外邦図(がいほうず)とは、日本陸軍参謀本部陸地測量部が作成した地図である。

元々は日本の領土内の地図である「内国図」との対比で領土外の地図を指す狭義の意味であったが、その後、日本の領土の範囲も含めて同部の地図作成施策によるもの全体を指す広義の意味でも用いられる[1][注釈 1]

概説編集

1884年(明治17年)の帝国陸軍参謀本部測量局成立時に「測量局服務概則」で、「内国図」との対比で「外邦図」という用語が用いられたのが最初であると考えられている。その後の日清戦争などで台湾が日本に割譲されたが、その時期の台湾の地図は「外地図」であって「外邦図」ではなかった。1888年(明治21年)から太平洋戦争終戦時までは、陸上の地図は参謀本部陸地測量部によって作成・管理されることになっていた[注釈 2]。この当時日本の領土の地図を内国図[注釈 3]、日本の領土外の地図を外邦図と称していた。同様に、海上の地図は海軍省水路部によって作成・管理されることになっており、21世紀現在では陸上・海上の両地図とも、旧植民地地域の地図を含めた海外域全般を「外邦図」とすることが多い[1]

太平洋戦争の終戦とその後の連合国軍の進駐を前にして、これらの地図が処分されることを危惧した地理学者らが保全を試みた。彼らは参謀本部に保管されていた地図を運び出し、複数の大学に分配して保管した[2]。これらの地図は現在でも学術資料として残されており、由来としてはこちらの流れに属するものが多数を占めている。

別の由来として、陸海軍から大学への寄贈がある[3]

所蔵状況編集

収蔵されている総枚数の数量から東北大学(約7万枚)、京都大学(約1.6万枚)、国立国会図書館(約1.5万枚)、お茶の水女子大学(約1.3万枚)のコレクションが著名である。印刷物であるため、種類の数は収蔵枚数よりも少なく、東北大学の例で約12000種類である。この他にも国内の約80の大学に所蔵されている他、国土地理院にもコレクションがある。また連合国軍による接収の結果、アメリカの議会図書館、複数の大学にも所蔵されている[4]

国内所蔵リスト
機関名 所蔵総数 所蔵図幅(種類)数 文献等
東北大学 約7万 約1.2万 [5]
京都大学 約1.6万
国立国会図書館 約1.5万
お茶の水女子大学 約1.3万 [6]
駒澤大学 11150 約9千 [7]

研究活動編集

外邦図が大学の所蔵となるのは太平洋戦争の敗戦による陸軍参謀本部の消滅が大きな契機となっているが、本格的な調査研究が始まるのは1990年代に入ってからである。

外邦図の研究では大阪大学が科学研究費補助金、その他研究資金を得て平成14年度(2002年)から研究プロジェクトを組織している[注釈 4]。大規模なコレクションを保有していたうち、東北大学が目録を作成し、京都大学お茶の水女子大学が続いた。

岐阜県図書館は東北大学、京都大学、東京大学、その他から提供を受けたコレクションを積極的に公開している。

東北大学では、同大、京都大学、お茶の水女子大学、岐阜県図書館、国立国会図書館のコレクションのデジタルアーカイブが進められている。しかしながら、このデジタルアーカイブはスキャンされた地図画像の検索・表示にとどまっており、既に Google Earth で実現されている古地図の重ね合わせ表示などを利用した、全体像を表示できうる、より分かりやすい表示検索技術の採用が望ましい。

駒澤大学所蔵の外邦図は、多田文男 (1900-1978) が持ち込んだとされる。2003年11月に駒澤大学で開かれた外邦図研究会を契機として、2004年4月から駒澤大学応用地理研究所のプロジェクトの一つとして中村和郎の指導の下で整理作業を開始し、博物館学講座の太田喜美子や応用地理研究所の助力を得ながら、地理学科と歴史学科の有志学生が続けてきた。現在も、文学部地理学科を中心に学内で有志を募った駒澤マップアーカイブズが週1回の活動を基調とした整理作業を続けており、『駒澤大学所蔵外邦図目録』に経過をまとめている。

アメリカではソ連と中国の国境付近の地図など戦後に重視した地域の地図を接収したが、核攻撃による消失を免れるため、フーヴァー戦争・革命・平和研究所などの研究機関や図書館に分散して保管されたことで研究が遅れていた[8]。近年ではスタンフォード大学がアメリカ国内に残る地図をスキャンして公開している他、日本の研究者の協力を得て歴史研究などにも活用されている[8]

脚注編集

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注釈編集

  1. ^ 太平洋戦争終結まで、日本は21世紀現在の領土に加え、朝鮮半島台湾南樺太千島列島を領有しており、それ以外の地域を指して外邦としていた。現在的な意味ではこれら旧日本領の範囲を含めて外邦図の範囲としている。
  2. ^ 国土地理院#沿革を参照。
  3. ^ 後に外邦図の用語が広まるにつれて、それに対する形で「内邦図」の語も使用されるようになった。
  4. ^ 次の研究資金に拠っている。
    • 平成14~16年度科学研究費補助金(基盤研究[A][1])『「外邦図」の基礎的研究:その集成と地域環境資料としての評価を目指して』(課題番号:14208007)
    • 財団法人国土地理協会2005年度研究助成「社会教育機関等への助成」
    • 財団法人国土地理協会平成18・19年度研究助成「社会教育機関等への助成」
    • 平成19年度科学研究費補助金(基盤研究[A][1])『アジア太平洋地域の環境モニタリングにむけた地図・空中写真・気象観測資料の集成』(課題番号:19200059)

出典編集

  1. ^ a b 金田章裕・上杉和央著、『日本地図史』、吉川弘文館、2012年3月1日第1刷発行、ISBN 9784642080705、320-321頁
  2. ^ 久武 哲也『旧資源科学研究所の外邦図と日本の大学・研究施設等所蔵の外邦図の系譜関係について』外邦図研究ニューズレター No.1、大阪大学大学院文学研究科人文地理学教室(刊)、2003年3月
  3. ^ 山村 亜希『京都大学総合博物館収蔵外邦図の目録作成作業について』外邦図研究ニューズレター No.2、大阪大学大学院文学研究科人文地理学教室(刊)、2004年3月
  4. ^ 今里 悟之、久武 哲也『在アメリカ外邦図の所蔵状況-議会図書館・AGS Gloda Meir図書館・ハワイ大学ハミルトン図書館の調査から-』外邦図研究ニュースレター No.1、大阪大学大学院文学研究科人文地理学教室(刊)、2003年3月
  5. ^ 境田 清隆、村山 良之、渡辺 信孝『東北大学所蔵の外邦図の利用状況と公開に向けての課題』外邦図研究ニュースレター No.1、大阪大学大学院文学研究科人文地理学教室(刊)、2003年3月
  6. ^ 宮澤 仁、髙槻 幸枝、大浦 瑞代、田宮 兵衛、水野 勲『お茶の水女子大学所蔵外邦図コレクションの全体像』お茶の水地理 47: 1-14、2007年3月20日。
  7. ^ 駒澤マップアーカイブズ(著)『駒澤大学所蔵外邦図目録 第二版』(2016年6月)
  8. ^ a b 米国で見つかった日本の軍事機密「地図」14点 - ナショナルジオグラフィック

参考文献編集

  • 小林茂(編)『近代日本の地図作製とアジア太平洋地域―「外邦図」へのアプローチ』大阪大学出版会、2009年。ISBN 4872592662
  • 小林茂(編)『近代日本の海外地理情報収集と初期外邦図』大阪大学出版会、2017年。ISBN 4872595084
  • 地図情報第25巻3号 - ウェイバックマシン(2008年12月11日アーカイブ分) - 地図情報 Vol.25 No.3 通巻95号 - 特集 外邦図(2005年11月)、財団法人地図情報センター(刊)
  • 小林茂近代日本の地図作製と東アジア-外邦図研究の展望-」『E-journal GEO』第1巻第1号、日本地理学会、2006年、 52-66頁、 doi:10.4157/ejgeo.1.52ISSN 1880-8107
  • 駒澤大学所蔵外邦図展 解説

関連項目編集

外部リンク編集