メディアアクセスユニット
メディアアクセスユニット （ 英：Media Access Unit、MAU ）は マルチステーションアクセスユニット （英：Multistation Access Unit、 MAUまたはMSAU ）とも呼ばれ、複数のパーソナルコンピュータやワークステーションをトークンリングネットワーク（IEEE 802.5）に接続するためのポート（端子）を持つ装置である。また、日本語では集線装置（英：concentrator）とも呼ばれる。トークンリングは、論理的にはリング型トポロジーであるが、保守を容易にするために、集線装置を中心としてステーションを接続する物理スター型配置が事実上の標準である。MAUに接続されたステーションは、MAU内部のリレー回路を介してリングを形成する[1][2]。
ベーシックなMAUは、使用開始後の操作や設定を必要とせず、電源も不要なパッシブ動作の装置である。後に、集線装置の機能に加えて、ソフトウェアとの組み合わせでネットワーク管理を行えるコントロールドアクセスユニット（CAU：Controlled Access Unit）も登場した[1]。
トークンリングはIBMが中心となって策定された規格であり、関連製品の市場シェアにおいても大部分を占めていた。MAUについては、1992年頃の時点でIBMがおよそ66%のシェアを抑えていた[3]。
パッシング方式を応用したトークンリングは、1997年頃にはIBMネットワーキング製品の主流であったが、その後スイッチド・ネットワークに置き換えられていった。
MAUの特徴 編集
電源不要のパッシブ動作 編集
トークンリングのMAUにはポートごとのリレーが内蔵されており、ステーションから供給されるDC電源によって各リレーが作動し、ネットワークに接続する。ポートに接続されているステーションの電源がオフになったり、ポートから外されたりした場合には、リレーが閉じてトークンリングから切断される仕組みである[3]。
たとえばIBM 8228のように、最も基本的なMAUでは、電源が不要なためコンセントのない場所にも設置でき、「Setup Aid」と呼ばれるスティック状のアクセサリ（9V乾電池を使用する）で所定の初期設定を行った後は特段の操作を必要としなかった。ただし、MAUを移動させたり、大きなショックを与えたりした場合は、内蔵リレーをリセットするために「Setup Aid」で再度初期設定を行う必要があった[4]。
IBM 8226はステータスLEDを備えたMAUでAC電源を必要とし、その代わりにこの電源を利用してリレーのリセットが可能となったので別途のアクセサリは不要となった。また、集線装置としてだけでなく、スプリッターとしても使える機種であった[5]。
リレーをリセットする際の不便を解消するため、マッジネットワークスといったサードパーティベンダー製品にも、リレーのリセットボタンや自動リセット機能を内蔵したものが存在した[3]。
拡張性と耐障害性 編集
MAUは、拡張用に用意されているリングイン、リングアウト端子同士を接続してより大きなリングを構成できる。リング型ネットワークでは、いずれかのステーションに障害が発生するとリンクが途切れてネットワーク全体がダウンしてしまうが、MAUを使用すればリレーがすばやく問題のあるステーションをリングから切り離し、ネットワークを維持する。こうして遮断されたステーションは、ネットワーク全体を止めることなく、取り外すことができる[2]。
帯域幅 編集
トークンリングネットワークは、理論的にはリング全周数キロメートルにも及ぶ広範囲をサポートした。 ただし、全ステーションが帯域幅を共有するため、実際には狭いエリアを担当する個別のネットワークを構成し、これらをブリッジ接続して使った。こうしたブリッジ手法は、高帯域幅のスイッチド・ネットワークに取って代わられた[6]。
脚注 編集
- ^ a b http://ps-2.kev009.com/ohlandl/books/TR_Networks_Intro_Planning_Guide_Chpt1.pdf
- ^ a b >「汐路丸の情報通信ネットワークとトークンリングLAN」、『日本船用機関学会誌』第23巻・第2号、金田芳也、昭和63年2月
- ^ a b c Network World. IDG Network World Inc. (1 June 1992)
- ^ Using the IBM 8228 Setup Aid
- ^ IBM 8226 Token-Ring RJ-45 Connection Model 001
- ^ IBM (1997年). “Token-Ring Migration to Switched LAN Interconnect — A Technical White Paper”. 1997年1月11日時点のオリジナルよりアーカイブ。2020年7月1日閲覧。
