ノート:モデーア
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情報の信憑性について 編集
間違った記述が多々見受けられるのですが、何処をどのように書き直したらよいのか浮かびませんので、少しだけ書いておきます。
まず、商品の販売の件ですが、ニューウエイズ社自身がその会員規約WISDOM内で「小売販売はこの業界の生命線」と記載してあるそうです。 ＃私自身は実物は見ていませんし、現在は記載されていないこともありえます。
>全売上の約５０％を会員であるディストリビューターに広告宣伝料として還元する仕組みをとっており、その分配率は、同業界では随一である。
もっと高い還元率を主張する会社は多々あるようです。
計算上の還元率と実際に還元されている実質還元率との間に乖離があることが多いようですので、実際はどうかはわかりかねますが。
>流通形態に対する考え方は、他の同業他社と同じ形態をとり、中間マージンや広告宣伝費がなく、メーカーから直接ディストリビューターである消費者に直接販売する形である。それゆえ製造原価に多くのお金をかけられる分、良質な製品を提供することができる。
マルチ商法全体で良く聞かれる話ですが、ディストリビューターに50％も還元していれば、一般流通と経費に変わりはありません。 ＃ついでに、マスメリットが働くと、同じ材料でも原価を大幅に安く出来ます。
>２００６年１１月現在で、日本国内の会員数が約１７０万人
累計だそうです。05会計年度で実質53万人と聞いたことがあります。
>ディストリビューターの倫理性も高く、薬事法や特定商取引法など関係法令に触れる勧誘、行為は自ら律して、禁止している。
薬事法違反が問題になったことがあるようですし、今でも出版されるニューウエイズ関連本を見れば、薬事法を守っているようには見えません。
あちこちの掲示板を見ている限り、禁止を守っているようには全く思えないです。
前・勤務医(会員)が薬事法抵触行為 セミナーで露骨に効能・効果 http://www.networkbusiness.gr.jp/backno/new115.htm
日本消費者連盟も問題にしたようです。
日本消費者連盟－声明・申し入れなど http://www1.jca.apc.org/nishoren/statement/statement-top.html#悪徳商法・保健・通信など
ニューウエイズに関係する掲示板を上げておきます。
ＮＷを語る会議室
http://italic.cside.ne.jp/c-board/c-board.cgi?cmd=tre;id=nw
NEW Kirinの掲示板２
http://27556.progoo.com/rental/tree_bbs/bbs.php
ニューウエイズ
http://health.log.thebbs.jp/1142809595.html
悪名高き2ch
ニューウエイズ http://food6.2ch.net/test/read.cgi/supplement/1147178882/l50
【True or False】 Neways 関連スレッドpart2 http://that4.2ch.net/test/read.cgi/bouhan/1147362146/l50
NEWAYS ニューウエイズ Part.33 http://money4.2ch.net/test/read.cgi/venture/1166185304/l50
ニューウェイズでアトピー治った人 http://life7.2ch.net/test/read.cgi/atopi/1108107184/l50
--58.95.176.33 2006年12月24日 (日) 16:31 (UTC)
顧客満足度、クーリングオフをうたって記事を書いていますが、回線が細く月末には 30分以上保留が続く、実質クーリングオフがしづらいビジネスをされています。 理想と現実（30分以上保留が続くほど回線を少なくしているのは故意と言われても仕方がないが） の記述がないのはフェアではないのではと思います。--60.254.200.151 2008年1月3日 (木) 17:58 (UTC)
消費者団体 編集
日本消費者連盟－声明・申し入れなど http://www1.jca.apc.org/nishoren/statement/statement-top.html#悪徳商法・保健・通信など
の「特定商取引（ネットワークビジネスなど）」に具体的な内容がかかれています。株式会社 井之上パブリックリレーションズの回答もご覧になれますから、妥当な回答かどうか、ご覧ください。
本文への、わかりよい記載方法が浮かびませんので、こちらに記載します。 --61.213.82.36 2007年10月15日 (月) 16:18 (UTC)
注意書きについて 編集
Takitoさんが「注：ウィキペディアの「誰でも書き込める」という特性上...」をという記述を追加された上で、私が記事の冒頭に書いたテンプレートを削除されました。 しかし、私はこの注意書きは不要であり、テンプレートが適切だと考えます。
その理由は以下の通りです。
- 注意書きで書かれていることはウィキペディアに関する一般論の形で書かれており、このページにそれを書くべきことではない。
- 正確性や出典の明記に関するテンプレートがあるのだから、内容に疑問があるならWikipedia内で広く用いられているこれらを用いてその旨を提示した方が便利。また、テンプレートの方が視認性が高く、ぱっと見でもわかりやすい。
いかがでしょうか?--Luna plena 2007年10月18日 (木) 15:50 (UTC)
- 約１ヶ月が経過したので注意書きを削除し、テンプレートを追加いたしました。--Luna plena 2007年11月17日 (土) 15:31 (UTC)
疑問点 編集
製品開発コンセプト節がたんなるリンクになっているのは、宣伝とみていいんでしょうか？ それと、ただ単に観点だとか正確性だとか貼り付けても説得力がないので、きちんと説明していただきたい。--以上の署名のないコメントは、218.222.48.47（会話/Whois）さんが 2008年2月20日 (水) 22:58 (UTC) に投稿したものです（Keruby（会話）による付記）。
- コンセプトは企業が一方的に発表するものですからリンクで問題ないと思います。「説得力がないので」というのはどういう意味でしょうか。具体的にどこをどのようにすればいいということですか。それからWikipedia:ノートのページでは投稿に署名をするという方針に従ってください。--Luna plena 2008年2月21日 (木) 01:35 (UTC)
- 元コメを書いたものです。署名忘れ失礼しました。ところで、「一方的に発表するもの」なら、科学諮問委員会節やビジネスプラン節も単純に同社サイトへの外部リンクで済むでしょうね。昨年9月頃までの記述に比べて日本語として変な表記が全体に増えているほか、同社の宣伝と思しき記述も散見されるところですが、テンプレだけでは記述のどの部分がどのように問題なのかが判別不能です（その点、「要出典」は個別に付けることができるのでまだわかりやすい）。本項の修正を頻繁になさっていらっしゃるご様子、ぜひそういうところの修正もお願いしたいところです。--218.222.187.73 2008年2月21日 (木) 16:38 (UTC)
- なるほど。全体的に点検して整理する必要があるように思います。時間を見つけて修正したいと考えていますが、問題がある箇所を見つけたら是非とも218.222.187.73さんにも編集に参加していただきたく思います。--Luna plena 2008年2月21日 (木) 16:54 (UTC)
- 元コメを書いたものです。署名忘れ失礼しました。ところで、「一方的に発表するもの」なら、科学諮問委員会節やビジネスプラン節も単純に同社サイトへの外部リンクで済むでしょうね。昨年9月頃までの記述に比べて日本語として変な表記が全体に増えているほか、同社の宣伝と思しき記述も散見されるところですが、テンプレだけでは記述のどの部分がどのように問題なのかが判別不能です（その点、「要出典」は個別に付けることができるのでまだわかりやすい）。本項の修正を頻繁になさっていらっしゃるご様子、ぜひそういうところの修正もお願いしたいところです。--218.222.187.73 2008年2月21日 (木) 16:38 (UTC)
記述の除去について 編集
Webchecker さんと Wikitakun さんによって理由の提示なく記述が除去されたので、これを差し戻したところ、再度同じ箇所の除去が行われました。出典の無い箇所もありますがニュース記事が提示されている所もあり、この会社や社会に与えた影響は軽視できない事件であったように思われますが、除去の理由を示していただけますでしょうか。--Calvero（会話） 2012年10月3日 (水) 12:42 (UTC)
- ソース元の「月刊ネットワークビジネス」の記事からの引用が不適切だと見なし削除しました。ニューウエイズのジャパンコンベンションにおいて毎年「月刊ネットワークビジネス・ニューウエイズ特集号」を販売しておりましたが、第3者発行物におけるリクルート防止のため、2010年から当時のニューウエイズジャパン経営陣の判断で、「月刊ネットワークビジネス・ニューウエイズ特集号」の制作・販売を断りました。その後、ニューウエイズジャパンと「月刊ネットワークビジネス」の仲が悪化したため、正確な取材も行わずバッシング記事を続けていました。雑誌販売を優先する偏った情報がソース元になっています。実際の「月刊ネットワークビジネス」の売上げ予測と、その後のニューウエイズジャパンの発表の数字が異なります。以上の理由で削除を行いました。--Pvuji10（会話） 2012年10月3日 (水) 23:57 (UTC)
- ＞実際の「月刊ネットワークビジネス」の売上げ予測と、その後のニューウエイズジャパンの発表の数字が異なります。
- 確かにＮＷ社が2009年度からの売り上げを非公表にした後、月刊ＮＢは「売り上げの推定値を流通量などから算出」として、推定値の売り上げを記載していましたね。 http://livedoor.blogimg.jp/usavipper/imgs/e/3/e31d8575.gif （実際との乖離）
- ですが月刊ＮＢの記事をソースにしている「ストック・オプション問題」で、横浜地裁に訴訟を起こしたのは事実なのでは？
- 月刊ＮＢのソースが嫌なら、ログですが日本流通産業新聞のソースにしましょうか？ http://web.archive.org/web/20100907233402/www.bci.co.jp/ryutu/back_number/2010/20100617/04.html --Ao999（会話） 2012年10月4日 (木) 10:20 (UTC)
- 「正確な取材も行わず（中略）雑誌販売を優先する偏った情報がソース元になって」いるということの根拠はありますでしょうか？予測と発表で数値が異なるのは、予測が外れたとか実際とは違う値を報告したとかいろいろ原因が考えられますから、Pvuji10 さんのおっしゃることが正しいというには、客観的な証拠、つまり出典が必要なように思います。また訴訟が提起されたのが事実であり、除去された箇所が事実であるならば「月刊ネットワークビジネス」が信頼できる情報源でないのはなぜでしょうか？--Calvero（会話） 2012年10月4日 (木) 14:50 (UTC)
- Ao999さん、ソースのリンク切れのようです。月刊NBも日本流通産業新聞も同じ系列会社なので、そちらも販売目的なので信用性に欠けるとと考えられます。Calveroさん、直接関係者から聞いた話なので、証拠は示せません。ただ、2009年までニューウエイズ社を全面バックアップしていた月刊NBが、2010年に手のひらを返したようにバッシングを始めた明確な理由が他にあるなら教えてください。結局の所、月刊NBも日本流通産業新聞も贔屓があると考える方が自然でしょう。--Pvuji10（会話） 2012年10月5日 (金) 23:30 (UTC)
- 関係者というのは月刊NBの関係者でしょうか？ニューウエイズジャパン側関係者の話ということであれば、自社に不利益をもたらす方向の情報は制限したいと考えるのは当然であり、これは中立的な観点を達成する上で、一方的に認容するのは難しいと思います。贔屓があったとしても、そのような事実があるとか、意見を述べたとかの事実を記述することは「中立的な観点」で認められています。また関係者の話というのは客観的に事実かどうか検証することができないため、これを記事に反映するのも難しいと思います（Wikipedia:検証可能性）。手のひらを返した理由が実際なんであったのか私にはわかりませんが、反社会的な手法をとっていることを知ったためとか、理由の想像はできます。しかし、どのようなものであってもそのような想像は、情報源の信頼性には関係しないと思います。つまり訴訟の件が事実であるならば、情報源がどのような思想を持っていようとも、あまり関係はないのではないでしょうか。--Calvero（会話） 2012年10月7日 (日) 05:00 (UTC)
- 両方の関係者の方です。関係者＝社員ではありません。訴訟の事実があったソースは月刊NBと日本流通産業新聞の他にあるのでしょうか？そもそも訴訟の結果はどう公表されているのですか？ニューウエイズ社が敗訴したのか、勝訴したのか、示談になったのか、はたまた棄却されたのか。棄却されたなら、訴訟自体意味がなかった行為とみなされますよね。また、2008年に業務停止命令を受けましたが、その年の7月のジャパンコンベンションで月間NBはニューウエイズ特集号を販売しています。2009年もそうです。2009年8月に日本流通産業新聞に広告を載せたのを最後に、仲違いしたそうです。情報の展開は思想が入り込む場合があるのではないでしょうか。--Pvuji10（会話） 2012年10月10日 (水) 19:35 (UTC)
- 関係者というのは月刊NBの関係者でしょうか？ニューウエイズジャパン側関係者の話ということであれば、自社に不利益をもたらす方向の情報は制限したいと考えるのは当然であり、これは中立的な観点を達成する上で、一方的に認容するのは難しいと思います。贔屓があったとしても、そのような事実があるとか、意見を述べたとかの事実を記述することは「中立的な観点」で認められています。また関係者の話というのは客観的に事実かどうか検証することができないため、これを記事に反映するのも難しいと思います（Wikipedia:検証可能性）。手のひらを返した理由が実際なんであったのか私にはわかりませんが、反社会的な手法をとっていることを知ったためとか、理由の想像はできます。しかし、どのようなものであってもそのような想像は、情報源の信頼性には関係しないと思います。つまり訴訟の件が事実であるならば、情報源がどのような思想を持っていようとも、あまり関係はないのではないでしょうか。--Calvero（会話） 2012年10月7日 (日) 05:00 (UTC)
- Ao999さん、ソースのリンク切れのようです。月刊NBも日本流通産業新聞も同じ系列会社なので、そちらも販売目的なので信用性に欠けるとと考えられます。Calveroさん、直接関係者から聞いた話なので、証拠は示せません。ただ、2009年までニューウエイズ社を全面バックアップしていた月刊NBが、2010年に手のひらを返したようにバッシングを始めた明確な理由が他にあるなら教えてください。結局の所、月刊NBも日本流通産業新聞も贔屓があると考える方が自然でしょう。--Pvuji10（会話） 2012年10月5日 (金) 23:30 (UTC)
- 「正確な取材も行わず（中略）雑誌販売を優先する偏った情報がソース元になって」いるということの根拠はありますでしょうか？予測と発表で数値が異なるのは、予測が外れたとか実際とは違う値を報告したとかいろいろ原因が考えられますから、Pvuji10 さんのおっしゃることが正しいというには、客観的な証拠、つまり出典が必要なように思います。また訴訟が提起されたのが事実であり、除去された箇所が事実であるならば「月刊ネットワークビジネス」が信頼できる情報源でないのはなぜでしょうか？--Calvero（会話） 2012年10月4日 (木) 14:50 (UTC)
報告利用者:Pvuji10さん及び利用者:Wikitakunさん・利用者:Jf332wikiさん・利用者:Webcheckerさん、利用者:Wikipatrolwikiさん、利用者:WebcheckerさんはWikipedia:多重アカウント#副アカウントの不適切な使用（多重アカウント使用が禁止される行為）によりブロックされました。--Himetv 2012年10月10日 (水) 23:48 (UTC)--アカウント追加。--Himetv 2012年10月11日 (木) 10:52 (UTC)
- 中立的な観点でない項目、信頼できる情報でない項目のため、項目を削除しました。--以上の署名のないコメントは、Ce9a（会話・投稿記録）さんが 2012年10月11日 (木) 01:34 (UTC) に投稿したものです（FxCFD（会話）による付記）。
- 「日本国内の訴訟」の項目ですが、前者は情報源が単なるブログ(Blogger)であり、個人的見解が強く、正確な情報ではないので、削除を要請します。また後者は上記Pvuji10さんの見解の様に、情報源に歪曲した思想が入っていますので、削除を要請します。日本時間2012年10月16日正午までに返答がなければ、削除致します。ご意見がある方はお願いします。--Cetylana（会話） 2012年10月15日 (月) 13:10 (UTC) ご意見がないようなので削除しようと思います。念のため日本時間18:00まで再確認致します。--Cetylana（会話） 2012年10月16日 (火) 06:46 (UTC) 日本時間2012年10月16日18:00まで待ちましたが、反応がなかったので削除致しました。再掲載される場合は、その根拠をお知らせください。--Cetylana（会話） 2012年10月16日 (火) 09:10 (UTC)
- 議論していた相手が Wikipedia:多重アカウント#副アカウントの不適切な使用（多重アカウント使用が禁止される行為）によりブロックされたため、様子を見ています。記事を編集する前に、この問題を解決してください。--Calvero（会話） 2012年10月18日 (木) 22:05 (UTC)
- 「日本国内の訴訟」前者の記事の１次ソースは時事通信なのですが、現在はリンク切れ状態です。１次ソースのキャッシュはGoogleからhttp://www.jiji.com/jc/c?g=soc_30&k=2010041200792 で検索すれば出てくる記事タイトルと、はてなブックマークの断片記事http://b.hatena.ne.jp/entry/www.jiji.com/jc/c?g=soc_30&k=2010041200792 のみなので出典先を、やや日刊カルト新聞の記事にしたのですが駄目ですかね。--Ao999（会話） 2012年10月20日 (土) 03:38 (UTC)
- 議論していた相手が Wikipedia:多重アカウント#副アカウントの不適切な使用（多重アカウント使用が禁止される行為）によりブロックされたため、様子を見ています。記事を編集する前に、この問題を解決してください。--Calvero（会話） 2012年10月18日 (木) 22:05 (UTC)
- 「日本国内の訴訟」の項目ですが、前者は情報源が単なるブログ(Blogger)であり、個人的見解が強く、正確な情報ではないので、削除を要請します。また後者は上記Pvuji10さんの見解の様に、情報源に歪曲した思想が入っていますので、削除を要請します。日本時間2012年10月16日正午までに返答がなければ、削除致します。ご意見がある方はお願いします。--Cetylana（会話） 2012年10月15日 (月) 13:10 (UTC) ご意見がないようなので削除しようと思います。念のため日本時間18:00まで再確認致します。--Cetylana（会話） 2012年10月16日 (火) 06:46 (UTC) 日本時間2012年10月16日18:00まで待ちましたが、反応がなかったので削除致しました。再掲載される場合は、その根拠をお知らせください。--Cetylana（会話） 2012年10月16日 (火) 09:10 (UTC)
経済産業省 編集
以下の文章ですが、「しかし、その後も改善が見られなかった。」という記載に関し ては、改善がみられたかどうかについては公的な根拠をもとにした記述ではないと思います。 また、特に必要な情報ではないと思われますので問題なければ除去いたします。
2007年9月 経済産業省の消費経済対策課がニューウエイズジャパンを立ち入り検査し行政指 導を行った。 しかし、その後も改善が見られなかった。--以上の署名のないコメントは、Kuroda1122（会話・投稿記録）さんが 2013年2月19日 (火) 12:16 (UTC) に投稿したものです（Keruby（会話）による付記）。
- この記事は行政指導から業務停止命令に至る経緯を説明した、重要な情報なので必要です。--Ao999（会話） 2013年6月4日 (火) 08:36 (UTC)
サプリメント 編集
以下の文章ですが検査や成分について不確定な情報が含まれています。 除去するのが良いかと思います。問題なければ進めます。 正しい情報が分かりましたら、アップします。
2009年8月 厚生労働省による輸入時検査で、ニューウエイズのサプリメント（Feelin Good：フィーリングッド）から基準値の4倍を超えるシアン化合物が検出され、食品 衛生法違反となり、廃棄、積み戻し等の指示を受けた。原因は「製造者の品質管理不 足によるもの」と記載。[17][18]
--以上の署名のないコメントは、Kuroda1122（会話・投稿記録）さんが 2013年5月26日 (日) 13:00 (UTC) に投稿したものです（Keruby（会話）による付記）。
- これで充分、信頼に値する情報だと思います。追加情報があるならご自由にどうぞ。
- 厚生労働省 輸入食品等の食品衛生法違反事例（平成21年度）8月 (44行目)
売り上げと会員数のグラフ 編集
＞推測値を含む、情報元が不確定な数値のグラフを削除。
- ■2001年～2004年度 http://www.eside.biz/nwb/ranking.htm
- ■2005年度 http://www.newaysbusiness.jp/tool/pdf/press/C_050928.pdf
- ■2006年度 http://www.network-b.com/news+article.storyid+69.htm
- ■2007年度 http://www.network-b.com/news+article.storyid+390.htm
- ■2008年度 http://www.newaysbusiness.jp/tool/pdf/press/C_081107a.pdf
- ■2009～2011年度 http://www.neways.co.jp/pdf/press/C_120301.pdf
- ■2012年度 http://www.neways.co.jp/pdf/press/20121129_2012FY.pdf
- ■2013年度 http://www.neways.co.jp/pdf/press/2013SalesOverview_PressRelease_NewaysJapan_web.pdf
--Ao999（会話） 2014年6月7日 (土) 19:28 (UTC)
グラフ新バージョンの説明
- ■2004年度 2005年度公表の売上643億円（21％増）から逆算
- ■2005年度 http://www.newaysbusiness.jp/tool/pdf/press/C_050928.pdf
速報値だったため2006年度公表の売上670億円（5％増）から逆算し修正。
- ■2006年度 http://www.network-b.com/news+article.storyid+69.htm
- ■2007年度 http://www.network-b.com/news+article.storyid+390.htm
- ■2008年度 http://www.newaysbusiness.jp/tool/pdf/press/C_081107a.pdf
- ■2009～2011年度 http://www.neways.co.jp/pdf/press/C_120301.pdf
- ■2012年度 http://www.neways.co.jp/pdf/press/20121129_2012FY.pdf
- ■2013年度 http://www.neways.co.jp/pdf/press/2013SalesOverview_PressRelease_NewaysJapan_web.pdf
--Ao999（会話） 2014年6月18日 (水) 10:12 (UTC)
「月刊ネットワークビジネス 2007年6月号 別冊『100%ニューウエイズ』」からデータを抜粋。 上記の計算違いかもしれませんが、2005年のデータを修正しました。
記述の追加について 編集
「2015年4月1日
社名および製品名をモデーア（MODERE）に変更（正式社名はモデーアジャパン合同会社）。」
上記の概要箇所の前後に追記を提案します。
まず、2012年2月に本社を東京の港区に移転したという情報がございます。 また、同年9月に一度社名が変更されております。
加えて、2008年の業務停止命令を受けてから、公益社団法人日本訪問販売協会の入会を認められ、公正な訪問実施企業として認定されております。 ニューウエイズからモデーアへ製品が完全に切り替わった時期も明確です。
下記がそれぞれの出典です。
- http://www.syogyo.jp/news/2012/01/post_003239
- http://www.syogyo.jp/news/2013/07/post_006494
- https://www.newaysonline.com/nfrjapan/pdf/NewaysToModere.pdf
そのため、問題なければ下記のように追加します。
2012年2月
ニューウエイズジャパン株式会社本社を東京都港区へ移転。
2012年9月
ニューウエイズジャパン合同会社へ社名変更。
2013年7月
公益社団法人日本訪問販売協会の入会承認を受ける。
2015年4月1日
社名および製品名をモデーア（MODERE）に変更（正式社名はモデーアジャパン合同会社）。
2015年12月15日
製品ラベルを変更し、モデーア製品としてModereにラベルを統一。
--三治郎（会話） 2018年9月12日 (水) 02:33 (UTC)
上記内容で編集させていただきました。もし何かございましたらこちらで議論頂けますと幸いです。
--三治郎（会話） 2018年9月20日 (木) 09:01 (UTC)
下記内容ですが、現在概要の項目内に記載されております。
「2007年9月 経済産業省の消費経済対策課が（中略）Modereにラベルを統一。」
内容はニューウエイズで起こった事柄を年表にしたものであるため、 別項目で「沿革」を設け、そちらへ移動することを検討しております。
また、下記出典元より「創業者・経営者」の項目に以下の内容を追加する予定です。
「2014年10月1日 ビジネス・デベロップメント＆オポチュニティ統括本部担当の副社長であった大井盛夫氏がニューウエイズジャパンの社長に就任。」
出典：https://www.bci.co.jp/nichiryu/interview/11
また、同出典元の情報から、「日本市場での事業展開」に以下内容を追加する予定です。
2014年10月1日に大井盛夫氏がニューウエイズジャパンの社長に就任。 ビジネス会員だけでなく製品愛用者を増やすことに焦点を当てた新しいビジネスモデルの構築を目指した。 ビジネス計画を正確に共有するため、現場で使用できる骨組みや言語に変え、段階的に浸透できる体制を構築。 また新しく発表する製品についても、製品の情報を時間をかけながら共有。伝え方や伝える際の文言などを準備し、コンプライアンスを強化した。
一定期間経過して、異論がないようでしたら実施致します。--長里友哉（会話） 2018年11月20日 (火) 04:13 (UTC)
“商品の販売にMLM（マルチレベルマーケティング）の形態を用いて、世界29カ国（2011年12月現在）で事業展開をしているアメリカ企業のモデーアインク社（Modere, Inc.）とグループ会社の総称である。2015年4月1日より、社名および製品名をニューウエイズ（NEWAYS）から変更した。“
上記MLM、マルチレベルマーケティングなどの名称についてですが、特定商取引法第33条に基づいて、より正式な名称「連鎖販売取引」へ変更予定です。 また、流通形態については、ソーシャルリテールと称しているためその旨を追記する予定です。
“アメリカ合衆国ユタ州スプリングビル市に本社があり、（中略）モデーアグループの事業会社及び団体は、モデーアインク社内の一部門（国際部門）であるモデーアインターナショナル (Modere International) が統括して管理を行っている。創業者は収監される前に、新たな連鎖販売取引企業『シズル・インターナショナル』を設立。現在、シズルの経営者である。（中略）モデーアが採用している販売方法のMLMを、モデーアジャパンインク日本支社が日本市場向けに「ネットワーク・マーケティング・システム」（又はネットワーク・マーケティング）と称している。法律的には「特定商取引に関する法律」(特商法)に定義される「連鎖販売取引」に該当する取引方法にあたり、一般的には「マルチ商法、ネットワークビジネス、ネットワーク・ビジネス」などと呼ばれている。モデーアジャパンでは、2013会計年度（2013年1月1日 - 2013年12月31日）におよそ167億3100万円の売上があり、会員数は15万4810組と公表している。”
上記のシズルに関する記載およびモデーアインクとモデーアインターナショナルの関係性についての記載ですが、情報が不確実であるため一旦削除してもよいかと思います。 また、2013年度の会計情報は社名変更前の情報であり、閲覧者に混乱を招くため削除するほうがよろしいかと思います。 販売手法の記載も、モデーアはダイレクトセリングの一つの形態である「ソーシャルリテール」が特徴的ですので、ソーシャルリテールに関する内容に修正する予定です。
「ショールーム」の項目内に、モデーア・ショップ芝公園の出店を記載予定です。 参考URL：https://www.bci.co.jp/nichiryu/article/4010
また、「販売ルート」の項目には社名変更後に、公式サイトやアプリで製品を販売できる仕組みを構築したこととモデーア・ショップをオープンしたことで、オンラインとオフラインの両方にて製品が購入できる体制を構築した旨を追記する予定です。 参考URL： https://www.value-press.com/pressrelease/175728、 https://www.value-press.com/pressrelease/185496
一定期間内で、特に問題がなさそうであれば上述の変更を実施いたします。--Lait milk（会話） 2019年9月30日 (月) 07:49 (UTC)
- ダイレクトセリング（direct selling）については、Wikipedia英語版の“Direct selling”も参考にしてください。訪問販売を指す例では、http://jdsa.or.jp/20190118-1/ 。日本訪問販売協会の英名は Japan Direct Selling Association、米国訪問販売協会は Direct Selling Association です。広義の例では、矢野経済研究所 https://www.yano.co.jp/market_reports/C59108200 、電話勧誘販売をテレホン・ダイレクト・セリングと書いているところもあります。 https://www.cyokuhankyo.ne.jp/action6/ --118.241.251.123 2019年10月12日 (土) 22:06 (UTC)
「LIVE CLEAN」はモデーアが製品を作る上での考え方であるため、1つのテーマとして追加する予定です。内容は下記のとおりです。
"LIVE CLEANの考え方
モデーアが製品づくりを行う上での考え方。
動物実験以外の方法で製品の安全性を確認していること、BPA（ビスフェノールA）をパッケージに含めないことなどを主張するマークを製品パッケージに表記している。（出典：https://www.bci.co.jp/nichiryu/article/597）
また、自社工場の使用電力はすべて風力発電でまかなっている。
（出典：https://www.value-press.com/pressrelease/172968）
さらに医学、整形外科、美容、獣医学、総合衛生、栄養学などの分野の医師や専門家で
構成されている科学諮問委員会（MSAB）がモデーア製品の開発をサポートしている。
（出典：https://www.bci.co.jp/nichiryu/article/4388）
このMSABでは原材料の選択、調達、品質管理、最終チェックを実施している。"
また、本文冒頭の「連鎖販売取引の販売形態」という記載ですが、「訪問販売とソーシャルメディアを活用した販売」という記載へ変更する予定です。--Lovdoor（会話） 2019年11月20日 (水) 08:23 (UTC)
「社会貢献」の見出しにミリオンサンクスキャンペーンの情報を記載する予定です。（出典：https://thelatest.modere.co.jp/news-april28-1-2020/） 一定期間経過してから進めてまいります。--三治郎（会話） 2020年6月17日 (水) 02:24 (UTC)
モデーアの主な製品のみをいくつか列挙する予定です。1週間ほど経過後、問題なければ進めます。--長里友哉（会話） 2020年7月9日 (木) 07:23 (UTC)
見出し「リコール」「ストックオプションと製品の購入」「米国における刑事裁判」は全て旧社名時代の出来事です。そのため、わかりやすく「旧社名時代の出来事」という見出しを作成し、上記内容を含める検討をしております。見出しの「沿革」も旧社名時代の内容であるため「旧社名時代の沿革」と記載する予定です。--Shilk hat（会話） 2020年7月14日 (火) 11:15 (UTC)
製品や会社としていくつか受賞歴が確認されましたので、記載しようと思います。--Lovdoor（会話） 2020年10月29日 (木) 02:20 (UTC)
記述の除去について2 編集
下記内容ですが情報源がなく、不確実な情報のため、除去を検討しております。 「消費者団体から、2000年に、ニューウエイズの日本市場の活動について、通商産業省、厚生省、大蔵省（いずれも当時）、公正取引委員会に申出や申告、商品調査依頼が出された。 2003年には、同様に消費者団体からニューウエイズジャパン宛に、バイオジュビティ、エキナセア（エキネシア含有）、メガトニン500（メラトニン含有）、クレンジングティー（センナ含有）の各商品についての質問と、第三者発行の書籍等の情報について公開質問状が出され、ニューウエイズジャパン広報担当会社の株式会社 井之上パブリックリレーションズが、消費者団体へ回答を行っている。」 証明となる情報がございましたらご提案いただきますと幸いです。１週間経過して問題ないようでしたら除去を進めて参ります。--吉川実（会話） 2018年10月22日 (月) 05:51 (UTC)
「売上高 2億8000万ドル(2013年:世界販売)」 売上高は一般公開されておらず、出典元の情報も確認できないため、除去いたします。
「2010年5月、スクエア名古屋・スクエア札幌を閉鎖した。11月、大手町フィナンシャルセンターが東京プライムステージ(大手町1-6計画)による解体のためグランスクエア東京を閉鎖し、紀尾井町へ移転。ドルチェ&ガッバーナ移転の跡店舗にヘルシーホーム紀尾井町をオープンした」 現在はヘルシーホーム紀尾井町も閉店しているため編集いたします。
「ペットボトルキャップを集め、それをリサイクルをし、世界の子どもにポリオワクチンを届ける活動の支援を行っている」 現在は支援を行っていないため、末文を修正いたします。 一定期間経過してから進めてまいります。--Glasses boy（会話） 2019年12月16日 (月) 08:39 (UTC)