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中国人民解放軍空軍

中国人民解放軍空軍(ちゅうごくじんみんかいほうぐんくうぐん)は、中華人民共和国空軍組織であり、人民解放軍の空軍部門である。

中国人民解放軍空軍
People's Liberation Army Air Force
Emblem of People's Liberation Army Air Force.svg
中国人民解放軍空軍の徽章
創設 1949年11月11日
本部 北京市
総人員
現総人員 39.5万人[1]
Air Force Flag of the People's Republic of China.svg
中国人民解放軍空軍の軍旗
テンプレートを表示
中華人民共和国の軍事
中国人民解放軍軍徽
最高軍事指導機関
中央軍事委員会国家
国務院機関
国防部 国防科工局
国家国防動員委員会 国家辺海防委員会
中華人民共和国武装力量
中国人民解放軍の旗 中国人民解放軍
People's Armed Police Flag.svg 中国人民武装警察部隊
中国民兵
戦区
東部戦区 南部戦区 西部戦区
北部戦区 中部戦区
軍種
中国人民解放軍陸軍の旗 陸軍 中国人民解放軍海軍の旗 海軍 中国人民解放軍空軍の旗 空軍
中国人民解放軍ロケット軍の旗 ロケット軍
中央軍事委員会直轄独立部隊
戦略支援部隊
中央軍委聯勤保障部隊
中央軍事委員会直属院校
国防大学 軍事科学院 国防科学技術大学
作戦空間別戦力
陸軍 海軍陸戦隊 空軍空降兵

海軍 陸軍船艇部隊

空軍 海軍航空兵 陸軍航空兵

ロケット軍
海軍核潜艇部隊 空軍爆撃機部隊

戦略支援部隊航天系統部

戦略支援部隊網絡系統部
駐特別行政区部隊
駐香港部隊 駐マカオ部隊
階級制度
人民解放軍 武装警察
軍事思想と歴史
人民戦争理論 人海戦術
解放軍の歴史
ゲリラ 運動戦 超限戦
関連法規
国家安全法 国防法 兵役法
国防動員法 国防教育法 人民防空法
国防交通法 国家情報法 ネット安全法
反テロリズム法 反スパイ法
現役士官法 予備役士官法
人民武装警察法
民兵工作条例
士官階級条例 軍政治工作条例

「人民解放空軍」と表記されることがあるが、「人民解放軍 空軍」が正式な組織名称である[2]

目次

概要編集

1949年11月11日創立。総兵力39.5万人(空挺部隊を含む)[1]

戦闘用航空機(combat capable aircraft)2,397機を保有する。戦闘機819機、戦闘攻撃機566機、攻撃機240機、爆撃機約162機、早期警戒管制機10機、空中給油機13機、電子戦機17機、輸送機約333機、多用途ヘリコプター22機、輸送ヘリコプター31機を保有する[1]。(この数には空挺軍所属機は含まれていない。)

空軍は軍団規模の空挺部隊を持つ。6個空挺旅団、1個ヘリコプター連隊、1個特殊作戦旅団、1個戦闘支援旅団、直轄の1個輸送機旅団を保有する[1]

中国人民解放軍の航空戦力は、空軍航空部隊の他に海軍航空部隊および陸軍航空部隊がある[1]

歴史編集

国共合作期編集

中華人民共和国建国以前の中国共産党は、空軍を創設することは叶わなかったものの、空軍力への関心を既に持っていた。

第一次国共合作期間の1924年6月16日、孫文は、コミンテルンの支援のもと広州黄埔軍官学校を設立した。同年9月には広東航校という航空学校を設立し、黄埔軍官学校卒業生からの選抜生徒を入学させ、航空要員の育成を始めた。中国共産党も数名を広東航校に入学させた。

1926年、中国共産党は党員であり広東航校の卒業生の常乾坤をソ連に派遣し、航空要員となるための教育訓練を受けさせた。常はその後、中国人民解放軍空軍の初代副司令員となった。中国共産党はその後1927年と1935年の2回に分け、選抜された27名の党員を航空要員育成を目的としてソ連に送り出した。

一方国内においても、日中戦争時の第二次国共合作期の1938年3月に、新疆軍閥盛世才の下へ、紅軍幹部等を選抜し43名を派遣し、航空要員の育成を図った。また国民党経営の航空学校にも引き続き共産党員を入学させた。国民党空軍兵士に対するリクルートも積極的に行われた。

この時期の中国共産党は、可能な限り党外のリソースを利用し、航空要員といったマンパワーを育成することを主眼としていた。

国共内戦期編集

日中戦争終了後の国共内戦期は、中国共産党は中国東北部(旧満州帝国)の日本軍の鹵穫機や航空用資材を手に入れ、1946年3月1日に中国共産党初の航空学校の東北民主連軍航空学校通化に設立した。その後同年5月に、内戦の激化により学校を牡丹江に移した。この学校には旧日本軍の士官と隊員が教官を務めるなど重要な位置を占めた。学校設立以後、本格的にパイロットや航空技術者の育成が行われた。

1947年7月の時点で、航空要員560名が養成され、内126名がパイロットとして養成された。彼らはその後に創設される空軍の礎となった。

空軍創設直前からの動き編集

国共内戦は、最終的に中国民衆(特に人口数の上で最大の無産階級)の支持を背景に所謂「人民戦争理論」に基づく「人海戦術」を採った共産党側が内戦の主導権を握り、圧倒的な勝利に終わった。国民党側の多くは寝返り残党は台湾に撤退した。

国民党の台湾撤退の動きは1949年初頭頃から始まっていた。共産党指導部は台湾奪取に向けて人民解放軍の編成の検討を行っていた。中国大陸と台湾の間には台湾海峡が横たわっていて、台湾攻略には海軍と空軍が是非とも必要との見解であった。1949年7月の毛沢東から周恩来への手紙には中国(共産側)が短期間で敵空軍(国民党空軍)を圧倒することは不可能であり、そのために旧ソ連軍に要員3~400人を選抜し、6~8ヵ月の教育を受けさせ、かつ100機前後の航空機を購入し、来年夏季には台湾奪取に備えたいという内容であった。1949年9月中国人民政治協商会議第1期全体会議で、毛沢東は強大な陸軍のみならず強大な海・空軍を保持する旨の発言を行った。

共産党指導部の動きと並行して、中央軍事委員会は1949年3月に東北民主連軍航空学校の教員から選抜し軍委航空局を設立した。この軍委航空局の役目は共産党の航空事業の全てを統合し指導を行いこととされ、空軍設立に備えた。中央軍事委員会は空軍司令部の設立を決定し、1949年10月25日に初代空軍司令員以下の人事を決定した。空軍司令部は1949年11月11日に正式に設立され、人民解放軍空軍が発足した。準備組織である軍委航空局は直ちに廃止された。

空軍創立後段階的に、6個の軍区司令部が設立された。1950年8月に東北軍区空軍司令部と華東軍区空軍司令部が、同年9月に中南軍区空軍司令部と西南軍区空軍司令部が、同年10月に華北軍区空軍司令部が、1951年12月に西北軍区空軍司令部が設立された。その後各軍区の名称変更が成され、司令部の設置されている都市名となった。(東北軍区→瀋陽軍区、華東軍区→南京軍区、中南軍区→武漢軍区、西南軍区→重慶軍区、華北軍区→北京軍区、西北軍区→蘭州軍区)また、軍区内に空軍司令部の他に指揮組織が設けられている所もあった。その指揮組織は福州済南成都の3都市に設けられた。

航空学校は空軍創立前は東北民主連軍航空学校の1校だけであったが、空軍創立時に他に6校開校し、中国人民解放軍第1~第7航空学校という名称となった。1953年末には7校から12校に増やされた。この時点で空軍は約6000名のパイロットと2万4000名のその他の航空要員を養成していた。航空要員に必要な人員は陸軍から大量に供給し、教員や装備の大部分はソ連軍の支援により成り立っていた。

朝鮮戦争期編集

1950年10月から1954年の初めまでに、空軍航空部隊は28個師団70個連隊が創設され、約3000機の航空機を保有するまでになっていた。 中華人民共和国(以降、中国と略す)は、朝鮮戦争朝鮮民主主義人民共和国(以降、北朝鮮と略す)側が劣勢に立たされ、戦線が限りなく鴨緑江に近づくと、このままでは国連軍が中朝国境を越えて中国側に攻め入ると危機感を持った。1950年10月末に実質的に中国人民解放軍である中国人民志願軍という形で北朝鮮側に立ち戦争に参加した。まず初めに中国陸軍部隊の人民志願軍が参戦し、1950年12月から中国空軍部隊の人民志願軍空軍が参戦した。

まず初めに、東北民主連軍航空学校で養成された第4航空師団の部隊を人民志願軍空軍に編入させた。その部隊は前線基地の安東飛行場に進出し、そこで戦闘訓練を行った。1951年1月20日に、人民志願軍空軍とアメリカ空軍の戦闘機同士の空中戦が初めて行われた。この空中戦で中国側のMiG-15 はアメリカ空軍の1機のF-84に損傷を与えた。また同月29日にも空中戦が行われ中国側は1機のF-84を撃墜をしたと中国側の記録に記されている。この撃墜は中国空軍史上初である。中国側のMiG-15はアメリカ空軍のB-29爆撃機を多数撃墜している。それまでは一貫して朝鮮半島ほぼ全域の制空権を握っていたアメリカ軍の自信は、中国人民志願軍空軍のMiG-15の登場に依って揺らぎ始めた。

しかし熟練パイロットの操縦する新型機F-86セイバーの登場により、アメリカ空軍が制空権を失う心配は杞憂であった事を証明した。F-86とMig-15の性能は、ほぼ同等であった。しかし操縦するパイロットの質は中国側が大きく劣っていて、訓練時間が少なく、実戦経験が不足していた。

中国人民志願軍の作戦機は、数参戦初期は650機、1951年中頃は1050機、1952年末までには1485機をソ連から獲得したとされる。朝鮮戦争の期間、人民義勇軍空軍の戦果は、中国側の発表とアメリカ側の発表が大きく食い違っている。中国側資料では中国側の損害は撃墜231機、損傷151機で、戦果は撃墜330機、損傷95機となっている。アメリカ側資料では国連軍側の戦果は撃墜976機、失った機体は1986機だがその内空中戦で失ったのは僅か147機となっている。

金門砲戦編集

1958年7月、国民党空軍の偵察機は金門島周辺の福建省の航空基地にMig-17Mig-19等の中国側の戦闘機が多数集められていることを察知した。周辺上空ではその中国側戦闘機が活発に飛行するようになった。同年7月29日、中国側の4機のMig-17が国民党空軍の数機のF-86セイバーを撃墜した。中国側は福建省に戦闘機を集中配備し、その圧倒的な数で金門島周辺の制空権を握った。その後8月23日に金門島の国民党軍の基地に向けて中国側の榴弾砲による激しい砲撃が始まった。この砲撃に連なる戦闘は金門砲戦と呼ばれている。翌24日に金門島上空では中国軍のミグと国民党軍のセイバーの間の空中戦が行われた。この戦闘で国民党のセイバー戦闘機が搭載する空対空ミサイルサイドワインダーミサイル)により中国側のMIG-17戦闘機が多数撃墜された。史上初めての空対空ミサイルによる撃墜記録であった。またこの時に、ミグ機に命中した不発ミサイルが回収されソ連の手に渡った。このミサイルはリバースエンジニアリングされ、R-3ミサイルが開発された。このミサイルは中国でライセンス生産されPL-2と呼ばれている。

60年代以降編集

中国人民解放軍空軍は、多くの面でソ連/ロシアの運用思想に基いて建設されており、そのため、運用する機体はいずれもソ連/ロシアの技術を元にして開発されたものである。従来は、質的な劣勢を量によって補っていると評されていたが、1960年代以降の中ソ対立によって新技術の提供が打ち切られたことから、これらをベースとして発展させた航空機の開発に転じた。現在は、ロシアとの関係改善や中国自身の経済発展などを背景に、ロシアからの完成機の購入およびライセンス生産、また国産の航空機に西側の技術を導入することによって、保有する航空機の質的向上を図っている。

戦闘機については、現時点でその数的主力は、中国がMiG-21を国産化したJ-7、J-11としてライセンス生産も行われたSu-27系列機、国産のJ-10戦闘機等であり、多数の第4世代ジェット戦闘機の導入によって第2世代戦闘機であるJ-7等から主力は移行しつつある。また、空中早期警戒管制能力の整備を進めており、輸送戦力についても、長く使われたY-8の更新のため、Y-9による更新をはかる一方、より大型のIl-76MDの取得も進めている。その結果、人民解放軍空軍の質と量をあわせた数量的空軍力は、日本、韓国、在日在韓米軍をあわせたものに匹敵し、インドを含むアジアの空軍で最大であり、訓練時間の増大やAWACSの導入を含め、その急激な近代化がアジアの軍拡を誘発しているとされる[3][4]

2010年5月20日グアム島の米軍基地を爆撃できるだけの飛行性能を持つ、現有のH-6を改良した新型大型長距離爆撃機を開発していることが明らかになった。

兵種・専業部隊編集

空軍の兵種は、資料により記述が異なる。中国の2013年国防白書『中国の武装力の多様な運用』では、「航空兵」「地上防空兵」「レーダー兵」「空挺兵」「電子対抗部隊」等としている[5]

2012年に五洲伝播出版が出版した一般向け広報書は、「航空兵(空军航空兵)」「地対空ミサイル兵(地空导弹兵)」「レーダー兵(雷达兵)」「通信兵(空军通信兵)」「空挺兵(空降兵)」を挙げこれを伝統五大兵種とし、そのほかの主要な兵種として「電子対抗兵(电子对抗兵)」「化学防護兵(防化兵)」を挙げている[6]

2006年出版の共産党幹部向けテキスト『新世紀新段階の国防と軍隊の建設』は、「航空兵(航空兵)」「地対空ミサイル兵(地空导弹兵)」「高射砲兵(高射炮兵)」「空挺兵(空降兵)」並びに、「通信(通信)」「レーダー(雷达)」「電子対抗(电子对抗)」「化学防護(防化)」「技術偵察(技术侦察)」等の専業部隊を挙げている[7]

2010年に米国空軍情報組織が公表したリポート"People's Liberation Army Air Force 2010"は、ほぼ共産党幹部向けテキストに沿った内容となっているが、専業部隊の「レーダー部隊」については1957年に空軍と防空軍が合併した時に兵種の「レーダー兵」に格上げになったものの、2000年代初頭に再び専業部隊の「レーダー部隊」に格下げになったと指摘している[8]

更に2012年に米国の専門家集団が執筆した中国人民解放軍の組織構成に関するリポートは、米国空軍情報組織にほぼ沿った内容となっているものの、2000年代初頭の「レーダー兵」の格下げについては触れていない[9]

総合すると、「地対空ミサイル兵」「高射砲兵」は合併し「地上防空兵」と成ったか、「地対空ミサイル兵」を「地上防空兵」に改称し「高射砲兵」を廃止した可能性があるが、プロパガンダの可能性も排除できない。よって共産党幹部向けテキスト、米国空軍情報組織リポートおよび米国の専門家集団のリポートの主張を採用し以下に記す。

兵種(branches)編集

  • 航空兵(:航空兵、:Aviation Branch)
  • 地対空ミサイル兵(簡:地空导弹兵、英:Surface-to-Air Missile Branch)
  • 高射砲兵(簡:高射炮兵、英:Antiaircraft Artillery Branch)
  • レーダー兵(簡:雷达兵、英:Radar Branch)
  • 空挺兵(簡:空降兵、英:Airborne Branch)

専業部隊(Specialized Units)編集

  • レーダー部隊(簡:雷达兵、英:Radar Troops)
  • 通信部隊(簡:通信兵、英:Communications Troops)
  • 電子対抗部隊(簡:电子对抗专业兵、英:Electronic Countermeasures Troops)
  • 化学防護部隊(簡:防化部队、英:Chemical Defense Troops)
  • 技術偵察部隊(簡:技术侦察兵、英:Technical Reconnaissance Troops)

ほか

用語説明編集

航空兵
航空兵は航空機を運用する。従来の戦闘機/攻撃機の師団は、2017年に旅団へと改編された。
地対空ミサイル兵
地対空ミサイル兵はロシアから最新式の地対空ミサイルを輸入し運用するとともに、リバースエンジニアリングを行い国産化した地対空ミサイルも運用している。
レーダー兵
レーダー兵はレーダーサイトを運用する。また近年になって独自に開発しているミサイル防衛用早期警戒レーダーも試験的に運用している模様である。
空挺兵
空挺兵は空挺戦闘車などの装甲戦闘車両を運用する能力も持ち、火力や機動力が近年増している。

機関編集

2016年1月に中国人民解放軍は大軍区制から戦区制に移行した。それに伴い大軍区ごとに設けられた7個軍区空軍は、戦区ごとに5個戦区空軍に再編された。

戦区首長は全ての軍種・中央軍事委員会直轄部隊から必要な部隊の提供を受け編成を行い、編成部隊の統合運用を実施する。戦区首長は戦区司令員、戦区政治委員、戦区副司令員、戦区副政治委員を包括した呼称である。戦区首長は平時・戦時に問わず常時の作戦指揮を行う。戦区空軍司令員は戦区副司令員として戦区司令員を補佐する。

戦区聯合作戦指揮機構と戦区空軍機関は同じ都市に立地している。

空軍機関は空軍の戦力建設を担うこととなり作戦指揮系統から外れた。

軍政系統編集

  • 空軍機関
    • 参謀部
    • 政治工作部
    • 後勤部
    • 装備部
    • 紀律検査委員会ほか

軍令系統編集

  • 中部戦区空軍機関
  • 東部戦区空軍機関
  • 南部戦区空軍機関
  • 西部戦区空軍機関
  • 北部戦区空軍機関

部隊(~2016年1月末)編集

空軍機関人事編集

  • 空軍司令員
  • 空軍政治委員
  • 空軍副司令員
    • 鄭群良(空軍中将)
    • 張建平(空軍中将)
    • 張洪賀(空軍中将)
    • 陳東(空軍中将)
  • 空軍副政治委員
    • 趙以良(空軍中将)
    • 宋琨(空軍中将)
  • 空軍参謀長
    • 麻振軍(空軍中将)
  • 空軍政治工作部主任
  • 空軍後勤部長
    • 鄭学祥(空軍少将)
  • 空軍装備部長
    • 李凡(空軍少将)
  • 空軍紀律検査委員会書記
    • 宋琨(空軍中将)

装備編集

航空機編集

機体名 機体開発国 用途 派生型 配備数[1] 備考
戦闘機
J-7   中国 戦術戦闘機 J-7II
J-7E
J-7G
216
192
120
J-7IIはミグMiG-21のコピー生産機。J-7E、J-7GはJ-7IIをベースにした独自改良機。
J-8II   中国 要撃戦闘機 J-8B
J-8H
J-8F
24
96
24
J-10   中国 マルチロール機 J-10
J-10A
J-10B
J-10C
J-10S
78
142
55+
24
48
Su-27   ソビエト連邦 制空戦闘機 Su-27SK

Su-27UBK
20

32
J-11(en)   中国 制空戦闘機
マルチロール機
J-11
J-11B/BS
95
110
J-11の配備数には改良型J-11Aの数も含んでいる。J-11はSu-27SKのライセンス生産機。J-11BはJ-11をベースにした無断独自改良機。
Su-30   ロシア マルチロール機 Su-30MKK 73
J-16   中国 マルチロール機 J-16 16 J-16はJ-11BSをベースにした独自改良機。
J-20   中国 マルチロール機 J-20A 6(試験中)
Su-35   ロシア マルチロール機 Su-35 14
攻撃機
JH-7   中国 戦闘爆撃機 JH-7A 140
Q-5   中国 攻撃機 Q-5D
Q-5E
100
爆撃機
H-6   中国 爆撃機 H-6(訓練用)
H-6H
H-6M
H-6K
12
60

90
初期型H-6はツポレフTu-16のライセンス生産機。その他の派生型は中国の独自改良機。
特殊任務機
Y-8   中国 電波妨害機 Y-8CB
(高新1型)
4 プラットフォームのY-8は、アントノフAn-12コピー生産機。
戦場監視機 Y-8G
(高新3型)
7
心理戦 Y-8XZ
(高新7型)
2
航空測量機 Y-8H1 3
早期警戒管制機 KJ-200
(高新5型)
4
空中指揮機 Y-8T
(高新4型)
3
Y-9   中国 早期警戒管制機 KJ-500 2
Tu-154   ソビエト連邦 電子偵察機 Tu-154M/D 4
ボーイング737   アメリカ合衆国 空中指揮機 B-737-300 2
Il-76   ロシア 早期警戒管制機 KJ-2000 4
H-6   中国 空中給油機 H-6U 10
Il-78   ロシア 空中給油機 Il-78 3
戦術偵察機
J-8   中国 戦術偵察機 JZ-8 24
J-8II   中国 戦術偵察機 JZ-8F 24
無人機
YL-I(en)   中国 UCAV GJ-1 12+
EA-03   中国 UAV EA-03 3+
輸送機
Il-76   ロシア 戦略輸送機 IL-76MD
IL-76TD
20
Y-20   中国 戦略輸送機 Y-20 5
Y-8   中国 戦術輸送機 Y-8 30
6[10]
アントノフAn-12コピー生産機。
Y-9   中国 戦術輸送機 Y-9 12+
Y-7   中国 戦術輸送機 Y-7
Y-7H
41
2[10]
アントノフAn-24コピー生産機。
Y-12   中国 汎用軽輸送機 Y-12
Y-12D
8
12[10]
Y-11   中国 汎用軽輸送機 Y-11 20
Y-5   中国 汎用軽輸送機 Y-5 170 アントノフAn-2のライセンス生産機。
ボーイング737   アメリカ合衆国 VIP輸送機 B-737-300
B-737-700
9
CRJ-200   カナダ 人員輸送機 CRJ-200 5
CRJ-700   カナダ 人員輸送機 CRJ-700 5
Tu-154   ソビエト連邦 人員輸送機 Tu-154M 8
練習機
CJ-6   中国 初等練習機 CJ-6
CJ-6A
CJ-6B
400
JL-8   中国 中等練習機 JL-8 350 戦闘能力有り
J-7   中国 高等練習機 JJ-7 200 戦闘能力有り
JL-9   中国 高等練習機 JL-9 運用中 戦闘能力有り
JL-10   中国 高等練習機 JL-10 12+ 戦闘能力有り
回転翼機
WZ-10   中国 攻撃ヘリコプター WZ-10 6[10]
Z-9   中国 汎用ヘリコプター Z-9
Z-9WZ
20
12[10]
Mi-17   ソビエト連邦 汎用ヘリコプター
輸送ヘリコプター
Mi-17V-5
Mi-171
2
4+
Z-8   中国 輸送ヘリコプター
CSARヘリコプター
Z-8
Z-8KA
18+
8[10]
AS332   フランス VIP輸送ヘリコプター AS332 6+
H225   フランス VIP輸送ヘリコプター H225 3


地対空ミサイル編集

システム名 開発国 射程・用途 派生型 発射機
配備数[1]
備考
自走式発射機
S-300   ソビエト連邦 長距離 S-300PMU
S-300PMU1
S-300PMU2
32
64
64
HQ-9   中国 長距離 HQ-9 32+ S-300Pをベースにした独自開発版。
HQ-12(KS-1A)(en)   中国 中距離 HQ-12
HQ-22
24
HQ-7   中国 短距離 HQ-7 60+ フランス製クロタルミサイルのコピー生産機。
HQ-64(en)   中国 短距離 HQ-6D 24
牽引式発射機
HQ-2   中国 中距離 HQ-2
HQ-2A
HQ-2B
300+ ソ連製S-75ミサイルの独自改良型。
携帯式発射機
QW-1   中国 携帯式 QW-1 運用中[10]


高射砲・高射機関砲編集

名称 開発国 口径 派生型 配備基数[1] 備考
牽引式高射砲
KS-19 100mm高射砲(en)   ソビエト連邦 100mm57.4口径 59式100mm高射砲 16,000 59式100mm高射砲はKS-19 100mm高射砲のライセンス生産品。
KS-18 85mm高射砲   ソビエト連邦 85mm55口径 56式85mm高射砲 56式85mm高射砲はKS-18 85mm高射砲のライセンス生産品。
牽引式高射機関砲
ZU-23-2   ソビエト連邦 25mm 87式25mm高射機関砲 54[10] ソ連製ZU-23-2を基にした中国の独自改良型。


装甲戦闘車両編集

名称 開発国 武装 派生型 配備数[1] 備考
空挺戦闘車
ZBD-03   中国 30mm機関砲
7.62mm機銃
HJ-73対戦車ミサイル
180[10]
装甲兵員輸送車
ZZZ-03   中国 4[10] コマンドポスト用


対戦車/対陣地ミサイル・火砲編集

名称 開発国 口径・誘導方式 派生型 配備数[1] 備考
車載式対戦車/対陣地ミサイル
HJ-9   中国 レーザービームライディング 運用中[10] 4×4小型軍用トラックの荷台に搭載して運用
牽引式榴弾砲
D30   ソビエト連邦 122mm榴弾 PL-96 54[10]
牽引式ロケット砲
PH-63   中国 107mmロケット弾 54[10]
迫撃砲
  中国 100mm迫撃弾 54[10]
  中国 82mm迫撃弾 運用中[10]


航空機搭載兵器編集

名称[1] 開発国 用途 派生型 発射プラットフォーム 備考
IRH空対空ミサイル
PL-5   中国 視程内射程 PL-5B
PL-5C
J-7II/E/G, J-8B/H/F, Q-5C/D/E, JH-7A
パイソン3   イスラエル 視程内射程 PL-8B J-7G, J-8B/H/F, J-10/A/B, J-11B, JH-7A PL-8Bはパイソン3のライセンス生産品。
R-73   ソビエト連邦 視程内射程 R-73 Su-27SK, J-11/A, Su-30MKK, Su-35
R-27   ソビエト連邦 視程外射程 R-27T
R-27ET
Su-27SK, J-11/A, Su-30MKK, Su-35
IIRH空対空ミサイル
PL-10   中国 視程内射程 PL-10 J-10B/C, J-11B, J-16
SARH空対空ミサイル
R-27   ソビエト連邦 視程外射程 R-27R
R-27ER
Su-27SK, J-11/A, Su-30MKK, Su-35
PL-11   中国 視程外射程 PL-11 J-8H/F, J-10/A/B/C, J-11B, J-16
ARH空対空ミサイル
R-77   ロシア 視程外射程 R-77 J-11A, Su-30MKK, Su-35
PL-12   中国 視程外射程 PL-12 J-8F, J-10/A/B/C, J-11B, J-16
空対地ミサイル
KD-88   中国 長距離型 KD-88 JH-7A, H-6M
Kh-59   ソビエト連邦 長距離型 Kh-59ME
Kh-59MK
Su-30MKK, Su-35
Kh-29   ソビエト連邦 短距離型 Kh-29T
Kh-29TE
Su-30MKK
空中発射巡航ミサイル
CJ-10(en)   中国 戦略 CJ-20 H-6M/K
KD-63(en)   中国 戦術 KD-63 H-6H
対艦ミサイル
Kh-31   ソビエト連邦 超音速型 Kh-31A Su-30MKK, Su-35
対レーダーミサイル
Kh-31   ソビエト連邦 長距離超音速型 Kh-31P Su-30MKK, Su-35
YJ-91   中国 長距離超音速型 YJ-91 J-8H, JH-7A, Su-30MKK, Su-35 ソ連製Kh-31Pのライセンス生産品。
対戦車ミサイル
AKD-10(en)   中国 対戦車ミサイル AKD-10 WZ-10, GJ-1
AKD-10(en)   中国 対戦車ミサイル AKD-9 WZ-10, GJ-1
誘導爆弾
LTシリーズ誘導爆弾(en)   中国 レーザー誘導爆弾 LS-500J
(LT-2)
Q-5L, JH-7A, J-10A/B/C, J-11B, J-16
KAB-500(en)   ソビエト連邦 TV誘導爆弾 KAB-500KR(en) Su-30MKK
KAB-1500   ソビエト連邦 TV誘導爆弾 KAB-1500KR(en) Su-30MKK

関連項目編集

脚注編集

  1. ^ a b c d e f g h i j k International Institute for Strategic Studies: The Military Balance 2018, pp.254-256
  2. ^ 英語では「 People's Liberation Army Air Force」と表記され、「PLAAF」と略号される。
  3. ^ アジアの空軍軍拡競争を誘発する中国 - 「機は熟す」か(第1回) 防衛研究所、2018年9月12日閲覧。(archive版)
  4. ^ アジアの空軍軍拡競争を誘発する中国 - 「機は熟す」か(第2回) 防衛研究所、2018年9月12日閲覧。(archive版)
  5. ^ 中華人民共和国国務院報道弁公室 2013, p. 10
  6. ^ 卢小萍,马权,李晓松,柴山 2012, pp. 89-106
  7. ^ 全国干部培训教材编审指导委员会组织编写 2008, pp. 156-157
  8. ^ 米国空軍国家航空宇宙情報センター 2010、pp.71-103
  9. ^ Defense Group Inc 2012、pp.369-370
  10. ^ a b c d e f g h i j k l m n o 空挺軍所属の配備数

参考文献編集

和文書籍編集

  • 茅原郁生 『中国空軍:21世紀の航空戦略とアジアの安全保障』 (初版) 芦書房、2000年ISBN 4755611504 
  • 茅原郁生 編 『中国軍事用語辞典』 (初版) 蒼蒼社、2006年ISBN 488360067X 
  • 茅原郁生 編著 『中国の軍事力:2020年の将来予測』 (初版) 蒼蒼社、2008年ISBN 4883600809 
  • 竹田純一 『人民解放軍:党と国家戦略を支える230万人の実力』 (初版) ビジネス社、2008年ISBN 4828414436 
  • 茅原郁生 『中国軍事大国の原点:鄧小平軍事改革の研究』 (第1版) 蒼蒼社、2012年ISBN 4883601066 
  • 江口博保,吉田暁路,浅野亮 編著 『肥大化する中国軍:増大する軍事費から見た戦力整備』 (初版) 晃洋書房、2012年ISBN 978-4-7710-2333-8 
  • 中華人民共和国国務院報道弁公室 『中国の武装力の多様な運用』 外文出版社、2013年ISBN 978-7-119-08168-7 
  • 小原凡司 『中国の軍事戦略』 (初版) 東洋経済新報社、2014年ISBN 978-4492212191 
  • 中華人民共和国国務院報道弁公室 『中国の軍事戦略』 外文出版社、2015年ISBN 978-7-119-09437-3 

中国簡体字書籍編集

  • 全国干部培训教材编审指导委员会组织编写 『新世纪新阶段国防和军队建设』 (第1版) 人民出版社,党建读物出版社〈全国干部学习读本〉、2008年ISBN 978-7-01-007302-6 
  • 卢小萍,马权,李晓松,柴山 『中国人民解放军空军』 (第1版) 五洲传播出版社〈中国军队系列〉、2012年ISBN 978-7-5085-2228-9 
    • Lu Xiaoping, Ma Quan, Li Xiaosong, Chai Shan (2014). The Chinese People's Liberation Army Air Force. Chinese Military Library. CN Times Books. ISBN 978-1627740241. 
  • 卢小萍,李晓松,王大力,李红雷 『中国人民解放军空军空降兵』 (第1版) 五洲传播出版社〈中国军队系列〉、2014年ISBN 978-7-5085-2614-0 

英文書籍編集

  • Kenneth W. Allen, Glenn Krumel, Jonathan D. Pollack (1995). China's Air Force Enters The 21st Century. RAND Corporation. ISBN 0-8330-1648-2. 
  • Yefim Gordon, Dmitriy Komissarov (2008). Chinese Aircraft : China's Aviation Industry Since 1951. Hikoki Publications. ISBN 978-1902109046. 
  • Yefim Gordon, Dmitriy Komissarov (2008). Antonov An-12 : The Soviet Hercules. Ian Allan Publishing. ISBN 978-1857-802559. 
  • Yefim Gordon, Dmitriy Komissarov (2010). Chinese Air Power : Current Organisation and Aircraft of All Chinese Air Forces. Midland Publishing. ISBN 978-1-85780-321-1. 
  • Roger Cliff, John Fei, Jeff Hagen, Elizabeth Hague (2011). Shaking the Heavens and Splitting the Earth : Chinese Air Force Employment Concepts in the 21st Century. RAND Corporation. ISBN 978-0833049322. 
  • Richard P. Hallion, Roger Cliff, Phillip C. Saunders (2012). The Chinese Air Force : Evolving Concepts, Roles, and Capabilities. Washington, D.C.: National Defense University Press. ISBN 1782661336. 
  • Andreas Rupprecht, Tom Cooper (2012). Modern Chinese Warplanes. Harpia Publishing. ISBN 978-0-9854554-0-8. 
  • Yefim Gordon, Dmitriy Komissarov (2014). Soviet and Russian Military Aircraft in Asia. Hikoki Publications. ISBN 978-1902109299. 
  • Michael S. Chase, Jeffrey Engstrom, Tai Ming Cheung, Kristen A. Gunness, Scott Warren Harold, Susan Puska, Samuel K. Berkowitz (2015). China's Incomplete Military Transformation : Assessing the Weaknesses of the People's Liberation Army (PLA). RAND Corporation. ISBN 978-0-8330-8830-7. 
  • Piotr Butowski (2015). Russia's Warplanes, Volume 1:Russian-made Military Aircraft and Helicopters Today. Harpia Publishing. ISBN 978-0-9854554-5-3. 
  • Andreas Rupprecht (2016). Flashpoint China : Chinese air power and regional security. Harpia Publishing. ISBN 978-0-9854554-8-4. 
  • Piotr Butowski (2017). Russia's Air-launched Weapons:Russian-made Aircraft Ordnance Today. Harpia Publishing. ISBN 978-0-9973092-1-8. 
  • The International Institute of Strategic Studies (IISS) (2018). The Military Balance 2018. Routledge. ISBN 978-1857439557. 

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外部リンク編集