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写真化学研究所しゃしんかがくけんきゅうじょ

  • 株式會社冩眞化学研究所 1929年(昭和4年)に設立、現在の東宝の前身となった1社。本項で詳述する。
  • 株式会社写真化学研究所 1951年(昭和26年)に設立、現在の「ソニーPCL」の前身であり、同項を参照。

いずれも「PCL」と略され、創立者も同一である。


株式會社冩眞化学研究所しゃしんかがくけんきゅうじょ、英語表記Photo Chemical Laboratory Co. Ltd.、略称P.C.L.)は、かつて東京に存在した日本の映画会社である。第二次世界大戦前のサイレント映画全盛時代にあって、ポストプロダクションと先駆的トーキーシステムである「P.C.L.式トーキー」を用いた現場録音の請負から始まり、レンタル用のトーキースタジオを開設、さらに自社による映画製作に乗り出し、設立した子会社「ピー・シー・エル映画製作所」は多くの傑作を生んだ。東宝の前身の1社となったことで知られる。

略歴・概要編集

先駆的トーキーシステムの開発編集

1929年(昭和4年)、国際活映巣鴨撮影所撮影部および松竹蒲田撮影所現像部出身の増谷麟植村甲午郎の実弟・植村泰二らが現像とトーキーの光学録音の機材の研究、実際の撮影現場での録音の請負を目的として、東京府北多摩郡砧村(現在の東京都世田谷区成城)に設立したのが、この「写真化学研究所」である[1]

当時の日本の映画界はまだサイレント映画の全盛時代であり、マキノ・プロダクション牧野省三がディスク式トーキーの研究を重ね、長男のマキノ正博を監督に同社のトーキー第1作『戻橋』を公開したのが同年であり、松竹蒲田が本格的トーキー第1作『マダムと女房』を製作・公開したのはその2年後の1931年(昭和6年)であり、当初は録音の請負受注もままならなかった。そこで1932年(昭和7年)10月25日、研究所内に2つのトーキーステージを持つレンタルスタジオ(現在の東宝スタジオの一部)を建設、トーキーの製作に意欲のある映画製作者を呼び込んだ。

1933年(昭和8年)、新興キネマを飛び出してインディペンデント・プロダクション「音画芸術研究所」を設立し、『河向ふの青春』を監督・プロデュースした映画監督木村荘十二を引き込み、また森岩雄を招いて、同社は劇映画の自社製作を開始する。それが、活動弁士出身の徳川夢声を主演にした木村監督のミュージカル・コメディ『音楽喜劇ほろよひ人生』である。これが同社の第1作となり、東和商事映画部(のちの東宝東和)の配給で同年8月10日に公開された。第2作はおなじく木村監督の『純情の都』で、同作が同年11月23日公開されたのちの12月5日には、「録音・現像」を除く製作部門を子会社として分離、「株式会社ピー・シー・エル映画製作所」を設立、森は製作部長に就任、木村はこの新会社のメイン監督となってゆく[1]

「ピー・シー・エル映画製作所」はやがて自主配給を始め、冒頭の「P.C.L.ロゴ」とともに、

製作・配給 ピー・シー・エル映画製作所

録音・現像 冩眞化学研究所

とクレジットされることとなる。当時としてはハイカラな喜劇やオペレッタの映画が多く、P.C.L.は「ポーク・カツレツ・ラード揚げ」の略だと評された。

当時の同社の工作部長は、1915年(大正4年)に邦文タイプライター(和文タイプライター)を発明した杉本京太で、杉本は同社で、1936年(昭和11年)には「国産小型トーキー映写機」を完成した。杉本はこのころ、植村が社長を兼務する光学録音機械メーカー「日本光音工業」の取締役技師長にも就任している。また同年、早稲田大学を卒業した、のちのソニーの創業者井深大が入社し、植村に頼んで日本光音工業に移籍している。

合併して東宝へ編集

1937年(昭和12年)9月10日、同社とその子会社の「ピー・シー・エル映画製作所」、京都大沢商会の設立したトーキー専門の映画スタジオである「ゼーオー・スタヂオ」、阪急資本が設立した映画配給会社「東宝映画配給」の4社が合併し、「東宝映画」を設立する。旧ゼーオー・スタヂオは「東宝映画京都撮影所」、旧ピー・シー・エル映画製作所および旧写真化学研究所が同東京撮影所となった。当初は京都が時代劇、東京が現代劇と分担されていたが、東京の施設を大幅に拡充、時代劇も製作できるようになり、「東宝映画京都撮影所」は1941年(昭和16年)に閉鎖された。また、1943年(昭和18年)、「東宝映画」は、おなじ阪急資本傘下の演劇と興行の企業「東京宝塚劇場」と合併し、現在の東宝となった[1]

戦後、1951年(昭和26年)3月16日、同社を設立した増谷麟と植村泰二とが、再度、同名の「株式会社写真化学研究所」を設立した。1970年(昭和45年)、かつての同社社員であった井深が築いたソニーの傘下に入り、称号を「ソニーPCL株式会社」と変更し、こちらも現在に至っている[2]

関連事項編集

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  1. ^ a b c 東宝映像美術公式サイト内の「会社案内」の「沿革」の項の記述を参照。
  2. ^ ソニーPCL公式サイト内の「会社沿革」の項の記述を参照。

外部リンク編集