レイマリン英語:Raymarine)は、イギリスの海洋電子機器メーカー。イングランドポーツマスを拠点とするマリンエレクトロニクスの企業で、主に商船小型船舶を中心とする電子機器の主要サプライヤーである。

Raymarine
レイマリン
種類
公開会社
市場情報 NASDAQ: FLIR
ISIN US3024451011
業種 マリンエレクトロニクス
設立 1923年
本社
事業地域
世界各地
製品 ソナー
レーダー
自動操縦装置
チャートプロッター
魚群探知機
VHF無線機
衛星テレビ
各種ソフトウェア
所有者 テレダイン・レクロイ
ウェブサイト www.raymarine.com

歴史 編集

 
小型ボートに設置された方位と船速を指定できる自動操船用ティラーパイロット(チラーハンドル)

アメリカ防衛産業メーカーであるレイセオンの一部門として、1923年に最初の音響測深装置を発売したのが同社の起源となる[1]

1958年、レイセオン社はアペルコ(Apelco)社を買収し、製品ラインアップと市場シェアの拡大に成功する[1]

1974年イギリス生まれの発明家であり、長年船乗りを務めたデレク・フォーセット(Derek Fawcett)が小型船向けの自動操縦装置を開発するナウテック(Nautech)を設立。オートヘルム(Autohelm)ブランドとして自動操縦装置(現ティラーパイロットの前身)を販売し、このシステムが大成功を収めたことで、同社はより多くのシステム開発を行っている。1989年にはフォーセットは、オートヘルムの各装置が船上計器と1本のケーブルで通信可能なデジタル通信プロトコルとなる「SeaTalk」ネットワーク(現代のNMEA 0183およびNMEA 2000規格の前身)を開発している[2]

1990年にレイセオンはナウテックを買収しており、主にアメリカに拠点を置くレイセオンがナウテックが抱えていた欧州での流通網を活用し、欧州各地にレーダーの販路を拡大している。

レイセオンブランドとして販売を行っていたが、1993年1998年の会社組織の再編により、レイマリンが誕生する。

2001年1月、プライベート・エクイティ・ファームであるHg社が支援するマネジメント・バイアウトによりこの部門が買収されたことでブランド名を社名に冠した「Raymarine」社が設立された[1]2004年12月、レイマリンはロンドン証券取引所上場しHgの投資額は4倍となっている[3]

2005年、レイマリンは単独世界最速の世界一周記録を残したイギリス人女性であるエレン・マッカーサー英語版を協賛[4]

2007年から2008年にかけて起きた世界金融危機は、レイマリンを含む海事産業にも大きな打撃を与えており、2010年5月、レイマリンは倒産の危機に陥ったことで管財人の管理下に置かれており[5]、その後、テレダイン・レクロイによって買収された[6][7]

脚注 編集

  1. ^ a b c Raymarine Company History”. www.raymarine.com. 2022年5月1日閲覧。
  2. ^ These three pieces of marine electronics forever changed the course of boating.” (英語). Yachting (2015年9月4日). 2022年5月1日閲覧。
  3. ^ Paisner, Guy. “Raymarine IPO set to quadruple HgCapital investment” (英語). www.fnlondon.com. 2022年5月1日閲覧。
  4. ^ Smith, Laura (2005年8月15日). “MacArthur backer's profits rise” (英語). The Guardian. ISSN 0261-3077. https://www.theguardian.com/business/2005/aug/16/8 2022年5月1日閲覧。 
  5. ^ Kansas Business Journal: Garmin doubles, then loses offer for troubled firm Raymarine
  6. ^ Garmin doubles, then loses offer for troubled firm Raymarine” (英語). Kansascity Business Journal (2011年5月14日). 2022年5月1日閲覧。
  7. ^ FLIR Investor Relations:FLIR Systems Announces Acquisition of the Stock of Raymarine Holdings”. FLIR (2010年5月14日). 2019年10月24日時点のオリジナルよりアーカイブ。2022年5月1日閲覧。

関連項目 編集

外部リンク 編集