メイクアップアーティスト

メイクアップアーティストMake-up artist)とは、美容師の中で、メディアや芸能関係のメイクアップ技術者のこと。日本においては業務独占資格とされる美容師免許国家資格)を取得していなければ、美容を業としてはならない(美容師法第6条)。なお、業とは反復継続の意思をもって行うことで、有料・無料は問わない(美容師法、昭和32年法律第163号)。厚生労働省、地域の保健所保健センター)が所管である。

メイクアップアーティスト(美容師)
Make-up artist1.jpg
モデルにメイクを施すメイクアップアーティスト(パリのファッションショーにて)
基本情報
名称美容師免許
職種業務独占資格国家資格
業種美容業(厚生労働省管轄)[1]
詳細情報
適性能力美容師養成施設卒業
必須試験美容師国家試験
就業分野美容院所属、美容所からの出張美容
関連職業管理美容師理容師
平均年収400万円

概要編集

テレビ、映画、CM、雑誌、舞台、ファッションショーなどで、タレントや出演者にメイクを施したり、化粧品会社などで活躍する美容師。単に美しいメイクをするだけでなく、状況・役柄・服装といったさまざまな条件に合わせて、メイクを施す。メイクに関する知識・技術にとどまらず、ファッションセンス、流行をとらえる感性、想像力などが要求される。

日本で実際に、人にメイクアップを施すには、美容師免許を必要とする。

美容師法(昭和32年法律第163号)「美容師は「美容を業とする者」をいい、美容師法に基づき厚生労働大臣の免許を得なければならない。美容師の免許を持たないものは美容を業として行うことはできない。なお、業とは反復継続の意思をもって行うことで、有料・無料は問わない。」

歴史編集

1970年代から、テレビ映画ファッションショーなどの出演者、モデル等のメイクアップは美容師が担ってきた。 当時テレビ局内にはメイクアップアーティストが出演者にヘアメイクをする美粧室が設けられていたことから「美粧さん」と呼ばれていた。 また、日本舞踊白塗りなど日本の古典的な化粧師顔師と呼ぶ。 日本では1960年9月10日、白黒だったテレビ放送から色の付いたカラー放送が開始され、1964年東京オリンピック開催を期にカラーテレビの普及が進み、カラー放送が増えたことでメイクアップアーティストという職業名も認知されるようになり、テレビ局では「美粧室」から「メイクアップルーム」、「美粧さん」から「メイクさん」と呼ばれるようになった。

美容所の届出編集

美容師がメイクアップアーティストとして出張美容を行う際は、美容所として管轄の保健所に届けているサロンから、美容師法に基づいた条件で実施できる。

メイクアップアーティストの無免許問題編集

美容師免許は美容を業とする日本の国家資格であり、厚生労働省管轄の業務独占資格である。

パーマネントウエーブ染毛、ヘアカット、結髪、化粧、スキンケア、フェイシャルエステティック、メイク講師、メイクボランティア、美容アドバイス等の方法により、容姿を美しくする専門職は、美容師免許を有していなければ、美容を業としてはならない(美容師法第6条)。なお、業とは反復継続の意思をもって行うことで、有料・無料は問わない(美容師法、昭和32年法律第163号)。無免許のヘアメイクやメイクアップアーティスト、スキンケア、フェイシャルエステ、メイク講師、美容家、メイクボランティア、美容アドバイザーは違法である[2]。保健所から無許可の美容所も違法である。地域の保健所保健センター)が所管であり、違法行為には行政指導罰金30万円等が発生する[3]

美容師免許 無免許の通報編集

美容師無免許問題は、管轄の地域の保健所(保健センター)が所管している。美容師は、美容を業とする日本の国家資格であり、厚生労働省管轄の業務独占資格である。

無免許でメイクアップアーティスト、メイク講師、メイクボランティア、美容家と名乗り、美容を業とする者は違法行為であるため、保健所に通報できる。

脚注編集


関連項目編集

外部リンク編集