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丸山教(まるやまきょう)は日本の宗教団体である。神道の影響が強く、教派神道の一派として挙げられる教団である。

目次

歴史編集

武蔵国橘樹郡登戸(稲田村)の農民だった伊藤六郎兵衛(1829-1894)が実家の清宮家に伝わる「丸山講」を復興して1873年明治6年)に創設した。1875年(明治8年)には富士山を信仰する富士講の一つである「富士一山講」と合併、「富士一山講丸山教会」と称して活動を開始するが、一山講が扶桑教として独立したのを機に丸山教会は扶桑教から離脱、神道本局へ所属し、名称も「神道丸山教会本院」と改称した。

丸山教は明治10年代に「松方財政」(松方デフレ)の影響で困窮した農民からの支持を集め、静岡県愛知県長野県神奈川県などを中心に隆盛した。1880年(明治13年)には多摩川の河原で信者8000人による大祈祷会が開催され、1885年(明治18年)に扶桑教から独立して1886年(明治19年)に丸山教会本院を設置した時には信徒数138万人とも言われた[1]。しかし、西欧化・近代化・軍備拡張など明治政府が進める諸政策との対立が強まると、丸山教は明治20年代中頃以降に政府からの大弾圧を受け、勢力を急速に失った。

しかし、教団自体は報徳社運動が唱える報徳思想に接近する事で神道系の一団体としての存続に成功し、第二次世界大戦の敗北により1946年昭和21年)、宗教法人法により丸山教として独立して、現在の組織となった。

歴代教主編集

  • 初代教祖 伊藤六郎兵衛 (いとうろくろうべえ)
    • 武蔵国橘樹郡登戸村字富士塚(現神奈川県川崎市多摩区登戸)、農業清宮源六の次男として文政12年7月15日に生まれた。幼名「米吉(よねきち)」
    • 14歳から24歳まで隣村宿河原の叔母の家で百姓奉公を勤めた後、伊藤家の婿養子となり長女サノと結婚。名を「六蔵(ろくぞう)」と改める。
    • 後に家督相続して家名の「六郎兵衛(ろくろうべえ)」を襲名。
    • 明治27年3月30日死去。
  • 二世教主 伊藤国義 (いとうくによし)
    • 教祖の妻、サノの妹キノと当麻又左衛門の三男として、安政6年(1859年)2月2日に生まれた。
    • 文久元年(1861年)2歳の時に教祖とサノ夫婦の養子となり、明治27年3月30日に教祖の死去後、二世教主として法統を継ぐ。
    • 明治41年2月21日死去。
  • 三世教主 伊藤六郎兵衛 (伊藤平質:いとうへいしち)
    • 丸山教二世教主・イノの次男として明治16年11月17日に生まれた。
    • 明治41年(1908年)2月21日父・国義(二世教主)の死去後、法統を受け継ぎ三世教主に就任。
  • 四世教主 伊藤光海 (いとうてるみ)
    • 丸山教三世教主の長男・副教主伊藤 等・和子の長男として昭和24年11月21日に生まれた。
    • 父・伊藤等が昭和37年11月18日に死去後、13歳で副教主を襲名。
    • 祖父三世を助けて教団の諸行事の中核を担い、昭和49年6月17日三世の死去後、法統を継ぎ、四世教主に就任。  

現況編集

2016年平成28年)版の『宗教年鑑』によると、教会数76、その他26、教師数447、信者数1万1035とされている [2]

活動編集

丸山教の創設当初は原型である食行身禄以来の富士講の影響を引き継ぎ、世直しや反近代化の思想が強かったが、明治政府による大弾圧後は報徳社運動に沿った勤勉・倹約を中心とした。現在では平和主義を主張し、反核運動(原水爆禁止運動)にも参加している。

その他編集

  • 丸山教三世教主であった伊藤六郎兵衛(本名:伊藤平質)は俳句や郷土研究にも関わり、詩人の佐藤惣之助北原白秋との親交もあった。両者とも1942年(昭和17年)に没したが、伊藤は佐藤の句碑(鼎座句碑)を教団本庁の境内に建立し、北原が作詞した「多摩川音頭」の詩碑も現在まで置かれている。
  • 藤棚:本庁境内には「丸山の六尺藤」と呼ばれる樹齢120年程のフジの木があり、並んで立つクスノキとともに川崎市の「まちの樹50選」に指定されている。
  • 登戸静修校:全国的経済不況により、有能な人材の都市流失の現状を訴え人材養成による村おこしのため、1925年大正14年)に隣村長尾に在った静修塾の後を受け、教団の社会事業の一環としこの地に知事認可の登戸静修校を開校した(1944年(昭和19年)12月学徒動員法により閉校)。
  • 本庁境内地には丸山幼稚園(学校法人丸山学園)が併設されている。

所在地情報編集

所在地
交通
最寄り駅:小田急小田原線向ヶ丘遊園駅

脚注編集

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注釈編集

出典編集

  1. ^ 同年1月1日の日本の現住推計人口は3854万1000人であり、全人口の30人に1人以上は同教の信徒という計算になる。参考:国勢調査以前の日本の人口統計#全国人口
  2. ^ 文化庁『宗教年鑑 平成28年版』 P56-57

参考文献編集

関連サイト編集