ラジオマイクは、音声の伝送に電波を用いるマイクロホンである。また、ごく小規模な送信機でもある。

概説編集

音声の伝送には有線を使わずとも電波、赤外線可視光線などの電磁波によることができる。 文字通り線の無いマイクであり、日本ではワイヤレスマイク(wireless micorophone)と呼ばれることが多い [1] が、これはイギリス英語でありアメリカ英語ではラジオマイク(radio microphone)という [2]。 機能的な違いを意味するものではないのだが、日本では電波法において電波を「300万MHz以下の周波数の電磁波」と定義し、これに基づく総務省令告示等で電波を使用するものをラジオマイクと呼んでいる

本記事では法令に使用される文言という点に着目し「ラジオマイク」、「ワイヤレスマイク」という名称を問わず電波法令により規制されるものについて解説する。

電源スイッチしか操作する部分がないのが普通で、無線局の免許を要するものであっても無線従事者は不要 [3] である。

定義編集

電波法令に定義するものとしては、電波法施行規則に基づく告示

  • 微弱無線局に関する告示[4]に「有線式マイクロホンのかわりに使用される無線電話用送信装置」
  • 無線従事者を要しない「簡易な操作」に関する告示[3]に「電波を利用するマイクロホン」

がある。

種別編集

陸上移動局編集

特定ラジオマイクと呼ばれる。 特定無線設備の技術基準適合証明等に関する規則による適合表示無線設備技適マークがついた機器)でなければならない。 陸上移動局の免許を要するが無線従事者は不要である。

告示周波数割当計画には一般業務用として、

  • 470~714MHz(「テレビホワイトスペース帯」と呼ぶ。)
  • 1240~1260MHz(「1.2GHz帯」と呼ぶ。)

を特定ラジオマイク及びデジタル特定ラジオマイクに割り当てている。かつては

  • 779~788MHz及び797~806MHzを特定ラジオマイク
  • 779~806MHzをデジタル特定ラジオマイク

にも割当てがあり「800MHz帯」と呼ばれた。

無線設備規則第49条の16および第49条の16の2で

  • 特定ラジオマイクの陸上移動局の無線設備
  • デジタル特定ラジオマイクの陸上移動局の無線設備

を規定している。電波産業会はこれら規則及び関連告示の技術基準を含めて標準規格を策定している。

後述のラジオマイク用特定小電力無線局と比較して高音質であることからA型ワイヤレスマイクとも呼ばれる。高音質が必要な舞台芸術、放送録音などに用いる。

と周波数帯を共用している。また、テレビホワイトスペース帯と1.2GHz帯は二次業務であり、基幹放送とFPUには劣後するがエリア放送には優先する。 800MHz帯もFPUと周波数帯を共用していた。

このように、放送事業と競合しているので、特定ラジオマイク運用調整機構(特ラ機構)に入会して放送事業者と利用調整を図らなければならない。

小電力無線局編集

免許不要局の一種である。 これも適合表示無線設備でなければならない。

特定小電力無線局編集

周波数割当計画では

  • ラジオマイク用
    • 806.125MHz~809.750MHzの125kHz間隔
    • 322.025MHz~322.150MHzおよび322.250MHz~322.400MHzの25kHz間隔
    • 74.58MHz~74.76MHzの60kHz間隔
  • 補聴援助用
占有周波数帯幅 周波数
20kHz以下 75.2125MHz~75.5875MHzの12.5kHz間隔
20kHzを超え30kHz以下 75.225MHz~75.575MHzの25kHz間隔 169.4125MHz~169.7875MHzの25kHz間隔
30kHzを超え80kHz以下 75.2625MHz~75.5125MHzの62.5kHz間隔 169.4375MHz~169.75MHzの62.5kHz間隔

を割り当てている。

電波法施行規則第6条第4項に特定小電力無線局の種別として、

  • ラジオマイク用
  • 補聴援助用ラジオマイク用

が掲げられている。

これらについて無線設備規則第49条の14に技術基準が規定され、ARIBが標準規格を策定している。

ラジオマイク用特定小電力無線局

標準規格の中で周波数帯毎に高いものから、B型C型D型と分類している。

  • B型は、音質を重視する歌唱、演奏に用いる。
  • C型は、学校や駅などの音質を重視しないアナウンスに用いる。
  • D型は、劇場や展示会などの案内、構内放送に用いる。
補聴援助用ラジオマイク用特定小電力無線局

標準規格の中で占有周波数帯幅の広いものから、169MHz帯はVM、75MHz帯はWNSと分類している。169MHz帯は欧州で補聴目的に割り当てられた周波数である。

小電力データ通信システムの無線局編集

ISMバンドである2.4GHz帯を使用するワイヤレスマイクは、小電力データ通信システムの無線局である。

デジタルコードレス電話の無線局編集

デジタルコードレス電話には複数の規格があり、その一つがDECTである。 DECTは欧州で開発されたものだが日本で規格が独自に拡張され、無線設備規則第49条の8の2の2に時分割多元接続方式広帯域デジタルコードレス電話の無線局として技術基準が規定されている。 関連告示[5][6] を合わせてARIBが標準規格を策定し、メーカーや電気通信事業者の団体であるDECTフォーラムもJ-DECTとしてコードレス電話以外の様々な用途に普及を図るものとしており[7]、その用途の一つとしてラジオマイクがある。

標準規格からラジオマイクに関係する部分を要約する。

変調方式 電波の型式 周波数 空中線電力 多重化数
GMSK F1D、F1E 1895.616~1904.256MHzの1.728MHz間隔6波 240mW以下 最大12

微弱無線局編集

免許不要局の一種であるが、適合表示無線設備であるものはない。

電波法施行規則第6条第1項第2号に基づく告示[4]に、用途等を限定して一般的なものより電界強度を強く規定している。

ラジオマイクに関係する部分のみ抜粋する。

電界強度 電波の型式 周波数
無線設備から500mの距離において200μV/m以下 A3E、F3E 27.12MHz又は40.68MHz

実用されているものの電波型式はF3E(FM:周波数変調)である。

その他の機器編集

「ラジオマイク」、「ワイヤレスマイク」と称していないがこの種の機能を持つものについて述べる。

小電力データ通信システムの無線局

2.4GHz帯を使用するワイヤレスインカム、ベビーモニターなどの名称で音声通信を行う機器(Bluetooth機器も含む。)があるが、これらは小電力データ通信システムの無線局である。

微弱無線局

オーディオアクセサリーFMトランスミッターミニFM用トランスミッターなどのFM放送の周波数を使う機器や情報収集機器(盗聴器の婉曲的表現)は、電波法施行規則第6条第1項第1号の規定が適用される。

  • 322MHz以下では、3mの距離で電界強度が500μV/m以下
  • 322MHzを超え10GHz以下では、3mの距離で電界強度が35μV/m以下

グループ・チャネル編集

同一場所で複数の送信機を用いる場合、同一周波数ではもちろん使用できないが、近接した周波数を使用すると受信機側で三次相互変調歪が生じて受信波と同一になり混信してしまうことがある。そこであらかじめグループ分けをし、他のグループを使用しないように注意せねばならない。また、放送事業者との利用調整や周波数管理を図るには、周波数の呼称を統一することが望ましい。

ARIBの標準規格では

  • 特定ラジオマイク
  • ラジオマイク用特定小電力無線局
  • 補聴援助用ラジオマイク用特定小電力無線局

についてグループやチャネル番号を定義し、利用することを推奨している。

DECTについては告示[6]にある周波数にチャネル番号に相当するキャリア番号を定義している。

規制事項編集

本記事に述べているのは日本独自の制度である。

  • 特定ラジオマイクと小電力無線局の機器は、外国での使用はできない。持込みができたとしてもその国で使用を許可されたということではない。逆に類似していても外国規格のものは日本では使用できない
  • 小電力データ通信システムは、ISMバンドの周波数を用いるため、国毎に法規制の細部は異なる。
    • 外国規格には小電力データシステムの上限出力10mWを超えるものがある。国内で使用するには下記の技適マークを確認すること。
    • 国外での使用にあたっては当該国の規制事項を確認すること。
適合表示無線設備

上述の通り、特定ラジオマイクと小電力無線局の機器は適合表示無線設備でなければならない。電波法令の技術基準には、「一の筐体に収められており、容易に開けることができないこと」(特定ラジオマイクには電源など一部例外がある。)とされ、特殊ねじなどが用いられているので、利用者は改造はもちろん保守・修理の為であって分解してはならない。改造したものは認証が無効となり、不法無線局となる。

  • 800MHz帯特定ラジオマイクは、#沿革にあるように、周波数の割当てが2019年3月末に終了し、認証も同時に無効となった。
  • 無線設備規則の技術基準改正により2005年11月末までに認証された特定小電力無線局、小電力データ通信システムの機器は、2022年11月末までしか使用できず、認証も無効になる。
    • 認証が無効になった機器の使用は、技適マークがあっても不法無線局を開設したこととなる。
DECT

DECTは電気通信事業の規格であり双方向かつ特定者間の通信を可能としでいる。 ペアリングと呼ばれる送信機を受信機に「紐付け」して登録しないと使用できない。 そして受信機側で常時受信状態を確認し、混信が起きたら自動的に送信機の周波数を変更する。 また、周波数帯が電気通信事業用としてPHS、続いてコードレス電話に割り当てられたものでラジオマイクは劣後するものであり、電気通信事業用の電波 [8] を受信したら送信を停止するキャリアセンス機能の搭載が義務付けられている。

以上に見るように、同じ周波数帯を用いる機器により通信が輻輳した場合には、干渉を完全に排除できるとは限らない。

ISMバンド

小電力データ通信システムの2.4GHz帯、微弱電波の27.12MHz及び40.68MHzの周辺の周波数はISMバンドであり、周波数割当計画脚注でISM機器から発射される電波の影響を受けても容認しなければならないとしている。また、その他にも種々のシステムが使用している。

  • 27.12MHz及び40.68MHzは工業用高周波加熱装置が、2.4GHz帯は電子レンジが使用しており、これらの動作中は強力な混信を受ける。
  • 2.4GHz帯の一般用RFIDアマチュア無線は登録または免許を要する無線局であり、これらには劣後するので影響を受けることを容認せねばならず、使用停止を要求されたら従わねばならない。
  • 27.12MHzと40.68MHzの模型ラジコン及び2.4GHz帯の小電力RFID、無線LANコードレス電話なととは同等であり、先に使用している方が優先する。
微弱電波

微弱電波は電界強度で規定されているためFMトランスミッター等に出力は明示されておらず、技適マークを表示する義務も無い。FM放送の周波数を使う機器に「3mの距離で500μV/m以下」と明記されているものも一部にしかない。これ以外の周波数では、輸入された機器を含め技適マークが無い機器は微弱電波の範囲を超える可能性がある。中でも322MHzを超え10GHz以下の周波数では実用的な機器を製造するのは難しいので、可能性は非常に大きい。このような機器の法規制は、指定無線設備とされたものに製造業者・販売業者に勧告し、従わないときはその旨を公表できる[9]のみで、使用のみが不法無線局の開設として取締り・刑事罰の対象となる。

総務省は、微弱電波の範囲を超えるおそれがある無線機を一般市場で購入し測定を行い、この範囲を超えるものについて公表する無線設備試買テストを実施し、公表したものについて製造・販売業者には行政指導をしている。

任意制度であるが、民間団体が微弱無線設備を登録し微弱無線マークELPマーク)を発行する。入手の際はこのマークにあるものを選択するのがよい。

沿革編集

「ワイヤレスマイク」が日本で初めて使用されたのは、第二次世界大戦後にアメリカから導入した放送事業用の真空管式のものと言われる。 [10]

1950年(昭和25年)- 電波法が施行された。当時の電波法令には「ラジオマイク」という文言はなく、無線設備規則にもラジオマイクを想定した無線設備はなく、電波法施行規則の微弱無線局の規定の「標準電界発生器、ヘテロダイン周波数計その他の小型発振器」の「小型発振器」がラジオマイクを規制する根拠となるものであった。

1957年(昭和32年)- 微弱無線局の規定が改正された。[11]

  • 用途等を規定しないものは、すべて「100mの距離で電界強度が15μV/m以下」とされた。
    • この規定を基にメーカーにより周波数が異なるものの高音質用ワイヤレスマイクが製造・使用された。
  • 用途等を規定するものは、別に告示するものとされた。
    • これに基づき、微弱無線局を規定する告示が制定[12]され、「ラジオ・マイク」という文言が登場し、13,560kc、27,120kc、40,680kcが使用できるとものされた。
「ラジオ・マイク」は原文ママ、周波数の単位kcは当時の計量法に準拠

1986年(昭和61年)- 微弱無線局の規定が改正された。[13]

  • 用途等を規定しないものは周波数により電界強度が異なるものとされた。従前の規定による機器は経過措置として施行日から10年間の使用が認められた。[14]
    • この頃の機器の周波数は40MHz帯、200MHz帯、400MHz帯を使用していた。[10]

1989年(平成元年)- 従前の微弱電波の規定による機器を代替する機器が制度化された。

  • ラジオマイク用特定小電力無線局を含む特定小電力無線局[15]
  • 陸上移動局の一種として特定ラジオマイク[16]

1990年(平成2年)- ラジオマイクは簡易な操作の対象とされた。[17]

1992年(平成4年)- 小電力データ通信システムの無線局が制度化された。 [18]

1996年(平成8年)- 従前の微弱無線局の機器の経過措置が終了した。

1997年(平成9年)- 補聴援助用ラジオマイク用特定小電力無線局が制度化された。 [19]

  • 当初は75MHz帯のみであった。

1998年(平成10年)- 微弱無線局を規定する告示から13.56MHzが削除された。 [20]

2005年(平成17年)- 無線設備規則のスプリアス発射等の強度の許容値に関する技術基準の改正により旧基準の無線設備の使用は「平成34年11月30日」までとされ、同日に旧基準の認証も無効になるとされた。 [21]

2007年(平成19年)- 補聴援助用ラジオマイク用特定小電力無線局に169MHz帯が追加された。 [22]

2009年(平成21年)- 特定ラジオマイクにデジタル方式が追加された。 [23]

2010年(平成22年)- デジタルコードレス電話の規格にDECTが追加された。 [24]

2012年(平成24年)- 特定ラジオマイクはテレビホワイトスペース帯および1200MHz帯を使用するものとされ、800MHz帯の使用は「平成31年3月31日」までとなり同日に認証も無効になるとされた。 [25][26]

2013年(平成25年)- 無線設備試買テストが開始された。

2015年(平成27年)- ELPマークの発行が開始された。

2018年(平成30年)- 800MHz帯特定ラジオマイクの周波数の移行がほぼ完了したと公表[27]された。

2019年(平成31年)- 800MHz帯特定ラジオマイクへの周波数の割当ては終了し、認証も無効となった。

脚注編集

  1. ^ 例として『ワイヤレス・マイク製作読本』誠文堂新光社 1964年発行
  2. ^ Q&A 01:ワイヤレスマイクとラジオマイクの違いは?(特定ラジオマイク運用調整機構)
  3. ^ a b 平成2年郵政省告示第240号 電波法施行規則第33条の規定に基づく無線従事者の資格を要しない簡易な操作第3項第5号(総務省電波利用ホームページ - 総務省電波関係法令集)
  4. ^ a b 昭和32年郵政省告示第708号 電波法施行規則第6条第1項第2号の規定による免許を要しない無線局の用途並びに電波の型式及び周波数第1項(同上)
  5. ^ 平成14年総務省告示第129号 電波法施行規則第6条第4項第5号及び第6号の規定に基づくデジタルコードレス電話の無線局及びPHSの陸上移動局が使用する電波の型式及び用途等(同上)
  6. ^ a b 平成22年総務省告示第389号 無線設備規則第49条の8の2第1項第1号イただし書等の規定に基づく時分割多元接続方式狭帯域デジタルコードレス電話の無線局等に使用する無線設備の技術的条件等(同上)
  7. ^ DECT概要(DECTフォーラム)
  8. ^ PHSやコードレス電話は総務省から割り当てられた呼出符号を自動的に発射する。
  9. ^ 電波法第102条の11
  10. ^ a b 松永英一, 村上佳裕、「4-1 ラジオマイクの歴史と変遷」 『映像情報メディア学会誌』 2015年 69巻 5号 p.398-402, doi:10.3169/itej.69.398
  11. ^ 昭和32年郵政省令第8号による電波法施行規則改正
  12. ^ 昭和32年郵政省告示第708号制定
  13. ^ 昭和61年郵政省令第24号による電波法施行規則改正
  14. ^ 昭和61年郵政省令第24号による電波法施行規則改正附則第2項
  15. ^ 平成元年郵政省令第3号による電波施行規則改正
  16. ^ 平成元年郵政省令第65号による無線設備規則改正
  17. ^ 平成2年郵政省告示第240号制定
  18. ^ 平成4年郵政省令第78号による電波法施行規則改正
  19. ^ 平成9年郵政省告示第270号による平成元年郵政省告示第42号改正
  20. ^ 平成10年郵政省告示第606号による 昭和32年郵政省告示第708号改正
  21. ^ 平成17年総務省令第119号による無線設備規則改正
  22. ^ 平成19年総務省告示第444号による平成元年郵政省告示第42号改正
  23. ^ 平成21年総務省令第22号による無線設備規則改正
  24. ^ 平成22年総務省令第94号による無線設備規則改正
  25. ^ 平成24年総務省告示第172号による周波数割当計画改正
  26. ^ 平成24年総務省令第59号による無線設備規則改正
  27. ^ 700/900MHz帯の周波数再編(総務省電波利用ホームページ - 700/900MHz帯周波数再編ポータルサイト)(2018年8月1日アーカイブ) - 国立国会図書館Web Archiving Project (PDF)

関連項目編集

外部リンク編集