中寺 (大阪市)
日本の大阪府大阪市中央区の町
中寺（なかでら）は、大阪府大阪市中央区の町名。現行行政地名は中寺一丁目および中寺二丁目。
中寺 | |
|---|---|
 | |
  中寺 中寺の位置  中寺 中寺 (大阪府) | |
| 北緯34度40分10.65秒 東経135度30分53.66秒 / 北緯34.6696250度 東経135.5149056度 | |
| 国 |
 日本 |
| 都道府県 |
 大阪府 |
| 市町村 |
 大阪市 |
| 区 | 中央区 |
| 面積 | |
| • 合計 | 0.073414855 km2 |
| 人口 | |
| • 合計 | 717人 |
| • 密度 | 9,800人/km2 |
| 等時帯 | UTC+9 (日本標準時) |
| 郵便番号 |
542-0065[3] |
| 市外局番 | 06（大阪MA）[4] |
| ナンバープレート | なにわ |
地理 編集
大阪市中央区の南部に位置する。北は谷町7丁目、東は谷町八丁目および九丁目、西は瓦屋町・高津、南は千日前通を挟んで天王寺区生玉町にそれぞれ接する。
谷町筋 - 松屋町筋間の寺院が集中する地域の北西端に位置する。上町台地の西斜面に掛かっており、1丁目と2丁目の境界に地蔵坂と呼ばれる道路が横断する。
歴史 編集
大坂の陣後、松平忠明による大坂市中の寺院整理によって形成された寺町の一つ、生玉筋中寺町（24ヶ寺）が大半を占める。1873年（明治6年）に西成郡西高津村へ編入された。
- 1889年（明治22年）4月1日 西高津村が東成郡へ転属の上単独で町村制を施行し、東成郡西高津村となる。
- 1897年（明治30年）4月1日 大阪市へ編入され、東区西高津となる。
- 1900年（明治33年） 西高津中寺町の町名が成立。
- 1925年（大正14年）4月1日 天王寺区へ転属。
- 1943年（昭和18年）4月1日 南区へ転属。
- 1944年（昭和19年） 「西高津」の冠称を廃し、中寺町に改称。
- 1982年（昭和57年） 中寺1 - 2丁目の現行行政地名に改編。
- 1989年（平成元年）2月13日 東区と南区の合区により、中央区へ転属。
町名の由来 編集
東に谷町筋八丁目寺町、南西に下寺町・生玉寺町という寺町があり、真ん中に位置する寺町であることから中寺の呼称が生じた。なお、中寺筋を南へ進んだ所に生玉中寺町（12ヶ寺）という寺町もある（現在の天王寺区生玉町の南東部および同区生玉寺町の北東部）。
寺町 編集
生玉筋中寺町（24ヶ寺）
世帯数と人口 編集
2019年（平成31年）3月31日現在の世帯数と人口は以下の通りである[2]。
| 丁目 | 世帯数 | 人口 |
|---|---|---|
| 中寺一丁目 | 179世帯 | 398人 |
| 中寺二丁目 | 216世帯 | 319人 |
| 計 | 395世帯 | 717人 |
人口の変遷 編集
国勢調査による人口の推移。
| 1995年（平成7年） | 364人 | [5] | |
| 2000年（平成12年） | 465人 | [6] | |
| 2005年（平成17年） | 406人 | [7] | |
| 2010年（平成22年） | 654人 | [8] | |
| 2015年（平成27年） | 720人 | [9] |
世帯数の変遷 編集
国勢調査による世帯数の推移。
| 1995年（平成7年） | 171世帯 | [5] | |
| 2000年（平成12年） | 244世帯 | [6] | |
| 2005年（平成17年） | 224世帯 | [7] | |
| 2010年（平成22年） | 347世帯 | [8] | |
| 2015年（平成27年） | 391世帯 | [9] |
事業所 編集
2016年（平成28年）現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[10]。
| 丁目 | 事業所数 | 従業員数 |
|---|---|---|
| 中寺一丁目 | 33事業所 | 395人 |
| 中寺二丁目 | 31事業所 | 119人 |
| 計 | 64事業所 | 514人 |
交通 編集
鉄道 編集
道路 編集
その他 編集
日本郵便 編集
脚注 編集
- ^ “大阪府大阪市中央区の町丁・字一覧”. 人口統計ラボ. 2019年10月4日閲覧。
- ^ a b “住民基本台帳人口・外国人人口”. 大阪市 (2019年7月26日). 2019年10月4日閲覧。
- ^ a b “中寺の郵便番号”. 日本郵便. 2019年8月15日閲覧。
- ^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
- ^ a b “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ “平成28年経済センサス－活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
- ^ “郵便番号簿 2018年度版” (PDF). 日本郵便. 2019年6月10日閲覧。
関連項目 編集
外部リンク 編集
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