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下坂 藤太郎(しもざか とうたろう、1868年11月17日明治元年10月4日) - 1941年昭和16年)1月12日)は、日本大蔵官僚実業家。理財局銀行課長を最後に退官し、台湾銀行理事、副頭取を歴任。東洋製糖(のち大日本製糖)、東洋海上保険(のち日新火災海上保険)、日商(のち日商岩井)の各社長。

しもざか とうたろう
下坂 藤太郎
Shimozaka Tōtarō.jpg
生誕 (1868-11-17) 1868年11月17日
死没 (1941-01-12) 1941年1月12日(72歳没)
出身校 東京帝大法科大学政治学科
職業 東洋製糖社長
東洋海上保険社長
日商社長
台湾銀行副頭取
大蔵官僚
子供 下坂源太郎(長男)

目次

生涯編集

略歴

会津藩士下坂藤次郎の長男。三春中学第一高等学校を経て、1894年(明治27年)東京帝国大学を卒業。大蔵省に入省し、翌年の第二回文官高等試験に次席合格する[1]秋田県収税長、本省参事官、書記官、監督局銀行課長などを経て、1899年(明治32年)6月辞職。翌月台湾銀行理事に就任し、副頭取に進む。1906年(明治39年)から翌年にかけて銀行制度調査のため欧米出張[2]1912年(明治45年)東洋製糖専務、1914年大正3年)7月から同社社長。東洋海上保険社長を兼務し、1922年(大正11年)7月に両社長職から離任する[* 1]1928年(昭和3年)、日商岩井の前身である日商の初代社長に就任[3]。同社会長も務めた。

鈴木商店、東洋海上、日商

鈴木商店系列の東洋製糖社長であった下坂と台湾銀行監査役の辰野宗義(後述)は、経営危機に陥った東海商業銀行から東洋海上の株式を引き受ける。辰野は鈴木商店と親しい関係にあった[4]。下坂、辰野らの株式引き受けを契機に鈴木商店は東洋海上の株式の過半数を取得し、下坂は同社の社長となる[4]。当時の東洋海上は損失約40万円を抱えていたため、対策として減資による損失整理を行い、次いで増資を行い業績は回復する。東洋海上は海上保険、火災保険、運送保険と業務を拡大するが、鈴木商店が破綻すると東京海上系列となる[5]。先の増資の際、その三分の一を引き受けたのが東京海上であった。下坂は同店破綻後に鈴木本家の女婿高畑誠一らの依頼で日商の初代社長に就任した[6]。日商は戦後に岩井産業と合併して日商岩井(現双日)となり、高畑は社長に就任する。

親族

下坂の長男源太郎立教大学教授、弟で田村家の養子となった藤四郎は河合楽器代表取締役など複数の企業で役員を務めた実業家[7]、また八郎も日商ほかの役員を務める[8]。妹は海軍軍医[9]、長女美知子は東京帝国大学法学部教授神川彦松[10]に、四女富美は東京商大学長や閣僚を歴任した高瀬荘太郎に嫁ぐ[11]

辰野宗義編集

文官高等試験同期でともに大蔵省に入省し、また同時に台湾銀行理事となる[12]辰野宗義は、下坂とは同藩出身であった。辰野の父、辰野宗城は斗南藩権大属会計掛[13]である。辰野は同行監査役もつとめ1920年(大正9年)まで在任した[14]。この年は森俊六郎が台湾銀行副頭取に就任している。下坂、辰野、森はともに会津会会員で、また稚松会賛助員として同郷後進の育成にも力を尽くした。

脚注編集

注釈
  1. ^ 離任の理由について新聞は鈴木商店の経営監視にあたるためと報じている(『国民新聞 1935.2.5-1935.2.22(昭和10) 』神戸大学電子図書館)
出典
  1. ^ 『戦前日本官僚制の制度・組織・人事』447頁
  2. ^ 『台湾銀子四十年誌』画像271枚目
  3. ^ 『日新火災八十年のあゆみ』237頁
  4. ^ a b 『日新火災八十年のあゆみ』35頁
  5. ^ 『日新火災八十年のあゆみ』36頁
  6. ^ 『日新火災八十年のあゆみ』152頁-153頁
  7. ^ 『大衆人事録 東京篇』「田村藤四郎」
  8. ^ 『大衆人事録 東京篇』「下坂八郎」
  9. ^ 人事2止 (13)「JACAR(アジア歴史資料センター)Ref.C06091337400、明治34年 公文備考 人事2止巻20(防衛省防衛研究所)」
  10. ^ 『人事興信録』「下坂藤太郎」)
  11. ^ 『大衆人事録 東京篇』「高瀬荘太郎」
  12. ^ 『台湾銀行四十年誌』画像269枚目
  13. ^ 勉強堂書店『慶應年間 会津藩士人名録』
  14. ^ 『台湾銀行四十年誌』画像276枚目

参考文献編集

  • 秦郁彦『戦前日本官僚制の制度・組織・人事』東京大学出版会
  • 秦郁彦『日本近現代人物履歴事典』 東京大学出版会
  • 台湾銀行台湾銀行四十年誌』、1939年
  • 帝国秘密探偵社『大衆人事録 東京篇』(第13版) 1939年
  • 人事興信所『人事興信録』(第10版)1934年
  • 財団法人日本経営史研究所『日新火災八十年のあゆみ』、1988年

外部リンク編集