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アスリート

スポーツを競技として行う者
スポーツ選手から転送)
ニューヨークシティマラソンに参加した大勢のアスリートたち(2005年)
パラリンピック車いす陸上競技 T54クラスで活躍するアスリートたち(2009)
オリンピックの7種競技に参加したアスリートたち(2008年)

アスリート[注 1](英:athlete)とは、スポーツや、他の身体運動に習熟している人[1]。スポーツや、身体的強さや俊敏性やスタミナを要求されるゲームについて、トレーニングを積んだり、技に優れている人のこと[2]

運動選手(うんどうせんしゅ)、スポーツ選手(スポーツせんしゅ)、スポーツマン(英: sportsman)ともいう。

目次

概説編集

Oxford Dictionarisでは「スポーツや、他の形式の身体運動に習熟している人[1]。」という定義を、Merriam-Websterは「スポーツや、身体的強さや俊敏性やスタミナを要求されるゲームについてトレーニングを積んだり技に優れている人のこと[2]。」という定義を、それぞれ掲載している。

アスリートという言葉は、「競技会やコンテストの参加者」を意味するギリシャ語の「άθλητὴς(athlētēs アスレーテース)」に由来している。この語は「競技」を意味する「ἂθλος (áthlos アスロス)」「ἂθλον (áthlon アスロン)」からの派生語である[注 2]

イギリス英語では、athleteには「競技的トラック&フィールド・イベントに参加する人」(A person who takes part in competitive track and field events (athletics)という用法も(2番目の用法として)ある[3]大辞泉では、主として陸上競技水泳球技などの選手について言う、との説明文を掲載している。[4]

日本ではかつては「スポーツ選手」と言うのが一般的であったが、1990年代後半から英語の「アスリート」が使われることが増えた。

様々な分類編集

アマチュアとプロ

アスリートや競技について「アマチュア」と言う場合、愛好家、愛する人という意味で、もともと基本的には、競技以外にしっかり本職をもっていて、競技を生活の糧を得る手段に使わず純粋にそれを愛好する人のことを指した。それに対して「professional プロフェッショナル」(略して「プロ」)とは、競技に参加することを職業とし、それで生活の糧を得る(お金を得る)人のことを指す。

アスリートにはアマチュアもプロもいる。競技種目ごとに、アマチュア/プロの分布の状態は異なっている。 アマチュアの競技者しかいないという競技種目も多い。一部の競技はビジネス化が大々的になされていて、競技がテレビ番組などで放送され、テレビ放送局運営企業や他のマスメディアや大企業と結び付いて、複合的なビジネスの種や核として利用されていて、放映権などが関係して「放映権料」などとして大金が動くので、一部のプロ選手には大金が支払われ、そうした経済的な成功ばかりを夢見て競技を行う選手まで出ている。視聴者にはこうした派手な競技ばかりが目につくが、あくまでそれは様々な競技種目のごく一部であり、大半の競技種目はもっと控えめな状態で、純粋に競技を愛好する人たちの割合が多い。

一般に、プロがいる競技種目でも、全アスリートの中でプロになれるのはその中のごくごく一部である。競技以外の職業をしっかり持ち、アマチュアのアスリートとして長く競技人生を楽しむ人も多い。

トップアスリート

アスリートの中でも一流と認められる者を漠然と「top athlete トップアスリート」と呼んでいる。特に厳密な規定があるわけではない。[注 3][5]

プロ・アスリートの職業人生の短さと対策編集

一般にプロのスポーツ競技者の職業人生は、他の一般的な職業と比較すれば非常に短期間とされる。

一般的な職業が20歳前後から55〜60歳程度まで継続可能で、職種によっては高齢者とされる70歳代や80歳代でも労働に従事可能であるのにして、プロのスポーツ選手の場合、一般に、人生の中で、現役のプロ・スポーツ競技者として活動できる時間はあまりに短期間であり、その後の人生のほうがはるかに長期間なのである。[注 4]

たとえば日本のプロ野球選手の場合、平均選手寿命は(わずか)約9年であり、「平均引退年齢」は約29歳である[6]。 また たとえば Jリーガー(J1、J2、J3の選手)では2013年2月の時点で1142人いるが、毎年100人以上が新規契約され、ほぼ同数が契約解除されている。統計的に見ると、Jリーガーの50〜60%程度が、入団後3年のうちにJリーガーでなくなっている[7]。つまり例えば、たとえ18歳でJリーガーになったとしても、大半は選手は21歳で次の人生を始めなければならないのである。Jリーガーに対してアンケート調査を行ったところ、90%が「引退後の人生に不安を感じている」と回答した[8]

引退後の人生

引退した人のうち一部は当該スポーツのコーチ監督を務めるようになったりもするが、そういったポストに就ける人数は非常に限定されており、それらを志望したとしても、なれるのはごくごく一部の人にすぎない。大多数の選手は、それまでの競技とは関係の無い、異なった職業人生を歩まざるを得ない。

対策

そのため、米国のメジャーリーグベースボールなどでは、現役の選手に対して(オフシーズンなどに)、選手引退後の人生に役立つような職業訓練を実施している。選手らは引退後、建築に従事する大工自動車販売業でのカーディーラー営業マン 等々へと転職するなど、(スポーツ選手やコーチ以外の)様々な職業人生を歩むことのほうがむしろ一般的であり、現役時代にすでに受けていた職業訓練が、選手引退後に活きることになる。

一方で日本の野球界では、選手の将来のための職業訓練はほぼ実施されていないのが現状とされる。「日本の野球界は大手新聞社などがビジネス化を主導し、野球業界の枠組みや慣習なども作りだしてきた経緯があるが、こうした日本の大手企業というのは、組織優先や利益優先で、ひとりひとりの人間を大切にしない風土があり、そうした風土が野球選手たちの人生に対するケアの不足ともなって現れている」という指摘がある。

日本では野球選手は引退前も引退後も自力で再就職活動をせざるを得ず、引退後は例えば非正規雇用飲食店アルバイト店員として勤務したり、あるいはその後に小規模な飲食店を開業して自ら事業経営に携わったり、実家に家業がある場合(自営業の場合)、実家に戻りその家業を継承する人もいる。だが引退後の仕事がうまく行かず、生活が破綻してしまう人も多い。日本では、2014年12月になってようやく、(球団運営会社側=雇用者側ではなく)プロ野球選手会(=労働者側)が中心になって、野球選手の再就職を支援するためのインターネット上のウェブサイトが立ち上げられた[9][10]、というありさまである。

脚注編集

  1. ^ なお、英語の「athlete」と日本語の「アスリート」では、強勢の位置が違なり、本物の英語の「athlete」の強勢は一番前に有り「スリート」である。ところが、日本人は「アスリート」と発音してしまう傾向があり、日本人が日本語式の発音をしても英語のネイティブに通じない可能性が高い。
  2. ^ 例えば、「トライアスロン」「バイアスロン」なども同系統の派生語である。
  3. ^ 一般論として言えば、各競技種目の上位ひとにぎりのものをそう呼んでいる。一般的には各競技の世界大会で上位に入賞する者や、世界ランキングの上位に位置する者を指す。中学生高校生であれば、各国のジュニア大会(=若者だけが参加できる大会)の全国大会の上位者なども「トップアスリート」と同等に見なされることもある。
  4. ^ 企業に勤務するサラリーマンの場合、一般に55〜60歳程度で定年が設定されている。そして、その後も「再雇用」や「契約社員」という雇用形態で、(給与は減少するものの)自分が馴染んできた職業を継続できることも多々ある。自営業者は、一般論として言えば定年は無く、何歳になっても同じ仕事を継続でき、70歳や80歳でも仕事を続けている人はいる。ところがアスリートはそうはいかないのである。後述するように、日本のプロ野球選手の平均(選手)寿命は9年にすぎない。
出典
  1. ^ a b Oxford Dictionaries, Lexico 「A person who is proficient in sports and other forms of physical exercise.」
  2. ^ a b Merriam-Webster "athlete" 「a person who is trained or skilled in exercises, sports, or games requiring physical strength, agility, or stamina」
  3. ^ Oxford Dictionaries Lexico "Athlete"の2番目の用法。「british」以下に書かれている。
  4. ^ 大辞泉
  5. ^ 北米では「トップアスリート」に、ごく稀に、人だけでなく動物(競走馬や競技馬など)を含むこともある。『20世紀の北米トップアスリート100選(ESPN)』では、競走馬も3頭(35位、84位、97位)がランクされた。
  6. ^ 日本プロ野球選手会 公式ページ
  7. ^ JリーグCSC調査
  8. ^ 1999年Jリーグ選手協会 調査
  9. ^ NHKニュースweb「プロ野球選手会が再就職支援システム」
  10. ^ [1]

関連項目編集

外部リンク編集