販売したとして、景品表示法違反（有利誤認）で消費者庁から再発防止の措置命令を受けた[4]。
脚注編集
- ^ “スポーツオーソリティ、連邦破産法11条の適用を申請”. ブルームバーグ. (2016年3月2日) 2016年3月3日閲覧。
- ^ “会社概要・本社所在地”. 株式会社メガスポーツ. 2016年6月19日閲覧。
- ^ “米国スポーツオソリティ社に関する一部報道について (PDF)”. 株式会社メガスポーツ (2016年3月3日). 2016年6月19日閲覧。 “［アメリカ］スポーツ用品販売スポーツ・オーソリティ社”. 東京商工リサーチ (2016年3月2日). 2016年6月19日閲覧。
- ^ “メガスポーツが不当表示＝イオン子会社、措置命令－消費者庁”. 時事通信社 (2018年1月12日). 2018年2月11日閲覧。