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インスタントコーヒー

（ソリュブル・コーヒーから転送）

インスタントコーヒーとは、コーヒー豆の抽出液を乾燥させて粉末状に加工したインスタント食品である。湯を注ぐだけでコーヒーが完成する。

インスタント・コーヒーの粉末

ソリュブルコーヒーとも呼称されるが、「インスタントコーヒーとソリュブルコーヒーは定義の異なる製品である」として両者を区別する場合もある。

発明者 編集

 
1901年、パンアメリカン博覧会で配られたKato Coffee Co.のパンフレット表紙

コーヒーを即席食品化する場合、抽出液の粉末化がもっとも容易だが、加工過程で嗜好品として重要な味や香りが損なわれ易い。加工後も味と香りを維持する技術の改良史が、インスタントコーヒーの歴史となる。

1771年にイギリスで水に溶かすインスタントコーヒーが発明されたが、製品の貯蔵可能期間が短く発展せず、1853年にもアメリカで開発が試みられたが、保存に成功しなかった[1]。

1889年にニュージーランドインバーカーギルのコーヒー・香辛料販売業者デイビッド・ストラングが「ソリュブル・コーヒー・パウダー」（可溶性コーヒー粉末）の作成法の特許を取得し、「ストラング・コーヒー」として製品化したのが、記録上確認できる最初の例とされる[2][3]。

1899年にアメリカイリノイ州シカゴに在住していた日本人科学者のカトウ・サトリ博士が、緑茶を即席化する研究途上、揮発性オイルを使用したコーヒー抽出液を真空乾燥する技術を発明し、1901年にニューヨーク州バッファローで開催されたパンアメリカン博覧会で「ソリュブル・コーヒー」と名づけて発表した[1][4][5][6][7]。1903年にカトウは特許を取得した (USP735777) が、商品化には成功しなかった[1]。

1906年にアメリカ合衆国でジョージ・コンスタント・ルイス・ワシントン（英語版）がインスタントコーヒー製法の特許を取得し、「Red E Coffee」としての製品化を経て成功を収めたが、ストラングやカトウの製法とワシントンの製法との関連は不明である[1]。

一般への普及 編集

 
一般的なインスタントコーヒーの瓶

ワシントンの特許以後、いくつかのメーカーがインスタントコーヒーの製造販売を行ったが、その中で後年にまで知られる大きな成功を収めたのは、スイス・ヴェヴェイに本拠を置く食品商社のネスレであった。

1920年代末期にコーヒーの大産地であるブラジルで、コーヒー豆が大豊作となり価格暴落で農民らが困窮し、ブラジル政府は余剰のコーヒー豆を用いた加工食品の開発をネスレに要請する。ネスレは数年間の開発期間を経て、1937年にほぼ現在同様のスプレードライ法によるインスタントコーヒーを完成させた。この製品は1938年に「ネスカフェ」の商品名で市販され、インスタントコーヒーの代名詞として認知が広がる。

フリーズドライ製法で製造されたインスタントコーヒーは、1960年代にアメリカで登場して風味に優れることから成功した。

日本には、1914年（大正3年）に輸入が開始された記録が残る[8]が普及するには至らなかった。第二次世界大戦後の1950年代から再びインスタントコーヒーが輸入されたが、普及には1960年に森永製菓が国内生産を開始して以降、国産化が進展するまで時間を要した。

カフェインを除去したカフェインレス (decaf) の商品もある。

製法 編集

スプレードライ法 編集

 
スプレードライ法によるインスタントコーヒーの粉末

高温の乾燥筒中で高温のコーヒー液を噴霧して素早く乾燥させる製法で、気流乾燥法とも称され、微粉末を生成する。冷水に易溶の利点があり量産性が高いが、製造時に高温下を経るため、香味と酸味が若干揮発して苦味が強調され易い。ネスレ日本「ネスカフェ クラシックブレンド」「ネスカフェ エクセラ（ソリュブルコーヒー以前）」、AGF「ブレンディ」などがある。

フリーズドライ法 編集

 
フリーズドライ法によるインスタントコーヒーの粒

コーヒー液をマイナス40度以下で一度凍結後に粉砕し、真空下で水分を蒸発させる製法である。製品は粒度2 - 3mm程度で鋭角状の粒体となる。スプレードライ法に比して香味の低下は抑えられるが量産性に劣り、多くの商品で売価は高く設定される。ネスレ日本「ネスカフェ プレジデント（ソリュブルコーヒー以前）」「ネスカフェ 香味焙煎（ソリュブルコーヒー以前）」「ネスカフェ ゴールドブレンド（ソリュブルコーヒー以前）」、AGF「グランデージ」「マキシム」、UCC「ザ・ブレンド」などがある。

エキス抽出液体式 編集

アメリカのグリーンコーヒーがオーガニック系カフェや嗜好的喫茶店などに広まると、インスタント商品化が試行され、植物抽出技術を持つスマカフェなど外資系会社が製造して販売する[9][10][11]。

ネスレ日本の製品呼称変更 編集

日本の公正競争規約上では、インスタントコーヒーを「コーヒーいり豆から得られる抽出液を乾燥した水溶性の粉状、顆粒状その他の固形状のコーヒー」と定義している[12]。粉状で湯を注ぐだけで完成するコーヒーであっても、粒子の中にコーヒー豆を内包する製品の場合、日本では同規約上レギュラーコーヒーに分類されてしまい、「インスタントコーヒー」を名乗れない[13]。このため、「ソリュブルコーヒー」（「ソリュブル」は「可溶性」の意）と称した場合には、粒子にコーヒー豆を内包するものを含んだ「湯を注ぐだけで完成するコーヒー製品全般」を意味するとして、インスタントコーヒーと区別する見解がある。

2013年9月にネスレ日本がすでに採用済みの「ネスカフェ 香味焙煎」（2010年9月のリニューアル以降より採用）と「ネスカフェ プレジデント」（2011年9月のリニューアル以降より採用。2015年7月に製造終了するも2016年9月復活）を除く残りのネスカフェ全製品を「挽き豆包み製法」を採用した製品に統一することに伴い、製品の呼称を「インスタントコーヒー」から「レギュラーソリュブルコーヒー」に変更することを発表している[13]。

コーヒーの業界団体である全日本コーヒー公正取引協議会は内規で、ネスレ日本の一連の製品のような「粒子の中にコーヒー豆を内包する製品」について「インスタントコーヒー（レギュラーコーヒー入り）」と表示することを規定しており、「『レギュラーソリュブルコーヒー』表記では『ドリップで入れるレギュラーコーヒー』と誤認する」と反発する業者もいる[14]。

ネスレは自社の「レギュラーソリュブルコーヒー」について、「コーヒー抽出液を乾燥させて粉状にする」インスタントコーヒーの製法とは異なり、「微粉砕したコーヒー豆を抽出液と混ぜて乾燥させる」という新しい製法を取っていると説明したほか、豆を挽く「レギュラーコーヒー」や従来の「インスタントコーヒー」ではないと説明し、「ソリュブルコーヒー」をインスタントコーヒーの定義に該当しない新ジャンルのコーヒーと位置付けた。

2014年7月に全日本コーヒー公正取引協議会は、同社製品について「インスタントコーヒー（レギュラーコーヒー入り）」と表示されるべきものに過ぎないとして、新ジャンルの呼称「ソリュブルコーヒー」および「レギュラーソリュブルコーヒー」の名称の使用を一切認めないことを決議し、2018年に「レギュラーソリュブルコーヒー」の名称を広告において使用することを『不当表示』として制限する公正競争規約改訂案を採択した。改訂案は公正取引委員会及び消費者庁長官より認定を受け、その告示があった同年5月21日から施行した[15][注 1]。

その結果、この規約によってネスレ日本は現在の商品名称で販売・広告展開が不可能になるため、協議会および一般社団法人全日本コーヒー協会[注 2]を脱退し、当時ネスレ日本の高岡浩三社長が会長を務めていた日本インスタントコーヒー協会[注 3]・日本珈琲輸入協会をも退会した。今後は業界に縛られない営業活動を展開[16][注 4]する。

脚注 編集

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注釈 編集

  1. ^ 同規約第2条には「（定義）この規約において「コーヒー」とは、レギュラーコーヒー及びインスタントコーヒーであって、容器又は包装に密封されたものをいう。ただし、コーヒー飲料等の表示に関する公正競争規約の適用を受けるものは除く。　2 この規約において「レギュラーコーヒー」とは、コーヒーノキの種実を精製したコーヒー生豆（以下「コーヒー生豆」という。）を焙煎したもの（以下「煎り豆」という。）及び煎り豆にコーヒー生豆を加えたもの並びにこれらを挽いたものをいう。　3 この規約において「インスタントコーヒー」とは、煎り豆又は煎り豆にコーヒー生豆を加えたものから得られる抽出液を乾燥した水溶性の粉状、顆粒状その他の固形状のものをいう。　4 この規約において、レギュラーコーヒーとインスタントコーヒーを混合したもの及びインスタントコーヒーの製造工程における抽出液にレギュラーコーヒー粉末を混合して乾燥させたものは、最終製品の重量百分比率で、レギュラーコーヒーの割合が多いものは「レギュラーコーヒー」、インスタントコーヒーの割合が多いものは「インスタントコーヒー」とみなすものとする。」とあり、「ソリュブルコーヒー」をどちらでもない新ジャンルの「コーヒー」と称するネスレ日本の主張を一切認めていない。また同規約第6条には「（不当表示の禁止）　事業者は、次の各号に掲げる表示をしてはならない。（中略）(2) 第2条第1項から第4項までの規定で定義するコーヒーについて、定義に合致しない名称で、かつ、一般消費者を誤認させるおそれがある表示」とあり、「ソリュブルコーヒー」という名称の表示も認めていない。
  2. ^ 全日本コーヒー商工組合連合会・日本インスタントコーヒー協会・日本家庭用レギュラーコーヒー工業会・日本珈琲輸入協会・日本グリーンコーヒー協会の5業界団体により、構成されている。
  3. ^ 事務局はネスレ日本本社内に置かれていたため、脱退した団体の事務局が自社内にある状態になっていた。移転時期は不明ながら2020年4月現在は味の素AGF内に置かれている。
  4. ^ 「天声人語」（朝日新聞2014年7月25日）にネスカフェの「違いがわかる男」というコピーから「バラと呼ぶ花を別の名前にしても、美しい香りはそのまま」を引用してこの問題を語っている。

出典 編集

  1. ^ a b c d RANDY ALFRED,Aug. 11, 1903: Instant Coffee, a Mixed Blessing,08.11.09 ,12:00 AM.WIRED(日本語訳WIRED2009.9.10.「インスタント・コーヒー、最初の特許は日本人」
  2. ^ Instant coffee invented down south　2012年12月16日
  3. ^ 1890 First Annual Report, New Zealand, Patents, Designs and Trade-marks　ニュージーランドの商標出願記録で1889年1月28日付、3518号としてストラングの出願記録が掲載されている。記載された商品名は"Strang's Patent Soluble Dry Coffee-powder"
  4. ^ 西東秋男編『日本食文化人物事典 人物で読む日本食文化史』筑波書房,2005
  5. ^ 富田仁編『事典近代日本の先駆者』（日外アソシエーツ 1995）
  6. ^ 「インスタントコーヒーを発明した人に日本人とアメリカ人がいるらしい。名前を知りたい。」（大阪市立中央図書館） - レファレンス協同データベース カトウ・サトリについては彼とその発明品について著述したいずれの文献でも詳細な情報に乏しく、このレファレンス事例でも詳細不明のままである。
  7. ^ 日本インスタントコーヒー協会サイト「インスタントコーヒーの始まり」
  8. ^ 下川耿史 家庭総合研究会 編『明治・大正家庭史年表:1868-1925』河出書房新社、2000年、396,398頁。ISBN 4-309-22361-3。 
  9. ^ exfuze Summa Café
  10. ^ マイナビニュース2013/10/10「脂肪も燃焼してくれるグリーンコーヒーならテカリ肌にもサヨナラ」
  11. ^ Summa cafe
  12. ^ レギュラーコーヒー及びインスタントコーヒーの表示に関する公正競争規約2018年5月21日　全日本コーヒー公正取引協議会
  13. ^ a b ネスカフェ「インスタントコーヒー」終了!?すべて「挽き豆包みコーヒー」に (2/2) - Business Media 誠・2013年8月28日
  14. ^ ネスレ日本「インスタント」の呼称やめる　「ネスカフェ」刷新 - 日本経済新聞・2013年8月28日
  15. ^ レギュラーコーヒー及びインスタントコーヒーの表示に関する公正競争規約2018年5月21日　全日本コーヒー公正取引協議会
  16. ^ ネスレ日本が業界団体から脱退―自社表記を認められず 産経新聞2014年7月23日

関連項目 編集

外部リンク 編集

 
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