但州丸(たんしゅうまる)は、兵庫県が所有する漁業実習船兵庫県立香住高等学校の実習に使用されている。本項目では、1995年に建造され2015年に引退した5代目を取り扱う。

但州丸 (5代)
兵庫県立香住高等学校の練習船但州丸(5代目)、夜の横浜港にて
基本情報
船種 漁業実習船[要出典]
船籍 兵庫県神戸市[1]
所有者 兵庫県[1]
運用者 兵庫県立香住高等学校[1]
建造所 三保造船所[1]
母港 香住漁港東港[2]
船級 JG・国際[3]
信号符字 JMRV[1][4]
IMO番号 9115262 [5][1]
MMSI番号 422075500 [5][1]
経歴
竣工 1995年3月[1]
就航 1995年
現況 イランで名を変え就航中[5]
要目
トン数 341.77トン[3]
総トン数 499 トン[1]
全長 56.19 m[1][3]
全幅 9.5m[1][3]
機関方式 阪神内燃機 LH31RG x1基[3]
定格出力 1,800ps(370rpm)[3]
航海速力 13.0ノット[3]
漁船登録番号 HG1-95[1]
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概要 編集

但州丸 (4代)の代船として三保造船所で建造され、1995年3月に竣工した。 本船は海洋科学科の生徒を対象にトロール漁マグロはえ縄漁などの漁業実習を行う[6]

本船が実習で北太平洋で捕獲したマグロの一部は缶詰にされ、同校の文化祭で販売される場合があった[要出典]

設計 編集

ウィンチ等を搭載した事による重心上昇の対策として、バラストキール採用、レーダーマストにアルミ合金を使用、船底の外版の厚みを増す、などの対策を行った[3]。 実習生の居住性の向上、漁業実習の効率化を目的として、減揺タンクを採用した[3]。減揺タンクは受動U字管型の形状で自動制御タイプとし、習熟訓練の際には約40%の減揺効果が得られた[3]

略歴 編集

  • 1948年(昭和23年) - 初代竣工[7]
  • 1995年(平成7年)3月 - 5代目竣工(499総トン)
  • 2014年(平成26年)12月 最後の航海を行った[7][8]。19年間で約56万kmを航行し、400人以上の生徒が実習した[9]
  • 2015年(平成27年)3月31日 - 6代目竣工(358総トン)[10]

エピソード 編集

  • 長年に渡って海上気象を観測し通報した功績から、海上保安庁より気象庁長官表彰を受賞した[11]
  • 水深2000mでの桁網トロールは世界初[12]

関連項目 編集

脚注 編集

  1. ^ a b c d e f g h i j k l 実習船 「 但州丸」 ( 兵庫県立香住高等学校 ) 本日横浜入港”. どーる(個人ブログ) ※学校の公式ホームページが6代目に更新されてしまい5代目のホームページが無いため、こちらを参照しました (2014年11月5日). 2017年9月4日閲覧。
  2. ^ 香住高:実習船が帰港 「大きなマグロに感動」 /兵庫”. 毎日新聞 (2009年1月10日). 2017年9月4日閲覧。
  3. ^ a b c d e f g h i j わが国造船機技術の年鑑 31ページ”. The Society of Naval Architects of Japan. 2017年9月4日閲覧。[リンク切れ]
  4. ^ 海上移動業務において使用されるアルファベット順の局の呼出符号表 有効期限:平成29年12月31日 9ページ なお、19ページに6代目がある”. 総務省. 2017年9月4日閲覧。
  5. ^ a b c 直ぐ下の自動船舶識別装置(AIS)による現在位置表示より
  6. ^ 但州丸日記”. 兵庫県立香住高等学校. 2017年9月4日閲覧。
  7. ^ a b 兵庫県水産振興基金「県立香住高校 第六代実習船竣工」『拓水』第706号、兵庫県水産振興基金、2015年8月、5頁、2017年9月4日閲覧 
  8. ^ 習船「但州丸」最後の航海へ - YouTube”. 神戸新聞社 (2014年10月24日). 2017年9月4日閲覧。
  9. ^ “19年間ご苦労さま但州丸 兵庫”. 産経新聞 (産経新聞社). (2014年12月23日). https://www.sankei.com/article/20141223-3FWFFAW54JIZHNQ7LS5V2MDSBU/ 2017年9月4日閲覧。 
  10. ^ 兵庫県立香住高等学校実習船 但州丸”. 兵庫県立香住高等学校. 2017年9月4日閲覧。
  11. ^ 第2回海洋立国推進功労者表彰の受賞者決定について”. 国土交通省 (2009年6月19日). 2017年9月4日閲覧。
  12. ^ 第132回「気象記念日」 気象庁業績表彰受賞者名簿”. 内閣官房総合海洋政策本部事務局 (2012年6月1日). 2017年9月4日閲覧。

外部リンク 編集