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概要編集

三井グループの企業及び住友グループの企業の統合によって発足している。但し、両グループ自体は統合しておらずそれぞれ別の企業グループである。

表記について編集

「三井住友」を冠している会社は、商号の英訳表記が日本語表記(三井住友)と同じ「Mitsui Sumitomo」とするものと、逆様の「Sumitomo Mitsui」とするものがある。後者は、日本語表記では三井が初めとなる代わりに、英訳表記では住友が初めとなるという対等の意味からである。また、国際的にMitsuiよりSumitomoの方が名が通っているからとの意味もある。三井住友銀行が発足した時よりこのような表記が続けられている。

同様の例に、三井グループの株式会社三越伊勢丹ホールディングス(Isetan Mitsukoshi Holdings Ltd.)がある(日本語表記では「三越伊勢丹」であるが英訳表記では「Isetan Mitsukoshi」である)。

主な企業編集

SMBCグループ編集

SMBCグループは、住友グループの株式会社住友銀行が三井グループの株式会社さくら銀行を吸収合併し、中核である株式会社三井住友銀行[1]が発足した経緯から、「Sumitomo Mitsui」である。主な会社は次の通り。

三井住友トラスト・グループ編集

三井住友トラスト・グループは、住友グループの住友信託銀行株式会社が三井グループの中央三井信託銀行株式会社及び中央三井アセット信託銀行株式会社を吸収合併し、中核である三井住友信託銀行株式会社が発足した経緯から、「Sumitomo Mitsui」である。主な会社は次の通り。

MS&ADインシュアランスグループ編集

MS&ADインシュアランスグループは、三井グループの三井海上火災保険株式会社が住友グループの住友海上火災保険株式会社を吸収合併し、中核である三井住友海上火災保険株式会社が発足した経緯から、「Mitsui Sumitomo」である。主な会社は次の通り。

三井住友建設株式会社編集

三井住友建設株式会社(Sumitomo Mitsui Construction Co., Ltd.)は、三井グループの三井建設株式会社が住友グループの住友建設株式会社を吸収合併し、発足しているが、「Sumitomo Mitsui」である。

三井住友金属鉱山伸銅株式会社編集

三井住友金属鉱山伸銅株式会社(MITSUI SUMITOMO METAL MINING BRASS & COPPER CO.,LTD.)は、三井グループの三井金属鉱業株式会社圧延加工事業部の事業を住友グループの住友金属鉱山伸銅株式会社が吸収分割によって承継し、発足しているが、「Mitsui Sumitomo」である。

住友三井オートサービス株式会社編集

住友三井オートサービス株式会社(Sumitomo Mitsui Auto Service Company , Limited)は、住友グループの住商オートリース株式会社が三井住友フィナンシャルグループ(現在のSMBCグループ)の三井住友銀オートリース株式会社を吸収合併し、発足した経緯から、「Sumitomo Mitsui」である。

その他変則的なもの編集

「三井住友」や「住友三井」でない変則的なものとして、次の会社が存在する。

実現しなかった統合編集

三井グループの三井化学株式会社及び住友グループの住友化学工業株式会社(現・住友化学株式会社)は、2003年10月に統合を予定していたが、同年3月31日に見送る事を発表している[2]。また、三井住友ポリオレフィン株式会社は、2003年10月1日に事業を解消している[3](三井化学株式会社のポリオレフィン事業は2005年4月1日新設分割し株式会社プライムポリマーを設立している[4])。

金融商品市場における銘柄略称編集

金融商品取引所の開設する金融商品市場(取引所金融商品市場)における銘柄略称は、三井住友建設株式会社は「三井住友建」(証券コード: 1821)、三井住友トラスト・ホールディングス株式会社は「三井住友トラ」(証券コード: 8309)、株式会社三井住友フィナンシャルグループは「三井住友」(証券コード: 8316)である(証券コード順)。

ちなみに、旧株式会社三井住友銀行[1]は「SMBC」、三井住友海上火災保険株式会社及び旧三井住友海上グループホールディングス株式会社(現・MS&ADインシュアランスグループホールディングス株式会社)はいずれも「三住海上」を用いていた。

備考編集

三井グループの株式会社商船三井は、三井グループの三井船舶株式会社が大阪商船株式会社(住友系)を吸収合併し、1964年に大阪商船三井船舶株式会社として発足しており、ある種の三井住友(住友三井)である。2009年までは登記上の本店を旧大阪商船の本店である大阪市に置いていた他、また(歴史が古い)大阪商船の設立を会社の創業としている。

脚註編集