中国人民解放軍海軍(ちゅうごくじんみんかいほうぐんかいぐん、簡体字中国語: 中国人民解放军海军拼音: Zhōngguó Rénmín Jiěfàngjūn Hǎijūn, 英語: People's Liberation Army Navy)は、中華人民共和国海軍であり、中国共産党が指導する人民解放軍の海軍部門である。

中国人民解放軍海軍
中国人民解放军海军
中国人民解放軍海軍の徽章
中国人民解放軍海軍の軍艦旗
創設 1949年4月23日
派生組織 中国人民解放軍海軍陸戦隊
本部 北京市
指揮官
海軍司令員 董 軍海軍大将
国防大臣 李尚福
海軍政治委員 袁華智海軍大将
総人員
徴兵制度 なし(志願制)
適用年齢 20歳
-実務総数 235,000名、年齢 20歳
現総人員 約29万人(1位位
財政
予算 30兆5400億円
関連項目
1位
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中華人民共和国の軍事
中国人民解放軍軍徽
中国人民解放軍軍徽
最高軍事指導機関
中央軍事委員会中国語版国家
国務院機関
国防部 国防科工局
国家国防動員委員会 国家辺海防委員会
中華人民共和国武装力量
中国人民解放軍の旗 中国人民解放軍
中国人民武装警察部隊の旗 中国人民武装警察部隊
中国民兵
戦区
東部戦区 南部戦区 西部戦区
北部戦区 中部戦区
軍種
中国人民解放軍陸軍の旗 陸軍 中国人民解放軍海軍の旗 海軍 中国人民解放軍空軍の旗 空軍
中国人民解放軍ロケット軍の旗 ロケット軍
中央軍事委員会直轄支援部隊
戦略支援部隊
聯勤保障部隊
中央軍事委員会直属院校
国防大学 軍事科学院 国防科技大学
ドメイン別戦力
陸軍 海軍陸戦隊 空軍空降兵

海軍 陸軍船艇部隊

空軍 海軍航空兵 陸軍航空兵

ロケット軍
海軍核潜艇部隊 空軍爆撃機部隊

戦略支援部隊航天系統部

戦略支援部隊網絡系統部
駐特別行政区部隊
駐香港部隊 駐マカオ部隊
階級制度
人民解放軍 武装警察
軍事思想と歴史
人民戦争理論 人海戦術
解放軍の歴史
ゲリラ 運動戦 超限戦
関連法規
国家安全法 国防法 兵役法
国防動員法 国防教育法 人民防空法
国防交通法 国家情報法 ネット安全法
反テロリズム法 反スパイ法
現役士官法 予備役士官法
人民武装警察法
民兵工作条例
士官階級条例 軍政治工作条例

「人民解放海軍」と表記されることがあるが、「人民解放海軍」が正式な組織名称である。

概要 編集

1949年4月23日創立。2023年時点で、航空母艦3隻、弾道ミサイル原子力潜水艦7隻、攻撃型原子力潜水艦9隻、通常動力型潜水艦48隻、駆逐艦50隻、フリゲート57隻、コルベット27隻、高速戦闘艇65隻以上、ドック型揚陸艦4隻、戦車揚陸艦29隻、強襲揚陸艦2隻を含む艦艇を保有するとしている。

2017年版ミリタリーバランスによると、海軍人員数は、現役総員約235,000名の内、海軍航空部隊約26,000名、陸戦隊(海兵隊)約10,000名が含まれるとしている[1]Jane's Fighting Ships 2015-2016によると、現役総員235,000名の内、海軍航空部隊25,000名、陸戦隊8,000から10,000名(戦時は28,000名)、沿岸防衛陸上部隊(地対艦ミサイル沿岸砲運用部隊)28,000名が含まれるとしている[2]

米国防総省は2020年9月1日に発表した、中国の軍事力についての年次報告書「2020 China Military Power Report」の中で、「中国は現在、世界最大の海軍を保有している」との見解を示した。中国海軍が130隻以上の水上戦闘艦を含む約350隻の艦艇を保有していることを指摘し、米海軍の約293隻を上回っていると述べた[3]

歴史 編集

1949年、人民解放軍の中で舟艇を装備していた部隊が「解放軍海軍」として独立し、発足した。当初は第二艦隊叛乱事件などで中華民国海軍から接収した旗艦の重慶や旧日本海軍砲艦海防艦、アメリカ製のLST輸送艦などや民間の輸送船やジャンク船、漁船などに武装を施した特設艦船などを戦力にしていた。後にそれらはソビエト連邦から供与された鞍山級駆逐艦や魚雷艇、ウィスキー型潜水艦などに取って代わられた。60年代からは中ソ対立により自力での艦艇建造に着手。文化大革命の混乱による停滞期を挟んで70年代後半には独自に設計した旅大型駆逐艦漢級原子力潜水艦を建造できるようになった。

国共内戦南シナ海での領土紛争に出動し、小規模な海戦など実戦を経験している。

国民党軍との海戦 編集

国共内戦では、万山諸島上陸戦(1950年)や台州列島一江山島戦役en, 1954-1955年)など島嶼攻略戦で重要な役割を果たしたほか、1965年八・六海戦崇武沖海戦崇武以東海戦, zh:烏坵海戰)では中華民国海軍に勝利を収めている。

ベトナムとの海戦 編集

1974年西沙海戦では砲艇部隊で南ベトナム海軍の大型艦を破り、1988年赤瓜礁海戦では053型フリゲートほかの優勢な戦力を投じてベトナム海軍揚陸艦を一蹴した。

第一列島線構想と太平洋進出戦略 編集

 
左が第一列島線、右が第二列島線

1982年鄧小平は中国軍近代化戦略の一環として中国海軍司令員(司令官)の劉華清に戦略構想を命じ、劉は第一列島線作戦を構想する。この構想では中国海軍の近代化にともない、2000年から2010年まで九州南部から沖縄諸島、尖閣諸島台湾を含む東シナ海全域、さらにフィリピンブルネイマレーシアベトナムなど南シナ海にいたる第一列島線内部の制海権確保、2020年までに航空母艦を保有するとともに伊豆諸島小笠原諸島グアムサイパンパプアニューギニアに至る第二列島線内部の制海権を確保、2040年までにアメリカ海軍と対等な外洋海軍を保有する[4]

1992年には尖閣諸島西沙諸島南沙諸島を中国領土であると規定した領海法を施行。1997年には国防の範囲に「海洋権益の維持」を明記した中華人民共和国国防法を施行した。2009年12月には国家海洋局が中心となって尖閣諸島西沙諸島南沙諸島などの「中国領」の島嶼管理を強化する海島保護法が作成され、国家主席令として発動した[5]

台湾海峡ミサイル危機 編集

1996年の台湾総統選挙で民主派の李登輝候補が優勢になると、中国軍は軍事演習と称して基隆沖海域にミサイルを撃ち込むなどの威嚇恫喝行為を行なった。人民解放軍副総参謀長の熊光楷中将は、アメリカ国防総省チャールズ・フリーマン国防次官補に「台湾問題にアメリカ軍が介入した場合には、中国はアメリカ西海岸核兵器を撃ち込む。アメリカは台北よりもロサンゼルスの方を心配するはずだ」と述べ、アメリカ軍の介入を強く牽制した[6][7]アメリカ海軍はこれに対して台湾海峡太平洋艦隊の通常動力空母インデペンデンスイージス巡洋艦バンカーヒル等からなる空母戦闘群(現:空母打撃群)、さらに原子力空母ニミッツ戦闘群を派遣した。その後米中交渉によって中国は軍事演習を停止し、米国は部隊を撤退させた。中国軍は1996年当時、主力戦闘機はSu-27J-8J-8IIであったが、これ以降軍の近代化を加速させた。

近年の中国海軍の動向 編集

以下、近年の中国海軍の動向およびそれに関連する出来事について概説する。

海南島事件 編集

漢級原子力潜水艦領海侵犯事件 編集

江凱型フリゲート航行 編集

尖閣諸島中国漁船衝突事件 編集

中国海軍レーダー照射事件 編集

2014年以降 編集

  • 2014年にはアメリカの主導で行なわれるリムパック演習に中国海軍から初めて4隻が参加した。2016年にも参加したが、2018年には直前になってアメリカが招待を取り消した。
  • 2015年4月にはイエメン内戦の勃発を受けて日本人など15カ国・279人の外国人をミサイル・フリゲートに乗せてアデンから避難させた[24]。これは中国軍が国際的な危機において他国の国民の避難に協力した初めての例であった。

海軍司令部 編集

  • 海軍司令員
  • 海軍政治委員
  • 海軍副司令員
  • 海軍副政治委員
    • 丁海春海軍中将
  • 海軍参謀長
  • 海軍政治工作部主任
  • 海軍後勤部長
    • 徐衛兵海軍少将
  • 海軍装備部長
    • 王建国海軍少将
  • 海軍紀律検査委員会書記
    • 陳学斌海軍少将

歴代海軍司令員 編集

氏名[注 2] 氏名[注 3] 就任年月 退任年月 備考
1 蕭勁光 萧劲光 1950.01 1980.01 海軍大将
2 葉飛 叶飞 1980.01 1982.08 海軍大将
3 劉華清 刘华清 1982.08 1988.01 海軍大将
4 張連忠 张连忠 1988.01 1996.11 海軍大将
5 石雲生 石云生 1996.11 2003.06 海軍大将
6 張定発 张定发 2003.06 2006.08 海軍大将
7 呉勝利 吴胜利 2006.08 2017.01 海軍大将
8 沈金龍 沈金龙 2017.01 2021.08 海軍大将
10 董軍 董军 2021.08 2023.12 海軍大将
11 胡中明 胡中明 2023.12 海軍大将

歴代海軍政治委員 編集

氏名[注 2] 氏名[注 3] 就任年月 退任年月 備考
1 蘇振華 苏振华 1957.02 1967.06 海軍大将
* 王宏坤(第二) 王宏坤 1966.03 1977.10
2 李作鵬(第一) 李作鹏 1967.06 1971.09
3 蘇振華(第一) 苏振华 1973.03 1979.02
* 杜義徳(第二) 杜义德 1977.10 1980.01
4 葉飛(第一) 叶飞 1979.02 1980.01
5 李耀文 李耀文 1980.10 1990.06 海軍大将
6 魏金山 魏金山 1990.06 1994.01 海軍大将
7 周坤仁 周坤仁 1994.01 1995.07 海軍大将
8 楊懐慶 杨怀庆 1995.07 2003.06 海軍大将
9 胡彦林 胡彦林 2003.06 2008.12 海軍大将
10 劉暁江 刘晓江 2008.12 2014.12 海軍大将
11 苗華 苗华 2014.12 2017.08 海軍大将
12 秦生祥 秦生祥 2017.08 2022.01 海軍大将
13 袁華智 袁華智 2022.01 海軍大将

階級 編集

海軍学員を階級としては番外と見なすと、5種19階級となる。

士官を軍官と称し、将官・校官(佐官に相当)・尉官に区分する。将官がの3階級、校官がの4階級、尉官がの3階級となり、尉官の下に士官候補生が海軍学員として位置する。

下士官を士官と称し、さらに高級・中級・初級と区分する。海軍一級軍士長から三級までが高級士官、海軍四級軍士長と海軍上士が中級士官、海軍中士海軍下士が初級士官である。は、海軍上等兵海軍列兵の2階級である。

教育機関 編集

中国海軍の教育機関として、南京海軍指揮学院武漢海軍工程大学煙台海軍航空工程学院大連海軍大連艦艇学院広州海軍陸戦学院 (2004年に兵種指揮学院から改名)、青島海軍潜艇学院葫芦島海軍航空兵学院蚌埠海軍蚌埠士官学校がある。

主要部隊 編集

海軍は、北海、東海、南海の3個艦隊司令部から成る。

北海艦隊 編集

東海艦隊 編集

南海艦隊 編集

海軍航空兵 編集

海軍航空兵は、実戦部隊として6個海軍航空兵師団(海军航空兵師)、1個独立航空連隊(独立航空团)から成る。教育部隊として海軍航空兵学院隷下に4個訓練連隊(训练团)を有し、開発試験部隊として海軍試験基地隷下に1個訓練連連隊(训练团)を保有する。総員約26,000名から成る。各種軍用機約800機を保有する。

海軍陸戦隊 編集

 
リムパックでの海軍の兵士(2016年)

海軍陸戦隊は、列国の海兵隊(海軍歩兵隊)に相当する組織である。南海艦隊隷下の2個海軍陸戦旅団によって構成されている。1個海軍陸戦旅団は5,000名から6,000名から成る諸兵科連合旅団であり、ミリタリーバランス2014年版では海軍陸戦隊全部で約1万人と推定している。

アメリカ海兵隊のように独自の航空部隊を有せず、空中強襲上陸作戦や近接航空支援は所属する南海艦隊の航空兵の支援に頼っている。

艦艇 編集

潜水艦 編集

 
094型潜水艦(晋級)

人民解放軍海軍(以下、中国海軍と表す。)は潜水艦の戦闘能力の近代化を重要視していて、近隣の他のどの国よりも多くの潜水艦を近年急速に建造し配備してきた。アメリカ海軍艦種類型法に則れば、現在人民解放軍海軍が戦力化している潜水艦は、大きく4種類に類型することができる。SSBN原子力推進弾道ミサイル潜水艦)、SSN原子力推進攻撃潜水艦)、SS通常動力推進攻撃潜水艦)、SSP非大気依存推進攻撃潜水艦)である。推進方式では原子力推進と通常動力推進(ディーゼル・エレクトリック推進のこと)と非大気依存推進の3種類である。任務内容では、潜水艦発射式弾道ミサイルの発射を任務とする弾道ミサイル発射型と、対艦(潜水艦、水上艦、商船)攻撃を主任務とする攻撃型の2種類である。前記の4類型別に、中国海軍の現状の配備状況を以下に記述する。

原子力推進弾道ミサイル潜水艦 編集

原子力推進弾道ミサイル潜水艦(SSBN)は海上核抑止を主任務とする。中国海軍は、2024年現在、晋級094型)6隻を運用中である。後継である唐級096型)は2030年までに2隻就役するであろうと、アメリカ国防総省の『中国の軍事力に関する年次報告書2020年版』で分析されている[26]

晋級の静粛性については、アメリカ海軍は高くないと推測しており、秘匿性に問題があるとしているが、3番艦以降は改良型の094A型が就役している。アメリカ海軍情報局の調査報告書『中国の特色ある現代的海軍』の挿入図を見ると、これまで中国が配備したどの原子力潜水艦よりも静粛性が有るが、ロシア海軍ビクターIII級デルタIII級と比べると劣っていることを示唆している[27]

晋級の水中速力については、ジェーン海軍年鑑にも記述は無い。晋級とSSNの商級(093型)は、ビクターIII級の船体技術の知識を導入し建造されたと推定されている[28]。言わば同根の兄弟艦であり、お互いの動力機関は似通ったものを使用していると推察される。晋級は船体の長さが約30%大きいので、商級の水中速力30ノットには及ばないものの、前級の夏級の水中速力22ノットは上回っていることが想像される。

晋級の潜航深度については、前述のようにビクター級の船体構造との関連性から、ビクター級の潜航深度350mに匹敵するか少なくとも夏級の300mを上回ると推察される。

晋級のソナー性能については、近年の西側諸国の潜水艦ではポピュラーに見受けられる、側面アレイパッシブソナーと曳航アレイパッシブソナーを装備している[28]。このソナーは前級の夏級(092型)には無かったものである。新たに備えられたソナーにより、低周波音を探知する能力が向上し、より遠距離の目標捜索が可能となり、パッシブモード下の目標位置の精度も上がったものと推察される。

晋級の武装については、潜水艦発射式弾道ミサイルJL-2を12発、魚雷発射管6基を搭載する。JL-2は現在開発の最終段階にあり2015年中には実用化するだろうとしている。JL-2は射程が7,400kmと推定されている。これにより中国近海から米本土の核攻撃が可能となり、中国の核抑止能力が完成することとなる。2015年中には晋級による核抑止パトロールが開始されるであろうとしている[29]

原子力推進攻撃潜水艦 編集

原子力推進攻撃潜水艦(SSN)は、対潜水艦、対水上艦、対民間船等を攻撃することを主任務とする潜水艦である。また中国SSBNが将来に戦略哨戒を行った場合はその護衛も任務となると予想される。中国海軍は2024年現在、漢級(091型)3隻、商級093型)6隻を運用中(2隻建造中)である[30]。しかし商級は海軍当局とって成功作では無かったようで建造中の2隻をもって生産終了の予定とされる。後継艦は095型としてすでに建造に着手している模様で漢級と更新するであろうと分析されている[29]

商級の静粛性については、前述のアメリカ海軍情報局の調査報告書[27]の挿入図を見ると、SSBN晋級より劣りSSN漢級(091型)よりは優れていることを示している。中国が建造した原子力潜水艦中で2番目に静かな潜水艦となっている。

商級の水中速力については、ジェーン海軍年鑑では水中速力30ノットとされている。水中速力向上により西側及びロシアの原子力潜水艦に近い性能を獲得したと推測されている。 潜航深度は、同じくロシアのヴィクター級の構造技術を導入した晋級とほぼ同等の300m以上350m未満と推定される。

ソナー能力も、晋級と同様に側面アレイパッシブソナー及び曳航アレイパッシブソナーを装備し、低周波音を探知する能力が向上し、パッシブモード下の遠距離捜索能力が向上しているものと推察される[28]

商級の武装については、射程約40kmの対艦ミサイルYJ-82を魚雷発射管から発射可能である。また魚雷については、アメリカ海軍のMk48魚雷をリバースエンジニアリングして生産されたと推定されている、雷速65ノット、射程約45kmのパッシブ/アクティブ音響ホーミング+ウェーキホーミング有線誘導式のYu-6魚雷を装備する[28]

通常動力推進攻撃潜水艦 編集

通常動力推進攻撃潜水艦(SS)は、推進動力がディーゼル・エレクトリック推進という点を除き、SSNと同様の対艦攻撃を主任務とする。中国海軍は、ディーゼル・エレクトリック推進の攻撃潜水艦の充実を、潜水艦戦力近代化の支綱と考えている[29]。比較的に近代的とされている中国海軍のSSは、キロ型877EKM/636/636M型)12隻及び宋級039/039G型)13隻である[29]

静粛性については、アメリカ海軍情報局の調査報告書[27]の挿入図には、キロ型及び宋級の静粛性のレベルが評価されている。まずキロ型であるが、877EKMの前期型と636/Mの後期型では評価が異なっている。前期型は静粛性が大きく劣っていて明級(035型)と同等の静粛性と評価されている。それに比べ後期型では大きく改善され中国及びロシアで建造されたディーゼル・エレクトリック推進の潜水艦で最も静粛性が有ると評価されている。

次に宋級については、静粛性のある後期のキロ型と静粛性の劣る明級の丁度中間あたりに位置しており、決して優れたものではないとされる。

水中速力については、ジェーン海軍年鑑では、キロ型が17ノット、宋級が22ノットと推測されている。この数値は、西側の通常動力潜水艦とほぼ同等である。

ソナーについては、キロ型・宋級ともに艦首と側面にアレイパッシブソナーを装備する一方で曳航式アレイソナーは装備してない模様である[28]。パッシブモード下の遠距離捜索能力が幾らか向上しているかもしれない。

キロ型の武装については、キロ改良後期型(636M型)のみクラブSミサイルが魚雷発射管から発射可能である。SIPRIの調査によると、2005年から2009年にかけてロシアから中国にクラブSミサイルの対艦型3M-54E(SS-N-27B)が150発輸出されたとしている。この150発のうち、どれくらいかは不明だが対地攻撃型の3M-14E(SS-N-30B)が含まれている可能性が有るとしている。3M-54Eは対艦終末超音速型の対艦ミサイルで、射程は約220kmである。攻撃目標から約20kmに接近するまではターボジェットで亜音速飛行する。攻撃目標から約20kmに接近するとターボジェットの後段を捨て前段部の固体ロケットで超音速に加速され目標に突入する[31]。魚雷は、国産のものが使用できず、ロシア製TEST-71(20km/24~40ノット)や53-65(12km/68.5ノットまたは22km/44ノット)を搭載する[28]

宋級の武装については、対艦ミサイルYJ-82が魚雷発射管から発射可能である。魚雷は、商級と同様にYu-6魚雷を搭載している[28]

非大気依存推進攻撃潜水艦 編集

非大気依存推進攻撃潜水艦(SSP)は、ディーゼル・エレクトリック機関に加え、大気から隔離された海中という環境下でも独立して電力又は動力を生み出すことができる非大気依存推進機関(AIP機関)を備える。そこで発生させた電力又は動力で推進を行う。比較的にゆっくりと長時間パワーを生み出すことが可能なのでSSより長期間潜航が可能である。中国海軍は、SSPとして国産の元級039A型)を17隻運用している。

元級の静粛性については、アメリカ海軍情報局の調査報告書[27]の挿入図には、キロ改良型と宋級の中間に位置する静粛性と評価されている。宋級の静粛性のレベルから向上していることが推察される。

元級の水中速力、ソナー関係、武装等は、宋級に準じているものと考えられる[28]

どの種類のAIP機関を採用したのか、及びそれを使用してどれくらい潜航時間が延長されたかは不明である。AIPを独力で開発したのか、第三国から技術導入を行ったのかも明らかになっていない。パキスタン海軍アゴスタ90B型潜水艦ハムザのMESMA機関(閉サイクル蒸気タービン機関)から技術流出したとの疑惑があるが真偽の程は不明である。

航空母艦 編集

 
遼寧

中国海軍は艦艇部隊に航空援護を提供するための戦闘用航空機部隊を有している。艦艇部隊の外洋志向に呼応して、航空部隊はその覆域を広げる努力を続けており、空中給油による航続距離の延伸のほか、空母の導入も模索していると伝えられている。

空母の技術を研究するため、中国はオーストラリアメルボルン)、ウクライナヴァリャーグ)、ロシアキエフミンスク)の、中古ないし建造途中の航空母艦を計4隻購入した。このうち、75%まで完成した状態でウクライナより購入したヴァリャーグは、大連において整備された。2009年の5月に機関部の修復は完了し[32]、2012年9月に「遼寧」として就役した。

また遼寧の設計を踏襲した国産空母として「山東」を建造し、こちらも2017年に進水した。これらはいずれもSTOBAR方式を採用していたが、CATOBAR方式の空母の開発も進めており、2022年には「福建」として進水した。

2021年3月13日、サウス・チャイナ・モーニング・ポストは中国海軍が原子力空母の保有を検討していると報じた。同記事によれば造船会社が動力を原子力とする空母の案を示し、それについて中央軍事委員会が検討しているという。もし実現すれば中国初の原子力空母となる[33]

艦載機 編集

空母建造計画に伴い、空母艦載機としてロシアのSu-33をベースとしたJ-15瀋陽飛機工業集団により開発された。J-15はSu-33の試作機であるT-10K-3をベースに、J-11B計画からのアビオニクス(AESAレーダー、電波吸収体ミサイル警報装置、IRST)や航空技術を投入している[34][35]。T-10Kをベースとしているため機体構成はSu-33とほぼ同じであり、主翼と水平尾翼を中ほどで上方に折りたたむことができる。 武装についてはAAMや通常爆弾しか搭載できないSu-33と違い、J-11Bと同様の各空対空ミサイルや各種精密誘導弾、YJ-83対艦ミサイル、KD-88対地ミサイルYJ-91対レーダーミサイル等を搭載できる[36]

主任務として艦隊防空(敵戦闘機や敵攻撃機や対艦ミサイルなどの経空脅威の排除)・制空の他、補助任務として対艦・対地攻撃を行う。

2012年11月23日、空母「遼寧」で行われた訓練で、J-15が初めて飛行甲板への着艦に成功した。

水上戦闘艦(駆逐艦・フリゲート) 編集

 
052B型駆逐艦
 
052C型駆逐艦

中国海軍の洋上兵力は、1950年代に旧ソ連より供与された4隻の7型駆逐艦グネフヌイ級駆逐艦、中国名は鞍山級駆逐艦)およびノックダウン生産した4隻のリガ級フリゲート(中国名は済南型フリゲート)をその端緒とする。その後、中国海軍は戦闘艦の国産化を進め、旧ソ連のコトリン型駆逐艦をベースとした旅大型駆逐艦駆逐艦として開発・配備した。また、沿岸哨戒戦力としてのフリゲートとしては、リガ級の小改正型を建造したのに続いて、大規模な改設計を施した江滬型フリゲートの大量配備に入った。

個艦防空能力

旅大型駆逐艦、江滬型フリゲートのいずれもが対艦ミサイルを主兵装としており、対艦攻撃能力は決して無視できないものではあったが、艦対空ミサイルを持たず、高射砲は旧式であったため、防空能力は貧弱であった。その後、アメリカのスパローを参考に国産開発した艦対空ミサイルであるHQ-61(紅旗61)を搭載した江東型フリゲートの開発も試みられたが、これは1隻しか建造されなかった。また、これらはいずれも戦闘情報センターを持たず、戦術情報処理装置によるシステム化も行われないなど、特にC4I能力には重大な問題があった。中国の経済発展と西側との関係改善を背景に1980年代中盤には、戦術情報処理装置や個艦防空ミサイルについてフランスからクロタルミサイルなど技術が導入された。これを基に中国版のHQ-7(紅旗7)などの開発が進められた。これらの新装備は、1980年代後半より旅大型駆逐艦への搭載が開始され、1990年代初頭には、初の汎用フリゲートとして江衛型フリゲートの整備が開始され、中国海軍は個艦防空(ポイント・ディフェンス)能力を得た。

艦隊防空能力

また、懸案であった艦隊防空(フリート・エリア・ディフェンス)能力の欠如への対策として、1996年よりロシアで工事中断中だった2隻のソヴレメンヌイ級駆逐艦(現代級駆逐艦/956E型駆逐艦)を購入し、さらに2001年には2隻の改ソヴレメンヌイ級駆逐艦(956EM型駆逐艦)を追加発注した。これと並行して、956E型と956EM型にほぼ匹敵するいわば中国版ソブレメンヌイ級ともいえる国産の防空艦として052B型駆逐艦が開発され、2004年より2隻が就役している。

956E型が搭載する9M38 シュチーリ(SA-N-7 ガドフライ)は、艦隊防空ミサイルではあるものの、本国ロシアにおいてはS-300F フォールト(SA-N-6 グランブル)を補完するために開発されたもので、中国海軍は長年の念願であった艦隊防空能力を得たものの、その能力は限定的であった。956EM型と052B型は9M38の改良型の9M38M2 シュチーリ-1(SA-N-12 グリズリー)を搭載している。9M38からの主な改良点は、射程の延伸と同時多目標対処能力の付加である。

ミサイル駆逐艦 編集

このため、これらと組み合わせて運用するための長射程艦対空ミサイル・システム搭載艦が建造されることとなった。1990年代中期のDDG整備計画着手直後は、複数の艦級が並行して少数ずつ建造されており、まず956E型の就役開始と同年の1999年には、これと同系列の中距離艦対空ミサイル・システムを搭載した052B型駆逐艦(広州級)が起工された[37]。続いて2002年には、国産の長距離艦対空ミサイル・システムであるHHQ-9を搭載した052C型(蘭州級)(中国版イージス艦と呼ばれる)も起工された[38]。なお052C型のシステムは諜報活動も含めて開発が進められていたことから、性能面では未知数な部分が多かったため[39]、052C型のバックアップおよび比較検討のため、ロシア製の長距離艦対空ミサイル・システムを搭載した051C型駆逐艦(瀋陽級)も建造された[40]。052B/C型の2隻をプロトタイプとして徹底的に性能・運用試験を実施し、これによって得られた不具合対策を連続的に適用するというスパイラルモデルによる開発が進められ、2009年より、この開発成果を踏まえて更に052C型4隻が追加建造され、これらは2012年より順次に就役を開始した。また2011年からは、全面的な発展型である052D型(昆明級)に絞りこんでの大量建造が開始された[41]

海軍当局は、同型の性能を認めつつも、技術的な先進性は不十分であると考えていた[42]。人民解放軍海軍は、海外の戦訓の分析から、大型化による火力強化や生残性の向上などといったメリットが上回ると判断し、052D型よりも更に大型で、また技術的にも先進的な水上戦闘艦の整備を計画するようになり[42]、2020年から055型駆逐艦 (南昌級) が8隻建造された。 ジェーン海軍年鑑では、本級の設計を端的に「052D型の拡大型」と記載しているが、実際には単純な拡大型ではなく、各種の新装備を搭載して多くの改正と発展が図られた艦であり[43]アメリカ国防総省国際戦略研究所では本級をミサイル巡洋艦と位置付けている[44]

次世代フリゲート 編集

次世代フリゲートとして、新設計の大型の船体に053H3型(江衛II型)と同様の兵装を組み合わせた概念実証モデルとして054型(江凱I型)が建造され、2005年から2隻が就役した[45]。続いて053H3型(江衛II型)と054型(江凱I型)の運用実績を踏まえて、HQ-16(紅旗16)VLS方式で搭載し、艦隊防空能力を付加した054A型(江凱II型)が就役を開始した。同型は海軍側の満足度も高く、40隻の大量建造がなされた。2023年からは発展型である054B型が進水している[41]

揚陸艦 編集

中国人民解放軍は対米国防と並び、台湾武力併合ができる実力を備えることも目標としており、揚陸艦は他の艦種に比べ急激に建造が進められている。

人民解放軍海軍では、中華民国海軍から鹵獲したLST-1級戦車揚陸艦を山型として運用したのち、1980年代から90年代にかけて国産艦艇である072-II型(玉坎型)072-III型(玉亭-I型)、072A型(玉亭-II型)に置き換えた。これらは擱座揚陸(ビーチング)を基本とする戦車揚陸艦(LST)であり、ヘリコプター甲板を備えてはいたが格納庫はなく、また艦型も比較的小型で、立体的な水陸両用作戦を展開する能力は乏しかった[46]

その後2007年より、初のドック型輸送揚陸艦(LPD)として071型揚陸艦が8隻就役した。同型はエアクッション揚陸艇4隻と輸送ヘリコプター4機の搭載・運用が可能であり、中国海軍の両用作戦能力は飛躍的に向上した[46]。そしてこれに続き、2021年より、更に能力を強化した強襲揚陸艦(LHD)として075型強襲揚陸艦が3隻就役(1隻建造中)した[47][46]アメリカ合衆国議会調査局では、2012年12月に発表した『中国海軍の近代化-米海軍の能力への影響』において、中国海軍がLHDの建造を計画している、ないし既に建造を開始している可能性に言及していた[注 4]。同書では、従来の中国海軍は台湾への侵攻作戦を想定して両用作戦資産を整備してきたのに対し、071型や本型は中国沿岸から遠く離れた場所での作戦の遂行により大きな価値を発揮することから、台湾海峡以外にも作戦海域を拡大していく可能性を指摘している[48]

主要装備 編集

水上戦闘艦艇 編集

航空母艦(2隻)
駆逐艦(50隻)
フリゲート(50隻)
コルベット(50隻)
ミサイル艇(60隻)
砲艇

潜水艦 編集

弾道ミサイル潜水艦(7隻)
攻撃型潜水艦(63隻)

補助艦艇 編集

強襲揚陸艦艦(3隻)
ドック型揚陸艦(8隻)
戦車揚陸艦(63隻+)
エアクッション揚陸艇(44隻+)
掃雷艦艇(42隻)
遠洋補給艦(12隻)
輸送艦(4隻)
  • 904B型輸送補給艦 2隻
  • 904A型輸送補給艦1隻
  • 904型輸送補給艦1隻(退役中)
情報収集艦(9隻)
音響測定艦
  • 816型音響測定艦 6隻
測量艦
  • 636A型測量艦 9隻
試験艦
  • 910型試験艦 4隻
  • 909A型試験艦 2隻
救難艦
  • 927型潜水艦救難艦 2隻
  • 926型潜水艦救難艦 3隻
  • 925型潜水艦救難艦 3隻
  • 917型高速救難艇 3隻
  • 922III型潜水艦救難艦 4隻
  • 922II型潜水艦救難艦 1隻
  • 946型潜水艦救難艦 3隻
病院船
  • 920型病院船 1隻
  • 919型病院船 2隻

航空機 編集

艦載機
  • J-31 艦載戦闘機 (計画中)
  • J-15/S 艦載戦闘機 62+機
  • J-15D 艦載電子攻撃機 配備数不明
  • KJ-600 艦載早期警戒機 (計画中)
  • Z-20 艦載対潜/対艦/汎用ヘリコプター 配備数不明
  • Z-18 艦載早期警戒/対潜/輸送ヘリコプター 6+機
  • Z-8 艦載輸送ヘリコプター 34機
  • Z-9 艦載対潜/対艦/汎用ヘリコプター 40機
  • Ka-31 艦載早期警戒ヘリコプター 9機
  • Ka-28 艦載対潜ヘリコプター 14機(退役中)
対潜哨戒機
偵察機
早期警戒機
練習機
  • JL-10 高等練習機 12機+
  • JL-9 高等練習機 40機+
  • JL-8 中等練習機 16機
  • CJ-6 初等練習機 40機
  • Y-7 爆撃手訓練機 12機
無人機


海外基地 編集

アジア
アフリカ

日中交流 編集

脚注 編集

注釈 編集

  1. ^ 射撃管制装置参照
  2. ^ a b 日本での表記。
  3. ^ a b 簡体字による表記。
  4. ^ 当初、艦型番号は081型と推測されていた[48]

出典 編集

  1. ^ IISS,The Military Balance 2017, Routledge, 2017, p. 281 - 283
  2. ^ Stephen Saunders,Jane's Fighting Ships 2015-2016, Janes Information Group, 2015
  3. ^ 「中国が世界最大の海軍を保有」米国防総省が指摘”. 高橋浩祐. Yahoo!ニュース. 2020年9月2日閲覧。
  4. ^ 第一列島線中国人民解放軍#太平洋分割管理構想参照
  5. ^ a b [1]中華人民共和国中央人民政府HP「海島保護法」
  6. ^ “核武制美—朱成虎不是第一位”. 博訊中国語版. (2007年3月9日). オリジナルの2005年7月17日時点におけるアーカイブ。. https://web.archive.org/web/20070309104025/http://news.boxun.com/news/gb/china/2005/07/200507170020.shtml 
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  8. ^ a b c d [2]魚拓前田宏子「中国における国益論争と核心的利益」PHP Policy Review,2012.2.2.Vol.6-No.48
  9. ^ 2010年4月30日付けの読売新聞朝刊より(一部引用)
  10. ^ 「中国、新たに東シナ海も「核心的利益」 香港紙報道」朝日新聞 2010年10月2日。[3]
  11. ^ 共同通信. 2011年3月2日. 尖閣諸島問題参照
  12. ^ a b c 尖閣諸島問題参照
  13. ^ 中国海軍艦隊が釣魚島海域に初進入 - チャイナネット(2012年10月21日)
  14. ^ [4]日本経済新聞「南シナ海も核心的利益 中国国家海洋局長」 2012/10/26
  15. ^ a b c [5]「習総書記「戦えば必ず勝利せよ」=威嚇能力向上指示、尖閣けん制か-中国」時事ドットコム2013,2.7.
  16. ^ a b 中国海軍艦艇の動向について - 防衛省(2013年2月5日)
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  18. ^ 2013年1月30日に中国国営通信社新華社報道
  19. ^ 演習出港の中国軍艦、宮古海峡を通過予定 日本へ示威行為 - MSN産経ニュース(2013年1月30日)
  20. ^ a b [6]産経新聞2013.2.6.「事実上の「攻撃予告」
  21. ^ [7]「中国艦が海自護衛艦に射撃レーダー照射」産経新聞2013.2.5.
  22. ^ [8]「「偶発的な事件や誤算高める」米報道官が懸念」産経新聞2013.2.6
  23. ^ 富坂聰週刊文春』2013年2月21日号、pp28-9
  24. ^ “中国海軍、日本人1人らのイエメン脱出支援”. 『日本経済新聞』. (2015年4月6日). https://www.nikkei.com/article/DGXLASGM06H9N_W5A400C1FF8000/ 2021年5月13日閲覧。 
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  26. ^ 「中国が世界最大の海軍を保有」米国防総省が指摘(高橋浩祐) - エキスパート”. Yahoo!ニュース. 2024年2月2日閲覧。
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  29. ^ a b c d 2015年度,中国軍事力・防衛発展報告書アメリカ国防総省2015年5月
  30. ^ China launches second possible Type 093B hull” (英語). Janes.com. 2024年2月2日閲覧。
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  34. ^ J-15/15S Flying Shark/Flanker
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参考文献 編集

関連項目 編集

 
張愛萍
  • 張愛萍 - 中国人民解放軍海軍創始者のひとり。
 
林遵

外部リンク 編集