ワインスタイン効果英語: Weinstein effect[1][2]は、強い権力を持つ男性有名人・男性権力者による性犯罪が告発されるようになった世界的な傾向のことである[3][4][5]。2017年10月にアメリカの映画プロデューサーのハーヴェイ・ワインスタインによる性的虐待についての告発が各メディアにより報道されたことが世界的に波及した。告発は「転換点」または「分水嶺」とされ、セクシャルハラスメントに対する「全国的な清算」を引き起こした[5][6]

この影響が、セクシャルハラスメントや暴行の経験を共有することを奨励するMe Too運動を引き起こし、2つの出来事を引き金として、米国で多くの権力の地位にある男性が迅速に解任され、世界中の男性の責任が問われることになった。エンターテインメント業界では、告発により俳優と監督が解雇された[4][5]

第三者言及

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朝日新聞グローブ内の記事では、日本でワインスタイン効果を広げるための手段について記者の藤えりかジェシカ・チャステインに対して質問を行った。ジェシカは、性的被害の議論が曖昧なまま終了しないように、女性がそうしたものに支持を表明することが大切だ、と答えたことが記されている[7]

雇用問題弁護士のケネス・カッツは、ワインスタイン効果の広がりに伴って、企業がハラスメントの問題に対して和解の方向を一層強めていくのではないか、という見方を示している[8]

脚注

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  1. ^ “The Harvey Weinstein effect”. USA Today. オリジナルの2017年12月7日時点におけるアーカイブ。. https://web.archive.org/web/20171207222753/https://www.usatoday.com/pages/interactives/life/the-harvey-weinstein-effect 2018年1月27日閲覧。 
  2. ^ Graham, Renée (2017年11月28日). “The 'Weinstein effect' hits a wall”. The Boston Globe. オリジナルの2018年1月28日時点におけるアーカイブ。. https://web.archive.org/web/20180128081718/https://www.bostonglobe.com/opinion/2017/11/28/the-sexual-harassment-reckoning-takes-turn-the-weinstein-effect-hits-wall/oaFBb6caAFUjD7sC1Tt6GO/story.html 2018年1月27日閲覧。 
  3. ^ 米ハリウッドのセクハラ問題、ワインスタインが約48億円で和解 | Rolling Stone Japan(ローリングストーン ジャパン)”. Rolling Stone Japan (2019年5月27日). 2022年6月3日閲覧。
  4. ^ a b “Powerful men confronted as 'Weinstein effect' goes global”. Associated Press. CBS News. (2017年11月14日). オリジナルの2017年12月8日時点におけるアーカイブ。. https://web.archive.org/web/20171208181856/https://www.cbsnews.com/news/harvey-weinstein-effect-goes-global-powerful-men-confronted 2017年12月8日閲覧。 
  5. ^ a b c Worthen, Meredith (2017年12月20日). “100 Powerful Men Accused of Sexual Misconduct in 2017”. Biography.com. 2017年12月28日時点のオリジナルよりアーカイブ。2017年12月30日閲覧。
  6. ^ deJesus-Remaklus, Mariah (2017年11月20日). “Red Zone: 'Weinstein effect' sparks national reckoning against sexual assault and harassment”. The Northern Light. 2017年12月8日時点のオリジナルよりアーカイブ。2017年12月8日閲覧。
  7. ^ 『ユダヤ人を救った動物園~アントニーナが愛した命~』 「ごく普通の女性」がヒーローになる:朝日新聞GLOBE+”. 朝日新聞GLOBE+. 2022年6月3日閲覧。
  8. ^ DIGIDAYJAPAN (2017年12月17日). “秘密保持契約を使ったセクハラ隠し、エージェンシーの実態”. DIGIDAY[日本版]. 2022年6月3日閲覧。