大塚ホールディングス
大塚ホールディングス株式会社（おおつかホールディングス、Otsuka Holdings Co.,Ltd.）は、大塚製薬をはじめとする「大塚グループ」の持株会社である。
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 品川グランドセントラルタワー | |
| 種類 | 株式会社 (日本) |
|---|---|
| 市場情報 | |
| 略称 | 大塚HD |
| 本社所在地 |
 日本〒108-8241 東京都港区港南二丁目16番4号 品川グランドセントラルタワー |
| 本店所在地 |
〒101-0048 東京都千代田区神田司町二丁目9番地 |
| 設立 | 2008年7月8日 |
| 法人番号 | 4010001118786 |
| 事業内容 | 持株会社として、グループの経営戦略、経営管理ならびに事業専門サービスの提供 |
| 代表者 |
代表取締役会長 大塚一郎 代表取締役社長兼CEO 樋口達夫 |
| 資本金 |
816億90百万円 （2016年12月31日現在） |
| 発行済株式総数 |
5億5,783万5,617株 （2017年8月14日現在） |
| 売上高 |
連結1兆1,955億47百万円 （2016年12月期） |
| 純利益 |
連結933億32百万円 （2016年12月期） |
| 純資産 |
連結1兆7,384億41百万円 （2016年12月31日現在） |
| 総資産 |
連結2兆4,782億90百万円 （2016年12月31日現在） |
| 従業員数 |
連結45,000人 （2016年12月31日現在） |
| 決算期 | 12月31日 |
| 会計監査人 | 有限責任監査法人トーマツ |
| 主要株主 |
野村信託銀行(株)大塚創業家持株会信託口 11.43% 日本マスタートラスト信託銀行(株)（信託口） 5.94% 日本トラスティ・サービス信託銀行(株)（信託口） 4.32% 大塚エステート有限会社 4.29% 大塚グループ従業員持株会 2.50% (株)阿波銀行 2.02% （2017年6月30日現在） |
| 関係する人物 | 大塚明彦（初代会長） |
| 外部リンク | https://www.otsuka.com/jp/ |
目次
概説編集
持株会社制導入前の大塚グループは、事業会社各社が相互に株式を持ち合い、全体を統括する親会社はなかった。しかし、2008年になり、グループとしての経営を強化するため、大塚製薬が株式移転により親会社として同社を設立し、他のグループ各社も同社の傘下に収まることで、持株会社制をとるようになった。2010年12月15日には、東京証券取引所第一部に上場。
2012年時点での日本の医薬品企業（製薬メーカー）での売上高は4位、世界の医薬品企業の売上高順位では20位である。武田薬品工業（世界14位）・アステラス製薬（同18位）・第一三共（同19位）・エーザイ（同25位）と共に国内5大医薬品メーカーのひとつである[1]。
グループ共通の理念は「Otsuka-people creating new products for better health worldwide」。コーポレートシンボルは2007年6月から導入されている大塚製薬のコーポレートシンボルを継承している。
登記上の本店所在地は東京都千代田区神田司町二丁目9番地だが、実際の本社オフィスである東京本部は品川グランドセントラルタワー（東京都港区港南二丁目16番4号）にある。
沿革編集
主な国内グループ会社編集
太字は主要事業会社
- 大塚製薬株式会社（完全子会社）
- 株式会社大塚製薬工場（完全子会社）
- 大鵬薬品工業株式会社（完全子会社）
- 岡山大鵬薬品株式会社
- 大塚倉庫株式会社（完全子会社）
- 大塚化学株式会社（完全子会社）
- 大塚メディカルデバイス株式会社（完全子会社）
- 大塚食品株式会社（完全子会社）
- 大塚ウエルネスベンディング株式会社（大塚製薬と大塚食品との合弁会社）
- 持分法適用会社
大塚HDの大株主である大塚エステート有限会社（本店：大塚化学本社内）、大塚アセット株式会社（本店：徳島県鳴門市）は大塚家の資産管理会社のためグループ会社には含まれない。
また、アース製薬株式会社は完全子会社として株式会社バスクリンや白元アース株式会社を傘下に持っているが、これら2社については当社のグループ会社としてはカウントされていない。
脚注編集
- ^ 医薬品企業の医薬品売上高ランキング2012年版
- ^ 絵画作品はポスター・イラスト・漫画・壁新聞形式の事を指し、応募用紙に保護者の署名が必須となっていて学校ぐるみで応募する。
- ^ “アバニア高額買収に賭ける大塚HD・・・「小さく買って大きく育てる」方向転換か”. (2014年12月28日) 2015年2月21日閲覧。
- ^ “会社分割（簡易吸収分割）に関するお知らせ” (プレスリリース), (2017年11月14日) 2018年1月23日閲覧。