株式会社北辰電機製作所(ほくしんでんきせいさくしょ、: Hokushin Electric Works Limited.)は、かつて存在した工業計器及びプロセス制御装置の専業大手メーカーで、老舗の名門企業であった。東証一部に上場し、系列は住友グループに属した。本社と主力工場は東京都大田区下丸子にあり、分工場は岩手県福島県新潟県長野県三重県奈良県等にあった。1983年に当時の株式会社横河電機製作所と統合し、横河北辰電機株式会社となり、事業は現在の横河電機株式会社に継承されている。

概要編集

1918年東京帝国大学教授長岡半太郎の助手・清水荘平により、東京市麻布区において、従業員4名で北辰電機製作所として創業した。創業者の清水は、大学の助手をしているとき、実験で使用する外国製の計測機器が故障すると、海外の製造元に送り修理依頼をし、その都度、修理品が送り返されて来るまで実験の中断を長期間余儀なくされ、また修理費用以外にも船賃等の余計な経費がかかった経験から、計測機器の国産化に挑んだのが創業の動機であった。社名は、清水自身が、北極星の如く我が国産業界の道標とならん、との思い込めて命名した。このパイオニア精神が伝統的な企業風土となり、幾多の先進的な技術を世に送り出した。

1934年には、東京都大田区下丸子の多摩川沿いに広大な敷地を購入して、本社と工場を移転し、株式会社化して株式会社北辰電機製作所とした。工業用の温度計や流量計の国内初の自社開発に挑戦し、国産化を成功させた。戦時中は、航空計器や航海計器等、軍需により会社は従業員2万人を抱えるまでに躍進し、「Hokushin」ブランドは、敵対した連合国でも知られた存在であった。とくに艦艇用羅針儀は、独占的に同社の製品が制式採用され、戦艦大和をはじめ、海軍艦艇の多くに搭載され、潜水艦については全艦に装備されたという。また、零式艦上戦闘機に搭載される精密燃料計等の航空計器類も同社が製作し、実に陸海軍機の7割に装備された。こうした戦時中の発展により、計器メーカーとして業界首位にのぼりつめた。

しかし、度重なる東京空襲により、下丸子工場の85%が壊滅し、敗戦により、軍需が消滅したため、存続が危ぶまれた。戦後は、450人の従業員で再出発し、終戦の翌年からGHQに許可を取り付けて工業計器の生産を再開した。しかし、戦災によるダメージは大きく、戦後の成長の足かせとなった。そのため、業界首位から転落し、戦後は業界第3位に甘んじることとなる。

しかし、業界の中でも逸早くコンピュータ分野に進出し、プラント制御用のコンピュータの初の国産化を実現した。これは、独自にリレーによる自動装置(データロガー)に取り組んだのと、初期のコンピュータでよく使われた磁気ドラムメモリに必要な高速回転体の技術がジャイロコンパスから転用できるだろうということで、電気試験所から白羽の矢が立ったのである。科学計算用や事務用などといった大メーカーと競合する分野ではなく、プロセスオートメーション用コンピュータHOCを開発し[1]、同分野の先駆となる。

防衛分野においては、米国の反応を憂慮し、再参入する際は、「Hokushin」ブランドの使用をやめ、子会社として日本電子機器(現・横河電子機器)を設立している。

1970年代後半に入り、プロセス制御の分野に大手総合電気メーカーが相次いで参入を打ち出した。北辰のもとにメインバンクの住友銀行からもたされた同じ住友系の日本電気との業務提携、将来的な統合の計画が存在した。しかし、この状況に憂慮していた同業の横河電機製作所が、先手を打って北辰側を説き伏せて、1983年、専業メーカー同士の経営統合を実現。工業計器・プロセス制御専業としては世界第2位となる横河北辰電機株式会社を発足させた。ただ、当時の社長清水正博のこの経営判断は多くの従業員に疑問を残すこととなった。最終的に、北辰の清水正博社長と、横河の横河正三社長の創業家出身のトップ会談により、統合を決断したという。当時、横河電機製作所は、売上高約600億円、従業員数3,500名、北辰電機製作所は、売上高約400億円、従業員数2,500名であり、横河を存続会社とし、北辰が消滅する吸収合併方式が採られた。合併比率は1:0.35とされたが、対応合併の名目で統合した。しかし、実質的には北辰は分割解体のうえ、横河に取り込まれる形となり、清水は父が苦心して創業した名門企業をいともたやすく競争相手に身売りさせたとして、多くの従業員から反感を買った。

合併後、旧本社・工場は、横河北辰電機・下丸子工場として操業を続けたが、1985年に甲府工場に統合、移転し、跡地はキヤノンに売却された。1986年、横河北辰電機はCIを実施し、横河電機株式会社と社名変更し、旧横河のブランド「YEW」とともに北辰の名も消滅し、「YOKOGAWA」という新ブランドになった。このきっかけを作ったのも当時、横河北辰の副社長であった清水であり、社長の横河正三に「そろそろ社名を元に戻したらどうだ」などと話したとされ、旧北辰の従業員は大いに呆れたという。

しかし、有能な技術者集団である北辰には、有名国立大学や上位私立大学の学生を採用していたばかりか、従業員をマサチューセッツ工科大学カーネギーメロン大学等に留学させるなど、社員教育にも熱心であり、横河と合併の際、当時の横河は北辰の高い技術力と、優秀な人材を取り込むメリットを挙げていたほどである。実際に、合併を推進した北辰出身者の一部は、新会社での中枢ポジションで活躍し、また、海外事業は旧北辰出身者の牙城となった。2015年現在、現在の横河電機の70%が海外事業であることを考えると。北辰との統合がなければ、現在の横河電機の発展はなかったといわれる。

合併後の人事は、代々、副社長や筆頭専務は、旧北辰出身者が就いた。2013年、合併後に初めて旧北辰出身者が社長に就任している。

なお、北辰には兄弟会社として北辰化学工業(後の北辰工業)があったが、こちらは横河との合併の影響をうけず、独立して存続した。しかし、近年、創業家の清水家が株式を売却し、現在はNOKの傘下に入り、シンジーテックとなっている。

合併時に同社オーナーであった清水正博(荘平の長男、合併後は副社長。2008年に他界するまで横河電機相談役をつとめた)により、合併の株式交換により得られた横河電機の株式を原資に母校である早稲田大学に多額の寄付がなされ、西早稲田キャンパスに「清水正博記念館」(14号館)が建設されたことでも話題になった。

関係会社編集

  • 北辰航空兵器株式会社(戦後に北辰電機製作所に吸収合併)
  • 富士航空計器株式会社(富士電機との合弁会社、戦後は旭計器となる)
  • 株式会社北辰印刷所(のちに横河グラフィックアーツとなり、現在は港北出版印刷に統合)
  • 国際チャート株式会社(横河電機製作所との合弁、現在は東芝テック系列)
  • 北辰工業株式会社(現在は、NOK傘下のシンジーテックとして存続)
  • 北辰テクニカルサービス株式会社(横河北辰エンジニアリングサービスを経て、現在は横河ソリューションサービスとなっている)
  • 株式会社岩手北辰(現在は岩手アツデンとして存続)
  • 株式会社長野北辰(横河プレシジョン、横河エレクトロニクス・マニュファクチャリング松川工場を経て、現在は多摩川精機飯田第三工場として操業)
  • 株式会社三重北辰(横河フローテック、横河エレクトロニクス・マニュファクチャリング三重工場を経て、現在はプロマット・ジャパンとして操業)
  • 日本電子機器株式会社(現在は横河電子機器として存続)
  • 株式会社木月工業所(のちに横河シスコンを経て、現在は横河ソリューションサービスに統合)
  • 多摩川精機株式会社(北辰電機のOB会社)

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  1. ^ 北辰コンピュータの歴史(PDF)

2. 北辰の電磁流量計の歴史(PDF) http://www.ksplz.info/+museum/hokushin/HokEMF.pdf