入場 (名古屋市)
入場（いりば）は、愛知県名古屋市港区の町名。現行行政地名は入場一丁目及び入場二丁目と入場町。住居表示未実施[6]。
入場・入場町 | |
|---|---|
  入場・入場町 入場の位置  入場・入場町 入場・入場町 (名古屋市) | |
| 北緯35度6分39.42秒 東経136度51分11.43秒 / 北緯35.1109500度 東経136.8531750度 | |
| 国 |
 日本 |
| 都道府県 |
 愛知県 |
| 市町村 |
 名古屋市 |
| 区 | 港区 |
| 面積 | |
| • 合計 | 0.355638695 km2 |
| 人口 | |
| • 合計 | 2,999人 |
| • 密度 | 8,400人/km2 |
| 等時帯 | UTC+9 (日本標準時) |
| 郵便番号 | |
| 市外局番 | 052（名古屋MA）[5] |
| ナンバープレート | 名古屋 |
地理 編集
名古屋市港区の中央部に位置する[7]。東は荒子川を挟んで土古町・港北町と対する[7]。北は小碓二丁目と正保町、西は当知一丁目・当知二丁目[7]、南は善進町・当知町と接する。
主として南部に愛知県住宅供給公社当知東住宅をはじめとした集合住宅や一軒家が多い[8]。一丁目に当知第一公園が設けられている[8]。荒子川沿いには倉庫や資材置き場が並ぶ[8]。北端には東海通、西端には名古屋中環状線が通る[8]
歴史 編集
入場町は1948年1月1日に小碓町、当知町、寛政町の各一部により設けられた[9]。町名は、荒子川の柳瀬橋の近くにあった杁（用水路の水門[10]）の辺りを「杁場」と呼んでいたことに由来し、町名とするにあたって「杁」に代えて「入」を当てたものである[11]。
かつては水田地帯だったが、1961年に現在の愛知県道59号名古屋中環状線が開通、1970年に名古屋市道東海橋線が拡幅され、工場や倉庫が進出した[12]。また、1975年に県営当知東住宅が建設されるなど宅地化も進行した[12]。
入場町は周辺の町丁の設置により町域を変更しており、1961年3月28日に一部が川西通、1968年3月26日に一部が小碓二丁目と正保町の各一部となっている[9]。
1982年6月13日に入場一丁目と入場二丁目が設けられた[13]。一丁目は小碓二丁目、入場町、当知町、寛政町の各一部、二丁目は善進町、当知町、寛政町の各一部による[13]。北端は名古屋市道東海橋線、西端は愛知県道59号名古屋第二環状線とされた[8]。これにより入場町は荒子川沿い、東海通の南側の僅かな部分のみとなった[8]。
世帯数と人口 編集
2019年（平成31年）3月1日現在の世帯数と人口は以下の通りである[2]。
| 町丁・丁目 | 世帯数 | 人口 |
|---|---|---|
| 入場町 | 12世帯 | 25人 |
| 入場一丁目 | 707世帯 | 1,670人 |
| 入場二丁目 | 616世帯 | 1,304人 |
| 計 | 1,335世帯 | 2,999人 |
人口の変遷 編集
国勢調査による人口の推移
| 1995年（平成7年） | 2,886人 | [14] | |
| 2000年（平成12年） | 2,932人 | [15] | |
| 2005年（平成17年） | 3,108人 | [16] | |
| 2010年（平成22年） | 3,219人 | [17] | |
| 2015年（平成27年） | 3,146人 | [18] |
学区 編集
市立小・中学校に通う場合、学校等は以下の通りとなる[19]。また、公立高等学校に通う場合の学区は以下の通りとなる[20]。なお、小・中学校は学校選択制度を導入しておらず、番毎で各学校に指定されている。
| 町丁・丁目 | 小学校 | 中学校 | 高等学校 |
|---|---|---|---|
| 入場町 | 名古屋市立小碓小学校 | 名古屋市立港北中学校 | 尾張学区 |
| 入場一丁目 | 名古屋市立当知小学校 | 名古屋市立当知中学校 | |
| 入場二丁目 | 名古屋市立当知小学校 | 名古屋市立当知中学校 |
その他 編集
日本郵便 編集
- 集配担当する郵便局は以下の通りである[21]。
| 町丁 | 郵便番号 | 郵便局 |
|---|---|---|
| 入場 | 455-0803[3] | 名古屋港郵便局 |
| 入場町 | 455-0802[4] |
脚注 編集
- ^ “愛知県名古屋市港区の町丁・字一覧”. 人口統計ラボ. 2019年4月14日閲覧。
- ^ a b “町・丁目(大字)別、年齢(10歳階級)別公簿人口(全市・区別)”. 名古屋市 (2019年3月20日). 2019年3月21日閲覧。
- ^ a b “郵便番号”. 日本郵便. 2019年3月17日閲覧。
- ^ a b “郵便番号”. 日本郵便. 2019年3月17日閲覧。
- ^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年1月6日閲覧。
- ^ “港区の町名一覧”. 名古屋市 (2015年10月21日). 2020年11月15日閲覧。
- ^ a b c 「角川日本地名大辞典」編纂委員会 1989, p. 1529.
- ^ a b c d e f 角川書店 1992, p. 511.
- ^ a b 角川書店 1992, p. 840.
- ^ 笹原宏之『日本の漢字』 新赤版 991、岩波書店〈岩波新書〉、2006年1月20日、143頁。ISBN 4-00-430991-3。
- ^ 港区制施行五十周年記念事業実行委員会 1987, p. 570.
- ^ a b 「角川日本地名大辞典」編纂委員会 1989, p. 195.
- ^ a b 角川書店 1992, p. 839.
- ^ 総務省統計局 (2014年3月28日). “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 2019年3月23日閲覧。
- ^ 総務省統計局 (2014年5月30日). “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 2019年3月23日閲覧。
- ^ 総務省統計局 (2014年6月27日). “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 2019年3月23日閲覧。
- ^ 総務省統計局 (2012年1月20日). “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 2019年3月23日閲覧。
- ^ 総務省統計局 (2017年1月27日). “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 2019年3月23日閲覧。
- ^ “市立小・中学校の通学区域一覧”. 名古屋市 (2018年11月10日). 2019年1月14日閲覧。
- ^ “平成29年度以降の愛知県公立高等学校（全日制課程）入学者選抜における通学区域並びに群及びグループ分け案について”. 愛知県教育委員会 (2015年2月16日). 2019年1月14日閲覧。
- ^ “郵便番号簿 2018年度版” (PDF). 日本郵便. 2019年4月14日閲覧。
参考文献 編集
- 港区制施行五十周年記念事業実行委員会 編『名古屋市港区誌』港区制施行五十周年記念事業実行委員会、名古屋市港区役所、1987年10月1日。
- 「角川日本地名大辞典」編纂委員会 編『角川日本地名大辞典』 23巻《愛知県》、角川書店、1989年3月8日。ISBN 4-04-001230-5。
- 角川書店 編『なごやの町名』名古屋市計画局、1992年3月31日。