ソニーグループ
ソニーグループ株式会社(英: Sony Group Corporation[2])は、東京都港区に本社を置く、電機メーカーを中心とする日本の多国籍コングロマリット。世界首位のCMOSイメージセンサ[3]などのハードウェア分野をはじめ、映画・音楽などのソフトウェア分野、およびハード・ソフト・サービスを横断する家庭用ゲーム機分野[4]に重点を置いている[5]。日経平均株価およびTOPIX Core30、JPX日経インデックス400の構成銘柄の一つ[6][7][8]。
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種類 | 株式会社 |
---|---|
機関設計 | 指名委員会等設置会社[1] |
市場情報 | |
略称 | SONY |
本社所在地 |
![]() 〒108-0075 東京都港区港南一丁目7番1号 ソニーシティ 北緯35度37分52.3秒 東経139度44分37.5秒 / 北緯35.631194度 東経139.743750度座標: 北緯35度37分52.3秒 東経139度44分37.5秒 / 北緯35.631194度 東経139.743750度 |
設立 |
1946年(昭和21年)5月7日 (東京通信工業株式会社) |
業種 | 電気機器 |
法人番号 |
5010401067252 ![]() |
事業内容 | 持株会社 |
代表者 |
吉田憲一郎(代表執行役会長兼社長CEO) 石塚茂樹(代表執行役副会長) 十時裕樹(代表執行役副社長兼CFO) |
資本金 | 8,802億円(2021年3月31日付) |
発行済株式総数 |
12億6105万8781株 (2021年3月31日現在) |
売上高 |
連結:8兆9993億60百万円 (2021年3月期) |
営業利益 |
連結:9718億65百万円 単体:3146億11百万円 (2021年3月期) |
純利益 |
連結:1兆1717億76百万円 単体:1956億69百万円 (2021年3月期) |
純資産 |
連結:5兆6214億70百万円 単体:2兆9409億87百万円 (2021年3月31日現在) |
総資産 |
連結:26兆3548億40百万円 単体:3兆7773億12百万円 (2021年3月31日現在) |
従業員数 | 108,900名(2022年3月31日付) |
決算期 | 3月31日 |
会計監査人 | PwCあらた有限責任監査法人 |
主要株主 |
日本マスタートラスト信託銀行(株)(信託口) 16.36% Citibank as Depositary Bank for Depositary Receipt Holders 9.69% 日本カストディ銀行(株)(信託口) 5.45% JPMorgan Chase Bank 385632 1.87% (2022年3月現在) |
主要子会社 | グループ企業の節を参照 |
関係する人物 |
盛田昭夫(共同創業者) 井深大(共同創業者) 太刀川正三郎(共同創業者) 大賀典雄(元ソニー社長・元SME社長) 丸山茂雄(元SME社長・元SCE会長) 久夛良木健(元ソニー副社長・元SCE社長) 江崎玲於奈(ソニー元研究員、ノーベル物理学賞受賞者) ほか多数 |
外部リンク | https://www.sony.com/ |
概要編集
創業以来、本社機能とエレクトロニクス事業を一社で担当し、傘下にコンテンツ事業などが収まる構造だったが、2015年以降エレクトロニクス事業は事業ごとの分社化が進められ、2020年にはソニーエレクトロニクスに残りのエレクトロニクス事業が分社化された。2021年にはさらにエレクトロニクス事業を(2代目)ソニーに移管し、初代ソニーはソニーグループ株式会社に商号を変更した。
2019年度末の連結子会社(変動持分事業体を含む)は1,490社、持分法適用会社は140社となっている[9]。エレクトロニクスをはじめ、ゲーム、エンターテインメント(映画・音楽・アニメ)、金融(保険・銀行)など、様々な分野の企業を包括する[10]。また、当社を筆頭に構成されるソニーグループの子会社群を通じ、銀行業、生命保険業、損害保険業、不動産業、放送業、出版業、アニメーション制作事業、芸能マネージメント事業、介護事業、教育事業、電気通信事業、キャラクターのライセンス事業なども手がける[注釈 1]。かつては化学工業、小売業、電池、パソコン、計測器、白物家電、化粧品、飲食店、旅行業なども手がけていた[注釈 2]。
東京証券取引所(1958年 - )およびニューヨーク証券取引所(1970年 - )に上場しており、それぞれの業種分類上は電気機器・一般消費財を手掛ける企業であるが、実際の事業内容を一様に定義することは困難と言える。
創業期からしばらくの間は、メカトロニクスや磁気や無線(ラジオやテレビ受像機)に関する電気製品(AV機器)を中心に手掛ける製造業の企業であり、(家庭用電気機械器具の製造業としての)代表的とされる製品としても、テープレコーダーやトランジスタラジオといった日本初の製品や、ウォークマンやハンディカムなど非常に小型化され取り回しやすい製品が挙げられるが、創業者である盛田昭夫や、幹部や社員による企画の推進によって、次第に他業種に参入し多様化していった。例えば、
- グループ最初の金融事業である生命保険(ソニー生命)や、映画製作事業(SPE)への参入 - 盛田の意向によるもの
- CMOSイメージセンサーの源流であるCCDイメージセンサーの開発 - 岩間和夫が主導
- 家庭用ゲーム機事業(PlayStation。ソニー・インタラクティブエンタテインメント)の発足 - 久夛良木健が主導
などが挙げられ、いずれも2020年現在の事業の柱とされているものである。
日本の教育機関である湘北短期大学や、同じく日本の公益財団法人であるソニー教育財団とソニー音楽財団の設立にも関わっている。教育に関しては創業者の井深大の意向による。
沿革編集
- (初代)ソニー株式会社、(2代目)ソニー株式会社の詳細は「ソニー#歴史」を参照
- 2021年4月1日 - ソニー本体及びエレクトロニクス・プロダクツ&ソリューション事業において、以下の企業組織再編を実施。
- (初代)ソニー株式会社がソニーグループ株式会社に商号を変更し、純粋持株会社に移行[11]。
- 連結子会社のソニーモバイルコミュニケーションズが、(初代)ソニー株式会社のエレクトロニクス事業を完全に移管、及びソニーエレクトロニクス、ソニーイメージングプロダクツ&ソリューションズ、ソニーホームエンタテインメント&サウンドプロダクツを吸収合併し、(2代目)ソニー株式会社に商号を変更[12]。
- 2022年1月4日 - 電気自動車(EV)の事業会社「ソニーモビリティ」を同年春設立すると発表[13]。3月4日、ホンダとEV事業で提携すると発表した[14]。年内に共同出資会社を設け、両社で開発したEVを2025年に発売する。共同出資会社がEVの設計や開発、販売を手掛け、生産はホンダの工場に委託する。ソニーが車の頭脳にあたるソフトウエアや車内でのエンターテインメントを開発し、ホンダが駆動装置や安全機能などの機械的な技術を提供する。
- 2022年6月16日 - 前述のモビリティ会社を、本田技研工業との共同で設立すると発表。社名はソニー・ホンダモビリティ株式会社(英:Sony Honda Mobility Inc.)で、出資比率はソニーグループと本田技研工業が50%づつ[15]。新会社の設立は2022年中、EV販売とモビリティ向けサービス提供開始は、2025年を予定している。
グループ企業編集
日本国内編集
エレクトロニクス事業編集
- ソニー株式会社(2代目法人)
- ソニーネットワークコミュニケーションズ株式会社
- SMN株式会社
- ソニーネットワークコミュニケーションズコネクト株式会社[20]
- ソニーネットワークコミュニケーションズ スマートプラットフォーム株式会社[21]
- ソニービズネットワークス株式会社
- モーションポートレート株式会社
- SoVeC株式会社(ソニーネットワークコミュニケーションズ51%、ベクトル49%)[22]
- So-net Entertainment Taiwan Limited
- ソネットゲームスタジオ株式会社[23]
- ソニーグローバルマニュファクチャリング&オペレーションズ株式会社
- ソニーデジタルネットワークアプリケーションズ株式会社
- ソニーマーケティング株式会社
- ソニーカスタマーサービス株式会社
- ソニーコンスーマーセールス株式会社
- ソニーリージョナルセールス株式会社
- 株式会社レアソン
- 株式会社ソニー・グローバルエデュケーション(ソニー90%、ソニーコンピューターサイエンス研究所10%)[24]
- 株式会社フロンテッジ(ソニー60%、電通40%)[25]
- Nevion AS[26]
- Sony Electronics Inc
- Sony Europe BV
- 索尼(中国)有限公司
- Sony Electronics Asia Pacific Pte. Ltd.
- ソニーネットワークコミュニケーションズ株式会社
- ソニー・オリンパスメディカルソリューションズ株式会社(ソニー51%、オリンパス49%)[27]
- ソニーストレージメディアソリューションズ株式会社
- フェリカネットワークス株式会社(ソニー51%、NTTドコモ34%、東日本旅客鉄道15%)[28]
- Japan Advanced Semiconductor Manufacturing株式会社
半導体事業編集
- ソニーセミコンダクタソリューションズ株式会社
- ソニーセミコンダクタマニュファクチャリング株式会社
- ソニーLSIデザイン株式会社
- ミドクラジャパン株式会社
- ソニーセミコンダクタエネルギーマネジメント株式会社
- Sony Depthsensing Solutions SA/NV
- Sony Semiconductor Israel Ltd.
- Sony Advanced Visual Sensing AG
- Sony Device Technology (Thailand) Co., Ltd.
- Sony Precision Devices (Huizhou) Co., Ltd
ゲーム事業編集
- 株式会社ソニー・インタラクティブエンタテインメント
- 株式会社ポリフォニー・デジタル
映画・映像事業編集
- 株式会社ソニー・ピクチャーズ エンタテインメント(Sony Pictures Entertainment62.1%、ソニーグループ33.3%)[29]
- 株式会社アニマックスブロードキャスト・ジャパン(SPEJ66.0%)[30]
- 株式会社キッズステーション(SPEJ66%)[30]
- ソニーPCL株式会社
音楽事業編集
- 株式会社ソニー・ミュージックエンタテインメント
- 株式会社アニプレックス
- 株式会社A-1 Pictures
- 株式会社CloverWorks
- 株式会社Quatro A
- 株式会社リアルト・エンタテインメント
- Aniplex of America Inc.
- 安尼普(上海)文化艺术有限公司(アニプレックス51%、索尼(中国)有限公司/Sony(China)49%)[31]
- 株式会社ソニー・クリエイティブプロダクツ
- 株式会社ソニー・ミュージックアーティスツ
- 株式会社ソニー・ミュージックソリューションズ
- 株式会社エムオン・エンタテインメント
- 株式会社ソニー・ミュージックパブリッシング
- アルファミュージック株式会社
- 株式会社ソニー・ミュージックマーケティングユナイテッド
- 株式会社ソニー・ミュージックレーベルズ
- 株式会社ウルトラシープ
- 株式会社ソラシア・エンタテインメント
- 株式会社ミュージックレイン
- 株式会社Zeppホールネットワーク(ソニー・ミュージックエンタテインメント66%、海外需要開拓支援機構34%)[32]
- 株式会社Zeppライブ(Zeppホールネットワーク50%、バックステージプロジェクト50%)
- 株式会社フォワードワークス
- Peanuts Holdings LLC(WildBrain約41%、ソニー・ミュージックエンタテインメントが間接的に約39%)[33]
- 株式会社アニプレックス
インターネットサービス事業編集
金融事業編集
- ソニーフィナンシャルグループ株式会社[34]
- ソニー銀行株式会社
- ソニーペイメントサービス株式会社(ソニー銀行57%、他4社)[35]
- SmartLink Network Europe B.V.
- SmartLink Network Hong Kong Limited
- ETCソリューションズ株式会社(ソニーペイメントサービス70.2%、メイテツコム、沖電気工業)[35]
- ソニーペイメントサービス株式会社(ソニー銀行57%、他4社)[35]
- ソニー生命保険株式会社
- ソニー生命ビジネスパートナーズ株式会社
- SA Reinsurance Ltd.[36]
- 株式会社IBJライフデザインサポート(IBJ70%、ソニー生命保険30%)[37]
- ソニー損害保険株式会社
- ソニーフィナンシャルベンチャーズ株式会社
- ソニー・ライフケア株式会社
- ソニー銀行株式会社
その他事業編集
- Qrio株式会社[38]
- ソニー希望・光株式会社
- ソニーエナジー・デバイス株式会社
- ソニーカスタマーサービス株式会社
- ソニー企業株式会社
- ソニーグローバルソリューションズ株式会社
- ソニーコーポレートサービス株式会社
- 株式会社NSFエンゲージメント(NTTファシリティーズ66%、ソニーコーポレートサービス34%)[39]
- 株式会社ソニーコンピュータサイエンス研究所
- ソニー・太陽株式会社
- ソニーデザインコンサルティング株式会社[41]
- ソニービジネスオペレーションズ株式会社
- ソニープロテクノサポート株式会社
- SREホールディングス株式会社(ソニー53.01%、Zホールディングス41.16%)
- SRE AI Partners株式会社[42]
- 株式会社マネジメント・シェルパ・ソリューション(マネジメント・シェルパ・クリエイト、SREホールディングスを主要株主とする)
- エアロセンス株式会社(ソニー50.01%、ZMP49.99%)[43]
- エムスリー株式会社(ソニー34.0%)
- 三井倉庫サプライチェーンソリューション株式会社(三井倉庫ホールディングス66%、ソニー34%)
- ロジスティックスオペレーションサービス株式会社
- MS Supply Chain Solutions (Malaysia) Sdn. Bhd.
- MS Supply Chain Solutions (Thailand) Ltd.
- P5株式会社(エムスリー、Illuminaとの合弁会社)[49]
- Innovation Growth Ventures株式会社(大和キャピタル・ホールディングスとの合併会社)
- S.RIDE株式会社(ソニー、ソニーペイメントサービス、ほかによる共同会社)
- 公益財団法人ソニー音楽財団
- 公益財団法人ソニー教育財団
- 学校法人ソニー学園
ほか
日本国外編集
- Sony Corporation of America - 米国
- pussy corporation of Arkansas.
- Sony cum US Inc.
- Sony Entertainment, Inc.
- Sony Pictures Entertainment Inc. - 米国
- Sony Pictures Entertainment (Japan) lnc. - 日本
- Sony Pictures Entertainment Motion Picture Group
- Sony Pictures Home Entertainment Inc.
- Sony Wonder(en)
- Columbia Pictures Industries, Inc.
- TriStar Pictures, Inc.
- TriStar Productions(en)
- Sony Pictures Classics, Inc.
- Screen Gems, Inc.
- Sony Pictures Worldwide
Acquisitions (en)- Affirm Films
- Stage 6 Films, Inc.(en)
- Destination Films
- Sony Pictures Imageworks Inc.
- Sony Pictures Animation Inc.
- Sony Pictures Home Entertainment Inc.
- kahoot.com
- Sony Music Group(en)
- Sony Pictures Entertainment Inc. - 米国
- Sony Interactive Entertainment LLC - 米国
- Sony Europe Ltd. - 欧州
- eSATURNUS NV - ベルギー
- Sony Music Entertainment UK Ltd.
- Sony Life Singapore Pte. Ltd.
- Sony Life Financial Advisers Pte. Ltd.(Sony Life Singapore74%、スターツ証券26%)
ほか
かつてのグループ企業編集
- ソニーモバイルコミュニケーションズ株式会社
- ソニーモバイルコミュニケーションズジャパン株式会社
- ソニーイメージングプロダクツ&ソリューションズ
- ソニーホームエンタテインメント&サウンドプロダクツ
- ソニービジュアルプロダクツ株式会社
- ソニービデオ&サウンドプロダクツ株式会社
- ソニーエレクトロニクス株式会社[57]
- 株式会社ソニーファイナンスインターナショナル
- ソニー一宮株式会社
- ソニー美濃加茂株式会社
- ソニー瑞浪株式会社
- ソニー幸田株式会社
- ソニー稲沢株式会社
- ソニー熱田株式会社
- ソニーブロードキャストプロダクツ株式会社
- ソニー木更津株式会社
- ソニー浜松株式会社
- ソニー栃木株式会社
- ソニー中新田株式会社
- ソニー北関東株式会社
- ソニー栃木株式会社
- ソニー千厩株式会社
- 株式会社コアエッジ(取締役2名75.9%、ソニーネットワークコミュニケーションズ21.8%、シンクロジック2.2%)[58]
- スタイリングライフグループ(リテール事業、旧ソニー・カルチャーエンタテインメント)
- デクセリアルズ(化学事業、旧ソニーケミカル)
- VAIO(パーソナルコンピュータ事業)
- ヴィジョンアーツ株式会社
- ソニービジネスソリューション株式会社
- ソニーエンジニアリング株式会社
- 株式会社ソニー・ミュージックコミュニケーションズ
- 株式会社クリップゲート
- 株式会社レーベルゲート
- 株式会社ジャレード
- 株式会社ソニーDADCジャパン
- 株式会社ソニー・ミュージックアクシス
- 株式会社エムオン・エンタテインメント
- ソニーライフ・ウィズ生命保険株式会社
事業所・施設編集
主な事業所編集
- 日本国内
- ソニーシティ - 東京都港区港南に所在する本社ビル[59]。
- ソニーシティ大崎 - 東京都品川区大崎のNBF大崎ビル内に所在する事業所[59]。
- 有明ビジネスセンター - 東京都江東区有明のTOC有明ウェストタワー内に所在する事業所[59]。
- 品川シーサイドビジネスセンター - 東京都品川区東品川の品川シーサイドTSタワー内に所在する事業所[59]。
- ソニーシティみなとみらい - 神奈川県横浜市西区みなとみらいの横浜グランゲート内に所在する事業所[59]。
- 厚木テクノロジーセンター(旧・厚木工場)- 神奈川県厚木市に所在する研究開発施設[59][注釈 3]。
- 海外
- ソニー・インタラクティブエンタテインメント(SIE)本社 - アメリカ合衆国カリフォルニア州サンマテオに所在。
主な商業施設・店舗など編集
かつての事業所・施設編集
- ソニービル - 東京都中央区銀座の数寄屋橋交差点に所在していた、ソニー製品のショールームやレストランなどが入るビル。現在は建て替え事業中。
- ソニータワー大阪 - かつて大阪府大阪市中央区心斎橋筋に所在していたソニー製品のショールーム。
- ソニー歴史資料館 - かつては東京都品川区北品川に所在していた。設立趣意書や過去の商品を展示。
- メトレオン - かつて所有していた、アメリカ合衆国カリフォルニア州サンフランシスコの複合商業施設。
- ソニー・ビルディング - アメリカ合衆国のニューヨーク市マンハッタンに所在する超高層ビル「550 マディソン・アベニュー」の旧称、ソニー・コーポレーション・オブ・アメリカの旧本社。
- ソニーセンター - かつて所有していた、ドイツ・ベルリンに所在する複合商業施設。名称はそのまま引き継がれている。
脚注編集
注釈編集
- ^ それぞれ
- ソニー銀行
- ソニー生命保険
- ソニー損害保険
- ソニー不動産
- アニマックス、AXN(放送事業者)
- エムオン・エンタテインメント(出版、放送事業者)
- ソニー・ピクチャーズ アニメーション、ソニー・ピクチャーズ・イメージワークス、A-1 Pictures、CloverWorks(アニメーションの企画・制作)
- ソニー・ミュージックアーティスツ(芸能事務所)
- ソニー・ライフケア(介護)
- ソニー・グローバルエデュケーション(教育)
- ソニーネットワークコミュニケーションズ(インターネットサービスプロバイダ、仮想移動体通信事業者)
- ソニー・クリエイティブプロダクツ(キャラクターのライセンス事業)
- ^ それぞれ
- 化学事業:ソニーケミカル(現:デクセリアルズ)
- 計測器事業:ソニーマニュファクチュアリングシステムズの一部(現:マグネスケール)
- リテール、化粧品事業:ソニー・カルチャーエンタテインメント(現:スタイリングライフグループ)
- 飲食店事業:マキシム・ド・パリ(2015年6月30日をもって閉店)
- パソコン事業:VAIO。HiTBiT(1983年)やQuarter L(1988年)、NEWS(1987年)を経て、1996年に発足した事業だった。
- ^ スター・ウォーズシリーズのクレジットで「Very special thanks」と紹介されているのはここである。
出典編集
- ^ コーポレート・ガバナンス - ソニーグループ株式会社
- ^ ソニーグループ株式会社 定款 第1章第1条
- ^ “ソニーがイメージセンサーに15年度1050億円を追加投資、月産8万枚へ”. トムソン・ロイター. (2015年2月2日) 2015年11月18日閲覧。
- ^ “ゲーム機、ソニーが14年の販売首位 「PS4」好調”. 日本経済新聞. (2015年1月6日) 2015年11月18日閲覧。
- ^ “ソニー(株)【6758】:株式/株価”. Yahooファイナンス. 2015年10月24日閲覧。
- ^ 構成銘柄一覧:日経平均株価 Nikkei Inc. 2021年10月8日閲覧。
- ^ 「TOPIXニューインデックスシリーズ」の定期選定結果及び構成銘柄一覧 (PDF) jpx.co.jp 2020年10月7日公表 2021年10月8日閲覧。
- ^ JPX日経400・JPX日経中小型 jpx.co.jp 2021年10月8日閲覧。
- ^ “第103回定時株主総会招集ご通知” (PDF) (プレスリリース)
- ^ “ソニーについて”. Sony Japan. 2018年1月9日閲覧。
- ^ “ソニーグループの経営機構改革について” (プレスリリース), ソニー, (2020年5月19日) 2020年12月21日閲覧。
- ^ “ソニーグループ 組織・人事” (プレスリリース), ソニー, (2020年11月17日) 2020年12月21日閲覧。
- ^ “ソニーグループ、EVで新会社 事業化を本格検討” (日本語). 日本経済新聞 (2022年1月5日). 2022年1月5日閲覧。
- ^ “ソニーとホンダ、EVで提携 新会社で25年に発売”. 日本経済新聞. 2022年3月4日閲覧。
- ^ ソニーとHonda、モビリティ事業を行う新会社「ソニー・ホンダモビリティ株式会社」の設立に関する合弁契約を締結 - ソニーグループ・本田技研工業 2022年6月16日(2022年6月17日閲覧)
- ^ “SMNベンチャーズ株式会社” (日本語). SMN株式会社. 2019年11月27日閲覧。
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- ^ a b c d e f “主要事業所 地図”. ソニーグループ. 2021年4月24日閲覧。
- ^ “ソニーショップのご案内”. ソニー. 2018年4月10日閲覧。