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メタンフェタミン

中枢神経興奮作用を有する有機化合物

メタンフェタミン英語: methamphetamine, methylamphetamine)は、アンフェタミンの窒素原子上にメチル基が置換した構造の有機化合物である。間接型アドレナリン受容体刺激薬として中枢神経興奮作用はアンフェタミンより強く、強い中枢興奮作用および精神依存性薬剤耐性がある[2]。日本では商品名ヒロポン®で販売されるが[3]、「限定的な医療・研究用途での使用」に厳しく制限されている。

メタンフェタミン
メタンフェタミンの構造式
識別情報
CAS登録番号 537-46-2
KEGG D08187
特性
化学式 C10H15N
モル質量 149.24
沸点

212[1]

特記なき場合、データは常温 (25 °C)・常圧 (100 kPa) におけるものである。
メタンフェタミン

日本では覚せい剤取締法を制定し、覚醒剤の取扱いを行う場合の手続きを規定するとともに、それ以外の流通や使用に対しての罰則を定めている[2]。この取締法におけるフェニルメチルアミノプロパン。日本で乱用されている主な覚醒剤[4]

目次

俗称・異称編集

日本語では、シャブエス (S)、スピード (speed) などの俗称で呼ばれる。英語ではアイス(ice)、メス(meth)、クリスタル・メス(crystal meth)などの俗称がある。日本語で「早いの」、「冷たいの」となる。異称は、the queen of ice(氷の女王)。

諸言語における俗称としては、冰毒(中国語)、tinatikフランス語)、shaboo(イタリア語)、が挙げられる。

歴史編集

1888年(明治21年)、日本の薬学者・長井長義麻黄研究物質第33号として合成し、1893年に薬学雑誌に発表した[5]。1919年(大正8年)、緒方章がその結晶化に成功した。合成に成功した当時は、覚醒剤作用は発見されていなかった[6]

それ以来注目されていない薬物であったが[7]、1938年にはドイツで Pervitin という薬として使われ、1940年には嗜癖性が報告され、1954年までに精神病の報告が二十数例、ドイツ、スイス、チェコスロバキアなどから寄せられる[8]。これは薬を中止すれば止まり、精神病が進行していくものではない[8]。アメリカ陸軍刑務所の従業員と受刑者の約1000人では、約25%が乱用していた[8]第二次世界大戦当時には連合国軍枢軸国軍の双方で、航空機や潜水艦の搭乗員を中心に、士気向上や疲労回復の目的で用いられた。

日本でも、戦時の勤労状態や工場の能率向上のために使われ[9]、1945年(終戦後)には日本軍の保有品のヒロポン(注射剤[10])などが市場に放出され、非行少年や売春婦に乱用が広まる[11]

1949年に一般人の製造を禁止するものの、さらに密造品が広まり[11]、密造品にもヒロポンといったラベルが貼られた[12]。日本での中毒者の入院は、東京大学医学部附属病院神経科で1946年9月が初、東京都立松沢病院で1948年3月が初[13]。1951年に覚醒剤取締法が制定されると、翌年までには入院は激減した[13]。1954年に5万5,000人超であった検挙者は、3年後には千人を下回ったが、1971年には1万人を超える[14]

それまでの密造から1970年には大韓民国ルート、またイギリス領香港、中華民国、ポルトガル領マカオ、タイ王国からの密輸入が増加し、素人では販売網がないので、日本への輸入から先は暴力団が掌握した[15]。戦後直後より高額となったため、若年者ではなく暴力団や水商売の人々に流行し、また違法性は承知の上での使用実態があった[10]。1995年から再び流行し、携帯電話が登場しさらにイラン人や友人を介して、元締めの暴力団と接触せずに買えるようになったことによる[16]。日本は依存者が治療されず、覚醒剤の乱用が長く続いている稀有な国である[17]

日本国内における薬物事犯では、覚醒剤関連での検挙が最も多い。2007年には1万2,000人が覚醒剤事犯で検挙されている。

作用編集

メタンフェタミンは、血液脳関門を易々と通り越して、大脳中枢神経を刺激し覚醒させる作用があるため、医療用途としてはうつ病精神病などの虚脱状態や各種の昏睡・嗜眠状態などの改善・回復に用いられる。

小胞体へのドーパミン貯蓄を阻害して、シナプス前細胞の細胞質におけるドーパミン濃度を上昇させると共に、ドーパミントランスポーターを逆流させることにより、神経終末からドーパミンノルアドレナリンセロトニンなどのアミン類を遊離させ、間接的に神経を興奮させる。さらに、モノアミン酸化酵素の阻害作用によって、シナプス間隙におけるアミン類の濃度を上昇させる作用を併せ持つ[18]

メタンフェタミンの反復使用は、ドーパミントランスポーター(DAT)やドーパミンD1受容体を減少させる。抗生物質ミノサイクリンの前投与と併用によって、DATの減少やD1受容体の減少を抑えることができる[19]

副作用など編集

不安興奮頭痛不眠、手のふるえ、動悸などが起こったり、味覚の異常やじんま疹などの過敏症状が起こることがある。

覚醒剤精神病:用量用法から逸脱して、覚醒剤乱用によって生じる幻覚妄想状態を主とする精神病。覚醒剤精神病の妄想は、関係妄想を中心に、被害・追跡・注察・嫉妬妄想からなり、幻覚は幻聴が主である。

依存性編集

乱用開始から依存に至るまでの期間は、約30ヶ月とされており、メチルフェニデートの平均9.2ヶ月と比較すると長い。[20]

物質依存の形成は、個人の置かれている環境に大きく影響を受けるが、遺伝的要因も関係している。メタンフェタミンでは、双子を用いた研究により、遺伝的要因は約4-7割程度と考えられており[21]、メタンフェタミン依存に関わる遺伝子を明らかにすることで、メタンフェタミン依存の分子神経生物学的理解を進めるべく、研究が行なわれている。

メタンフェタミンの精神的依存は、他の依存性薬物と同様、報酬系が大きな役割を果たしている。報酬系は、中脳腹側被蓋野から側坐核及び前頭葉皮質に投射するA10神経と呼ばれる中脳辺縁ドパミン神経系からなる。この神経の興奮による神経終末からのドパミンの遊離に引き続き、側坐核のドパミン濃度の上昇が起こり、これを心地よいと感じる。メタンフェタミンは種々の機構により、側坐核局所で作用することによって同部位のドパミン濃度を上昇させ、報酬系を賦活させて依存を形成する。

抗生物質ミノサイクリンの前投与により覚醒剤特有の高揚感が阻止され、精神依存を抑制したとの研究報告がある[22]。しかし、高揚感を感じなかったにもかかわらず、再使用欲求に変化がなかったとの報告もあり、覚醒剤の習慣性身体的依存)が示唆される[23]。ミノサイクリンはドーパミン拮抗作用が示されておらず、覚醒剤などの多幸感・高揚感はドーパミンと無関係であると示唆される[22]薬剤耐性菌を生む問題があり感染症においても適正使用が言われ、感染症でもない状況での抗生物質の不適切使用は戒められる[24]

ヒロポン編集

ヒロポン® (Philopon) とは、大日本製薬(現・大日本住友製薬)によるメタンフェタミンの商品名。同社の登録商標の第364236号の1である。成分名は塩酸メタンフェタミン。剤型はアンプルおよび錠剤である。ヒロポンの名は、ギリシア語Φιλόπονος(ピロポノス/労働する)を由来としている。

2018年(平成30年)現在、処方箋医薬品として「ヒロポン®錠」「ヒロポン®注射液」の二種類が製造されており、都道府県知事から施用機関の指定を受けた医療機関からの注文に対応している。また本薬品に関しては、製造業者から施用機関までの流通過程、施用した患者までが包装単位で記録保管されるなど、他の医薬品とは別格の厳しい管理がなされている。医師法第22条で、医師に処方箋の交付が義務化されているが、覚醒剤を投与するときには例外的に処方箋を交付する必要がないとされている。また、医師が自身に覚醒剤を自己処方することは禁じられている。

ヒロポン史編集

日本では、大東亜戦争以前より製造されており、除倦覺醒劑として販売された。その名の通り、疲労倦怠感を除き眠気を飛ばすという目的で、軍・民で使用されていた。当時はメタンフェタミンの副作用がまだ知られていなかったため、規制が必要であるという発想自体がなく、一種の強壮剤として利用され、参天堂ホスピタン)や小野薬品工業ネオパンプロン)など同業他社からも販売されていたが、その中でも大日本製薬は最大のシェアを得た。こうしてヒロポンはアンフェタミン系をも含む覚醒剤の代名詞となった。

当時の適応症は、「過度の肉体および精神活動時」「夜間作業その他睡気除去を必要とする時」「疲労二日酔乗り物酔い」「各種憂鬱症」であった。帝国陸海軍では、長距離飛行を行う航空兵などに支給されている。ヒロポンの注射薬は「暗視ホルモン」と呼ばれ、B-29の迎撃にあたる夜間戦闘機隊員に投与された。中には、一晩で5機のB29を撃墜した例もあった(黒鳥四朗を参照)。ヒロポンは「本土決戦兵器」の一つとして量産され、終戦時に大量に備蓄されていた。

日本の敗戦により、帝国陸海軍の備蓄品が一気に市場へ流出すると、酒やタバコといった嗜好品の欠乏も相まって、人々が精神を昂揚させる手軽な薬品として蔓延した。その薬物依存症者すなわち「ポン中」(ヒロポン中毒者)が大量発生し、中毒患者が50万人を超えるなど社会問題となった。加えて、中毒者が行う不潔な注射器の使い回しは、ウイルス性肝炎の伝染機会を増加させ、輸血後肝炎が感染拡大する遠因となった。この時期芸能界にも蔓延し、多くの芸能人が常用していたことが、のちに明らかになっている。当時芸能界で活動したコロムビア・トップが、参議院議員に転身後国会において、ヒロポンが蔓延した当時の芸能界を証言したことがある[25]

1949年(昭和24年)、厚生省はヒロポンを劇薬に指定、製造業者に対し、覚醒剤としての製造を禁止するよう勧告し、1951年(昭和26年)に覚せい剤取締法を施行したことに伴い、日本国内では、「限定的な医療・研究用途での使用」を除き、覚醒剤の使用・所持がすべて禁止されている[26]

効能・効果編集

  • ナルコレプシー、各種の昏睡、傾眠、嗜眠、もうろう状態、インスリンショック、欝病・欝状態、統合失調症の遅鈍症の改善
  • 手術中・手術後の虚脱状態からの回復促進及び麻酔からの覚醒促進
  • 麻酔剤の急性中毒、睡眠剤の急性中毒の改善

副作用等編集

重大な副作用

  • 依存性

その他の副作用(頻度不明)

  • 精神神経系:興奮、情動不安、眩暈、不眠、多幸症、振戦、頭痛
  • 循環器:心悸亢進、頻脈、血圧上昇
  • 消化器:食欲不振、口渇、不快な味覚、下痢、便秘
  • 過敏症:蕁麻疹
  • その他:インポテンス、性欲変化

出典編集

  1. ^ "Hazardous Substances Data Bank", NLM (US)
  2. ^ a b 竹内孝治、岡淳一郎 『最新基礎薬理学[第3版]』 廣川書店、2011年、50頁。ISBN 978-4-567-49452-6
  3. ^ ヒロポン/ヒロポン錠
  4. ^ 覚醒剤中毒 1980, p. 9.
  5. ^ 中原雄二「世界における覚せい剤の乱用の現状と問題点」、『衛生化学』第36巻第2号、1990年、 100-108頁、 doi:10.1248/jhs1956.36.100NAID 130003911750
  6. ^ 覚せい剤を開発したのは日本人?望月吉彦(芝浦スリーワンクリニック 院長)、healthクリック、2015/01/05
  7. ^ 覚醒剤中毒 1956, p. 17.
  8. ^ a b c 覚醒剤中毒 1956, pp. 4-5.
  9. ^ Masamutsu Nagahama (1968). “A review of drug abuse and counter measures in Japan since World War II”. U.N. Bulletin on Narcotics 20 (3): 19-24. https://www.unodc.org/unodc/en/data-and-analysis/bulletin/bulletin_1968-01-01_3_page004.html. 
  10. ^ a b 覚醒剤中毒 1980, pp. 41-42.
  11. ^ a b 覚醒剤中毒 1980, p. 10.
  12. ^ 覚醒剤中毒 1956, p. 16.
  13. ^ a b 覚醒剤中毒 1956, pp. 8-11.
  14. ^ 覚醒剤中毒 1980, p. 11.
  15. ^ 覚醒剤中毒 1980, pp. 13, 24-26.
  16. ^ 覚醒剤研究会 『覚醒剤大百科』 データハウス、2010年、32-33頁。ISBN 978-4781700427 
  17. ^ 松本俊彦 「第5章 薬物依存に対する治療プログラム Matrix ModelとSMARPP」『薬物依存とアディクション精神医学』 金剛出版、2012年、61-81頁。ISBN 978-4772412391
  18. ^ A Practical Guide to the Therapy of Narcolepsy and Hypersomnia Syndromes. Neurotherapeutics (2012) 9:739–752
  19. ^ Kenji Hashimoto, et al. (2007-3-1). “Protective effects of minocycline on the reduction of dopamine transporters in the striatum after administration of methamphetamine: a positron emission tomography study in conscious monkeys.”. Biological Psychiatry. 61 (5): 577-81. doi:10.1016/j.biopsych.2006.03.019. PMID 16712806. http://www.biologicalpsychiatryjournal.com/article/S0006-3223(06)00395-7/abstract. 
  20. ^ 日本臨牀 2015 (73) 9
  21. ^ Kendler KS, Jacobson KC, Prescott CA et al., Phamacotherapy of methabphetamine addiction: an update. Subst Abus 29:31-49, 2008。Kendler KS, Karkowski LM, Neale MC et al., Illicit psychoactive substance use, heavy use, abuse, and dependence in a US population-based sample of male twins. Arch Gen Psychiatry 57:261-259, 2000
  22. ^ a b 研究課題名:「依存症のメカニズム解明」クロス・アディクションの病態生理を担う脳内ミクログリア活性化機構の解明[リンク切れ]
  23. ^ 47NEWS医療新世紀 からだ・こころナビ 「覚せい剤による障害改善 抗生剤ミノサイクリンで」”. www.47news.jp. 株式会社全国新聞ネット Press Net Japan Co.,Ltd (2010年12月14日). 2016年8月22日閲覧。
  24. ^ 厚生労働省健康局結核感染症課 (2017-06) (pdf). 抗微生物薬適正使用の手引き 第一版 (Report). 厚生労働省. http://www.mhlw.go.jp/file/06-Seisakujouhou-10900000-Kenkoukyoku/0000166612.pdf 2017年12月10日閲覧。. 
  25. ^ 参議院会議録情報 第101回国会 社会労働委員会 第11号。議事録では本名の下村泰名義で記録されている。
  26. ^ ここで言う「限定的な医療・研究用途での使用」とは、同法により規定された少数の研究・医療機関への販売や、統合失調症ナルコレプシーの治療等であり、日本薬局方上は処方薬処方箋医薬品)の覚醒剤として残っている。

参考文献編集

  • 立津政順、後藤彰夫、藤原豪共著 『覚醒剤中毒』 医学書院、1956年。
  • 山下格、森田昭之助 『覚醒剤中毒』 金剛出版、1980年。

関連項目編集

外部リンク編集