備後町 (大阪市)

日本の大阪府大阪市中央区の町

備後町(びんごまち)は、大阪府大阪市中央区町名。現行行政地名は備後町一丁目から備後町四丁目。

備後町
りそな銀行本社ビル
備後町の位置(大阪市内)
備後町
備後町
備後町の位置
備後町の位置(大阪府内)
備後町
備後町
備後町 (大阪府)
北緯34度41分6.4秒 東経135度30分16.98秒 / 北緯34.685111度 東経135.5047167度 / 34.685111; 135.5047167
日本の旗 日本
都道府県 Flag of Osaka Prefecture.svg 大阪府
市町村 Flag of Osaka, Osaka.svg 大阪市
中央区
面積
 • 合計 0.087427943km2
人口
2019年(平成31年)3月31日現在)[2]
 • 合計 720人
等時帯 UTC+9 (日本標準時)
郵便番号
541-0051[3]
市外局番 06(大阪MA[4]
ナンバープレート なにわ

地理編集

船場のうち北から9番目の町で、北は瓦町、南は安土町、東は東横堀川を挟んで本町橋、西は西横堀川跡の阪神高速1号環状線北行きを挟んで西区靱本町とそれぞれ接する。

河川編集

歴史編集

1872年明治5年)まで、現在の3丁目と4丁目のうち丼池筋 - 心斎橋筋間は升屋町、心斎橋筋 - 御堂筋間は御堂前町、御堂筋以西は津村南之町、西横堀川沿いは浜町という町名だった。

1962年昭和37年)に埋め立てられた西横堀川には相生橋が架橋されていた。

地名の由来編集

1600年慶長5年)に東横堀川に架橋された備後橋が町名の由来である。なお、元和偃武以降は現在に至るまで東横堀川には架橋されていない。

世帯数と人口編集

2019年(平成31年)3月31日現在の世帯数と人口は以下の通りである[2]

丁目 世帯数 人口
備後町一丁目 320世帯 562人
備後町二丁目 92世帯 128人
備後町三丁目・四丁目 20世帯 30人
432世帯 720人

人口の変遷編集

国勢調査による人口の推移。

1995年(平成7年) 35人 [5]
2000年(平成12年) 31人 [6]
2005年(平成17年) 114人 [7]
2010年(平成22年) 226人 [8]
2015年(平成27年) 605人 [9]

世帯数の変遷編集

国勢調査による世帯数の推移。

1995年(平成7年) 12世帯 [5]
2000年(平成12年) 14世帯 [6]
2005年(平成17年) 69世帯 [7]
2010年(平成22年) 152世帯 [8]
2015年(平成27年) 359世帯 [9]

事業所編集

2016年(平成28年)現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[10]

丁目 事業所数 従業員数
備後町一丁目 151事業所 3,537人
備後町二丁目 131事業所 5,592人
備後町三丁目 217事業所 4,170人
備後町四丁目 61事業所 1,348人
560事業所 14,647人

施設編集

 
青山ビル

公共施設編集

企業編集

かつて存在した施設編集

交通編集

鉄道編集

道路編集

高速
国道
主要地方道

その他編集

日本郵便編集

脚注編集

  1. ^ 大阪府大阪市中央区の町丁・字一覧” (日本語). 人口統計ラボ. 2019年10月4日閲覧。
  2. ^ a b 住民基本台帳人口・外国人人口” (日本語). 大阪市 (2019年7月26日). 2019年10月4日閲覧。
  3. ^ a b 備後町の郵便番号”. 日本郵便. 2019年8月15日閲覧。
  4. ^ 市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
  5. ^ a b 平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等” (日本語). 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
  6. ^ a b 平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等” (日本語). 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
  7. ^ a b 平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等” (日本語). 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
  8. ^ a b 平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等” (日本語). 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
  9. ^ a b 平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等” (日本語). 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
  10. ^ 平成28年経済センサス-活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果” (日本語). 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
  11. ^ 郵便番号簿 2018年度版 (PDF)” (日本語). 日本郵便. 2019年6月10日閲覧。

関連項目編集

外部リンク編集