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中村 正直(なかむら まさなお、1832年6月24日天保3年5月26日) - 1891年明治24年)6月7日)は明治時代の日本啓蒙思想家教育者文学博士英学塾・同人社の創立者で、東京女子師範学校摂理(校長)、東京大学文学部教授、女子高等師範学校長を歴任した。通称・敬太郎。は敬輔、敬宇、鶴鳴、梧山。

中村 正直
Masanao Nakamura.JPG
誕生 (1832-06-24) 1832年6月24日天保3年5月26日
武蔵国江戸麻布丹波谷(現・東京都港区
別名 敬宇()、敬輔、敬太郎
死没 (1891-06-07) 1891年6月7日(58歳没)
東京府東京市小石川区江戸川町(現・東京都文京区
墓地 了俒寺墓地(東京都台東区谷中
職業 漢学者洋学者教育者
国籍 日本の旗 日本
教育 文学博士(日本・1888年)
代表作 『西国立志編』(1871年)
『自由之理』(1872年)
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中村 正直

選挙区勅選議員
在任期間 1890年9月29日 - 1891年6月7日

在任期間 1886年2月26日 - 1890年10月20日

選挙区 小石川区
在任期間 1889年6月 - 1891年6月7日

在任期間 1889年12月18日 - 1891年6月7日
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来歴編集

江戸麻布の幕府同心の中村武兵衛の長男として生まれる。幼名は釧太郎、葛馬茂右衛門から四書を学び、石川梧堂の門人となり筆法を修める。1846年弘化3年)、築地井部香山の塾で漢学を学び、翌年桂川甫周から蘭学の指南を受ける。

1848年(嘉永元年)、昌平坂学問所の寄宿寮に入る。佐藤一斎儒学を、箕作奎吾英語を習った。1855年(安政2年5月)に教授、1856年(安政3年)に甲府徽典館の学頭となる。1862年(文久2年)に幕府の御用儒者となる。

1866年(慶応2年)川路寛堂と供に幕府のイギリス留学生監督として外山捨八(正一)等の留学生12名を引き連れて渡英。10月26日 横浜を出発し、翌年の元旦にロンドン到着。[3]

1868年(明治元年)6月 幕府瓦解のため、帰国。

1868年(明治元年)8月 静岡市大岩町の臨済寺に家を借りる。その後に半洋式の家「無所争斎」を建ててそちらに移る[4]

1868年(明治元年)9月 静岡学問所の教授となる。

このとき同じく静岡学問所の教授であったエドワード・ウォーレン・クラーク宣教師に感化され、彼の生涯の友となった[5]

教授時代の1870年(明治3年)11月9日に、サミュエル・スマイルズの『Self Help』を、『西国立志編』(別訳名『自助論』)の邦題で出版し100万部以上を売り上げ、福澤諭吉学問のすすめ』と並ぶ大ベスト・ロングセラーとなった。序文にある‘Heaven helps those who help themselves’を「天は自ら助くる者を助く」と訳したのも彼である。

ジョン・スチュアート・ミル『On Liberty』を、『自由之理』(現在では同書を『自由論』と称するのが一般的)で訳し、「最大多数の最大幸福」という功利主義思想を主張し、個人の人格の尊厳や個性と自由の重要性を強調した。この『自由之理』にはエドワード・ウォーレン・クラークにより書かれた序文も付けられている[6]

1872年(明治5年)6月 大蔵省翻訳局長に任じられ、後に帝国学士会員、東京大学教授となる。女子教育・盲唖教育にも尽力。

1873年(明治6年)3月 大蔵省退官後に小石川の私邸に同人社を開設、この私塾で英学を教えた。同人社は、三田の慶應義塾及び近藤真琴の攻玉社と並ぶ三大義塾と称された[7]

また、1873年(明治6年)、国内における学術団体の嚆矢とされる明六社の設立に参加、福澤諭吉森有礼西周加藤弘之らとともに主要メンバーとして啓蒙思想の普及に努め、機関誌「明六雑誌」の執筆を行う。

1874年(明治7年)1月4日 横浜ユニオン・チャーチジョージ・コクラン宣教師の説教を聞く。それがきっかけでコクランを同人社に迎え入れる[8]

1874年(明治7年)12月25日 コクランから洗礼を受け、カナダ・メソジスト教会の日本人最初の信徒になる[8]

1890年(明治23年)9月29日、貴族院勅選議員に任じられ[9]、死去するまで在任した[10]。 1891年 死去。満58歳。 六大教育家のうちの3名のクリスチャン(あと2人は森有礼新島襄)のうちの1人。興亜会会員。

逸話編集

石碑編集

  • 父の武兵衛は静岡県伊東市宇佐美の農家である佃家の次男として生まれたが、その後に中村家の養子となった。正直は父のふる里である宇佐美を愛しよく訪れていた。そのつながりから、宇佐美には中村敬宇顕彰碑という石碑が立てられている。
  • 中村正直が静岡に居たときに住んでいた場所は現在の静岡県静岡市葵区大岩本町の富春院の裏手である。その富春院の門の前には彼を記念した石碑「尚志」の碑が建てられている[11]。また、実際に彼の家「無所争斎」があった場所には中村敬宇先生旧宅跡という石碑もある[11]

栄典・授章・授賞編集

著作編集

著書
訳書
編書

参考文献編集

  • 前掲 『西国立志編』 講談社、1981年1月
  • 太田愛人『明治キリスト教の流域-静岡バンドと幕臣たち-』中公文庫、1992年
  • 『静岡英和女学院百年史』(百年史編纂委員会、1990年)
  • 倉長巍『平岩愃保伝』大空社、1992年
  • 飯田宏『静岡県英学史』講談社、1967年

関連文献編集

  • 中村正直」(国立公文書館所蔵 「職務進退・元老院 勅奏任官履歴原書」)
    • 『国立公文書館所蔵 勅奏任官履歴原書 下巻』我部政男、広瀬順晧編、柏書房、1995年6月。ISBN 4-7601-1167-0
  • 故文学博士中村正直事績」(国立公文書館所蔵 「贈位内申書」)
  • 石井研堂自助的人物典型 中村正直伝』成功雑誌社、1907年2月。
    • 前掲 『自叙千字文 中村正直伝』 大空社、1987年9月
  • 『帝国六大教育家 附名家叢談』全国教育者大集会編、博文館、1907年10月。
    • 『帝国六大教育家』全国教育者大集会編、国書刊行会〈明治教育古典叢書〉、1980年11月。
  • 『近代文学研究叢書』第1巻、昭和女子大学近代文学研究室著、昭和女子大学光葉会、1956年1月。
  • 高橋昌郎『中村敬宇』吉川弘文館人物叢書〉、1966年10月。
    • 高橋昌郎『中村敬宇』吉川弘文館〈人物叢書 新装版〉、1988年2月。ISBN 4-642-05108-2
  • 星新一『明治の人物誌』新潮社、1978年12月。
  • 高橋俊昭「文明開化の蔵書目縁 : 『敬宇文庫洋書総目録』『中村正直先生文庫図書目録』」(『成蹊論叢』第18号、成蹊中学・高等学校、1979年12月)
  • 荻原隆『中村敬宇と明治啓蒙思想』早稲田大学出版部、1984年3月。
  • 小泉仰『中村敬宇とキリスト教』北樹出版〈フマニタス選書〉、1991年5月。ISBN 4-89-384201-3
  • Miura Tetsuo『A note on Nakamura Masanao』Sekibundo、2001年。ISBN 4-88116-061-3
  • 小川澄江『中村正直の教育思想』コスモヒルズ、2004年3月。
  • 中野目徹「中村正直」(伊藤隆季武嘉也編 『近現代日本人物史料情報辞典』 吉川弘文館、2004年7月、ISBN 4-64-201341-5
  • 平川祐弘『天ハ自ラ助クルモノヲ助ク : 中村正直と西国立志編』名古屋大学出版会、2006年10月。ISBN 4-8158-0547-4
  • 高橋俊昭『英学の時代 : その点景』学術出版会〈学術叢書〉、2008年2月。ISBN 978-4-284-10118-9
  • 明六雑誌』全3巻、山室信一中野目徹校注、岩波書店岩波文庫〉、1995年5月-2009年8月、ISBN 4-00-331301-14-00-331302-X4-00-331303-8
  • 『現代語訳 西国立志編 スマイルズの『自助論』』、金谷俊一郎現代語訳、PHP新書、2013年

脚注編集

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  1. ^ 東京市会事務局編輯 『東京市会史 第一巻』 東京市会事務局、1932年8月、131-133頁272頁
  2. ^ 小石川区役所編輯 『小石川区会史 上巻』 小石川区役所、1938年3月、43頁
  3. ^ 飯田宏 (1967). 『静岡県英学史』. 講談社. p. 29. 
  4. ^ 飯田宏 (1967). 『静岡県英学史』. 講談社. p. 18-25. 
  5. ^ 『静岡英和女学院百年史』. 静岡英和女学院. (1990). p. 32-36. 
  6. ^ 飯田宏 (1967). 『静岡県英学史』. 講談社. p. 23. 
  7. ^ 高橋昌郎『中村敬宇』 吉川弘文館人物叢書〉、1966年、125頁
  8. ^ a b 倉長巍 (1992). 『平岩愃保伝』. 大空社. p. 16-20. 
  9. ^ 『官報』第2182号、明治23年10月6日。
  10. ^ 衆議院参議院編 『議会制度百年史 貴族院・参議院議員名鑑』 1990年11月、147頁。
  11. ^ a b 10 「尚志」の碑(富春院)~明治期の啓蒙思想家中村正直と静岡~”. 静岡県立中央図書館. 2018年9月25日閲覧。
  12. ^ 『官報』第379号「賞勲叙任」1884年10月1日。
  13. ^ 『官報』第1003号「叙任及辞令」1886年11月1日。
  14. ^ 『官報』第2380号「叙任及辞令」1891年6月8日。
  15. ^ 『官報』第1929号「叙任及辞令」1889年12月2日。
  16. ^ 『官報』第2381号「叙任及辞令」1891年6月9日。

関連項目編集

外部リンク編集