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トランプ類税(トランプるいぜい)は、かつての日本に存在した間接税の一つ。麻雀牌トランプ花札など、ギャンブル性の強いカードゲーム類に課された。 前身は骨牌税(こっぱいぜい)。

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沿革編集

日本では1902年に北清事変以後の財政難と大陸情勢の悪化に伴って、アメリカの制度を基にして骨牌税法(明治35年法律第44号[1])が制定されて「骨牌税」として導入された。

骨牌税の導入により、花札地方札などのかるたは高価になったため売り上げが激減し、税務当局によるカルタ製造工程の厳格な監視や綿密な帳簿作りの義務も課されたため、地方の小規模カルタ製造業者はたちまち廃業に追い込まれた。

戦後は、1957年にトランプ類税法(昭和32年法律第173号[2])の制定によって同法は全面的に改正され、名称も「トランプ類税」と改められた。

1989年の消費税導入に伴う間接税の整理によって廃止された。

トランプ類への課税は世界的には、英国の場合、17世紀にまで遡る。

課税要件編集

納税義務者は製造業者であり、製造場所から外に搬出(移出)した時点で課税される蔵出し税である。

製造業者はあらかじめ税務署から証紙の交付を受け、出荷の際には製品をフィルムや紙箱等により厳重な包装をした上で封緘のための証紙を貼付した上で出荷する義務が課され、出荷の翌月10日までに管轄の税務署に出荷実績(輸入の場合には税関に、保税地域からの引取数量)を申告して、その月の末日までに申告書に基づいた相当の税額を納付する事になっていた。

ただし、児童用トランプや個人が自分で遊ぶためのみに製作したものは課税対象外であった。子供向け雑誌の付録にトランプをつける場合は、カードの裏面やパッケージなどに「児童用 非課税」と明記されていた。非課税トランプは、裏面にカードごとに個別の文字や印が小さく印刷されるなど、賭博での使用を不可能にする(通常のシリアスゲームでも問題になるが)細工がされた。

税率編集

税率は1957年以降に原則としてカード一組につき60円が一律にかけられていたが、例外的に原材料が高価な麻雀牌の場合には別体系の税率表が導入されて象牙製が6,000円、牛骨製が4,000円、その他原料で1,000円がかけられていた。

その他編集

スペードのエースが他のエースのカードと違い、華麗な装飾が施された大きなマークが描かれ、しばしば製造者名が書かれているのは(トランプ#スペードのエースのデザイン)、もともとは納税済を示すための印が、カードのデザインに転移したものだとされている(任天堂のトランプのように、ゲーム用以外に1枚入っている、簡単な点数表の書かれたカードに製造者名が書かれているなどといったものもある)。

脚注編集

関連項目編集

外部リンク編集