大久保利謙

日本の歴史学者

大久保 利謙(おおくぼ としあき、1900年明治33年〉1月25日 - 1995年平成7年〉12月31日)は、日本歴史学者華族侯爵)。維新の三傑の一人・大久保利通の孫で、大久保家第3代当主。父は利通の三男・大久保利武。母は近藤廉平の長女・栄。妻は子爵米田国臣の長女・八重子。長男は大久保利泰

大久保 利謙
おおくぼ としあき
貴族院侯爵議員・大久保利謙
人物情報
生誕 1900年1月25日
日本の旗 日本 東京府東京市
死没 (1995-12-31) 1995年12月31日(95歳没)
国籍 日本の旗 日本
出身校 東京帝国大学
両親 大久保利武(父)
大久保栄(母)
子供 大久保利泰
学問
時代 昭和時代
研究分野 日本近代史学
研究機関 名古屋大学立教大学、明治文化研究会、薩藩史研究会
称号 従四位
侯爵
朝日賞
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人物・業績 編集

東京帝国大学卒業の際の論文は、近世史をテーマにしたものであった。理由は、当時の歴史学界においては、維新以後の歴史については、歴史家は触れてはいけないという空気が強かったからである[1]

戦時下では皇国史観に対して批判的立場を採り、東京帝国大学を中心とした官学アカデミズム歴史学や、戦後流行したマルクス主義歴史学とも異なる、実証主義を本領とした独自の近代史研究を構築した[2]

父・利武の没後は、侯爵として貴族院議員を務めた[3][4]

戦後は歴史学者として、名古屋大学教授立教大学文学部史学科教授を歴任し、日本近代史学研究を、草創期から大きく発展させた。

また戦後初めて刊行された国定歴史科教科書『くにのあゆみ』の編纂に家永三郎岡田章雄森末義彰らとともに参加、小学校用教科書の近現代史の部分の執筆を担当した[5]。その後、1977年NHKが放送した「日本の戦後」シリーズでは学者グループの一人として番組制作に関与し、後出のとおり第6集「くにのあゆみ 戦後教育の幕あき」では大久保らによる編纂作業を描いたドラマが挿入されている。

研究論考は、政治史・文化史・教育史等と広範に亙るが、特に大学史・史学史などの学芸史にすぐれた業績を残している。明治文化研究会に参加し、『東京帝国大学五十年史』の編纂に従事した際には教育史・文化史関係を、薩藩史研究会に参加し、重野安繹家文書の調査を通じては史学史の研究を、シーボルト文献の調査を通じ、洋学蘭学史を研究紹介した。

多面的な活躍は、出自と絡みたどった経歴と深く関係している。戦後、国立国会図書館憲政資料室の開設にあたり、明治の元勲の子孫たちが多く、大久保を通じ資料を提供し、近現代史学研究を開拓発展させたことも特筆される[1]

栄典 編集

略年譜 編集

家族・親族 編集

大久保家 編集

主な著書 編集

  • 『日本近代文芸』三笠書房〈日本歴史文庫〉、1939年5月。 
  • 『日本近代史学史』白揚社、1940年10月。 
  • 『日本の大学』創元社〈創元選書〉、1943年5月。 
新版:日本図書センター、1981年/玉川大学出版部、1997年、オンデマンド版2008年

参考文献 編集

年譜・著述目録 編集

上記の『大久保利謙歴史著作集』第8巻、および『日本近代史学事始め』巻末に収録。

論集 編集

  • 『明治が歴史になったとき 史学史としての大久保利謙』佐藤雄基編、勉誠出版「アジア遊学」、2020年 - 10名の論考を収録。

回想 編集

  • 林英夫「「大久保利通関係文書」と「大久保利謙文庫」 追悼の言葉に託して」『史苑』第57巻第1号、立教大学史学会、1996年、110-112頁。 

その他 編集

  • 衆議院・参議院編『議会制度百年史 - 貴族院・参議院議員名鑑』大蔵省印刷局、1990年。

演じた人物 編集

脚注 編集

  1. ^ a b 『日本近代史学事始め』。
  2. ^ 『著作集 第8巻』解説。
  3. ^ a b 『貴族院要覽 昭和21年12月増訂 丙』貴族院事務局、1947年、52頁
  4. ^ 衆議院・参議院編『議会制度七十年史 第1』大蔵省印刷局、1960年、13頁
  5. ^ 『日本近代史学事始め』pp.147-150。
  6. ^ 『官報』第639号「叙任及辞令」1929年2月18日。
  7. ^ 『官報』第2426号「叙任及辞令」1935年2月5日。
  8. ^ 『官報』第4858号「叙任及辞令」1943年3月25日。
  9. ^ 『議会制度百年史 - 貴族院・参議院議員名鑑』14頁。
  10. ^ 立教大学講師着任の経緯は、林英夫 1996を参照。
  11. ^ 朝日賞 1971-2000年度”. 朝日新聞社. 2022年8月20日閲覧。

外部リンク 編集

日本の爵位
先代
大久保利武
侯爵
大久保(利通)家第3代
1943年 - 1947年
次代
華族制度廃止