孤独死(こどくし)とは主に一人暮らしの者が誰にも看取られることなく、当人の住居内などで生活中の突発的な疾病などによって死亡することを指す。特に重篤化しても助けを呼べずに死亡している状況を表す。関連する言葉として、公的に用いられる孤立死(こりつし)や、単に独居者が住居内で亡くなっている状況を指す独居死(どっきょし)などがある[1]

概要編集

この言葉は日本で核家族化の進んだ1970年代独居老人の死後、だいぶ経って久し振りに訪ねてきた親族に発見されたという事件の報道で登場、同種の事例がたびたび発生した1980年代ごろからマスメディアに繰り返し用いられた。ただし孤独死に相当する事件は具体的名称に欠くものの明治時代より報道されている[2]。隣家との接触のない都市部などにおいて、高齢者が死後数日から数か月(長いケースでは1年以上)経って発見されるケースが相次いで報告される一方、都市部に限定されず過疎地域での発生も懸念される。

かつては、都会には人がたくさんいるにもかかわらず、誰にも気付かれず死んでいるという状況を指して「都会の中の孤独」という逆説的な死様として取り上げられていたが、次第に「病気で周囲に助けも呼べずに死んでいった」ことが分かるにつれ、このような事態の発生防止が求められるようになっていった。孤独死が認知されはじめた当初は、都市部では人口が集中しているために孤独を感じる者は存在しないと考えられていたが、現在では、都市部で人的交流が疎遠になりがちであることが広く理解され、孤独死が身近にも発生しうることが理解されるようになってきている(孤独の項を参照)。

独居者の死因を調査した際、倒れてから数時間以上(長いケースでは数日)にわたって生きていたと考えられる事例も少なからず見出され、福祉や災害援助の上で、同種の死亡事件の予防が重要視されるようになった。特に、阪神・淡路大震災では、被災者の仮設住宅による生活が長期に及び、慣れない住環境と地域コミュニティの希薄ゆえに、周囲に気づかれず疾病で身動きが取れなくなって死亡する人が出るという事態を招いており、この教訓から災害復旧時の孤独死防止が求められ、予防策が講じられるようになってきている。また、2005年9月24日NHKスペシャルで、千葉県松戸市常盤平団地における孤独死の問題が放映された際は大きな反響を呼び、孤独死問題の社会的関心も高まってきている。

遺品整理の第一人者横尾将臣は、孤独死の多くの現場を見た経験から、「孤独死のほとんどは、亡くならなくてもいい人が亡くなっている」と感じるようになり、苦痛を心身ともに抱えて追い込まれながら生きている者が眼前にいても、近隣でそのSOSを察知するコミュニティがないことに問題があると考え、孤独死や「ゴミ屋敷」で暮らす者達は、程度の差こそあれ自分自身の生活や行動を管理できない状態に陥った「セルフネグレクト(自己放任)」である点で共通しているとしている[3][4]

老老介護の問題などにも関連して、必ずしも一人暮らしであることだけが孤独死の要因とはいえない。2011年1月大阪府豊中市で発生した元資産家姉妹のケース(→大阪元資産家姉妹孤独死事件)のように、一人暮らしではないが周囲の社会との連絡がなく孤立化、滞納を続けた相続税・固定資産の支払いやマンション経営失敗にともなう多額の借金などによって経済的に困窮した結果、餓死に至った事例も「典型的な孤独死」と呼ばれている[5]

日本の行政機関は、これらの社会問題において「孤立死」という表現をしばしば使っている。例えば、内閣府の高齢社会白書の平成22年度版[6]では「誰にも看取られることなく息を引き取り、その後、相当期間放置されるような悲惨な孤立死(孤独死)」と表現している。これは社会的に孤立してしまった結果、住居内で死亡してからしばらく周囲の社会に気付かれず、そのまま放置されていた状況を指してのものである。

定義の難しさ編集

孤独死に対しては法的に明確な定義はなく、警察庁の死因統計上では変死に分類される。この変死の中でも遺体発見以降の周辺調査や検死司法解剖等により死因特定した結果、早い段階で他者の適切な介護があれば救命できた可能性のあるケースに関して集計されるに過ぎない。このため、これを明確に定義付けての統計は存在しない。

ある研究グループでは、文献から抽出した孤独死のデータをもとに、「社会との交流が少なく孤立し、誰にも看取られず自宅敷地内で死亡し、死後発見される場合」を孤独死と定義しているが、検討の余地ありとしている[7]。孤独死は明確に定義され難い部分を含むため、以下のようなケースでは特に判別が難しい。

突然死
独居者の突然死は孤独死には含まれないとされるものの、突然死する直前の心肺停止段階の場合は、適切な救急救命医療(→救急医療)によって救命できる可能性もあるため、場合によっては孤独死に含まれるケースもあると考えられる。
自殺
孤独に耐えかねて自殺する者もいる。これは「孤独が原因となった死」であるとはいえ、一般にいうところの孤独死の範疇には含まれない。しかし、発作的に自殺を図ったものの途中で思いなおし、自殺を中断したにもかかわらず、周囲に助けを求められなかったために結果的に死亡してしまった場合は、孤独死の範疇に含まれるかもしれない。ただこのようなケースでは自殺か自殺中断による孤独死かの判別がつきにくいため、暗数である。

また、死後長期間経過して遺体が傷み、死因特定が困難なケースも多いことから、事件性の認められない変死で、かつ周囲がその者が死亡したことを長期間にわたって知らなかった場合には、死因特定によらずに孤独死と呼ばれる。だが、このような場合には特に社会的な孤立状態にあったとして、孤立死の語も使われる。病院などで身寄りもなく死亡する高齢者もいるが、これは「孤独な死」に該当するが、孤独死とは呼ばれない。

類似するケース編集

老老介護(高齢者がその親を介護している事例)において、介護していた側が急病などで突然死し、副次的に動けない要介護者側が死亡する場合も確認されている[8]。これもある種の孤独死として問題視されている。

起きやすいとされる環境編集

孤独死は、特に都市部などの地域コミュニティが希薄な地域が多いとされるほか、震災などによって地域コミュニティが分断されている場合にも発生しやすい。また、過疎地域などでは民家が疎らであるため、周囲に気付かれにくい側面もある。

生活様式では、以下のような特徴が挙げられる[9]

  1. 高齢者(特に男性)
  2. 独身者(配偶者との死別を含む)
  3. 地域や家族とのコミュニケーションが希薄
  4. 経済的余裕がない

性別に関しては、男性女性よりも孤独死しやすい傾向が見られる[10]。独居高齢者の社会的孤立には、高齢者が生きてきた時代背景からくる性役割意識と、厳しい就労体験からくる価値観が影響していると考えられる[11]

2000年代後半に入っては、孤独死が社会問題として広く認識されたことを背景に、70歳を越える後期高齢者への周囲の関心度が高くなる傾向があり、孤独死から長期間気付かれないなどの問題が抑制されている。一方で、65歳以下だと気付かれにくい傾向も見られる。愛知県の遺品整理企業社長である吉田太一は、65歳以下の孤独死が気づかれにくい原因として、それらの高齢者がある程度は活発に行動することもあり、周囲が不在(突然に姿を見せなくなるなど)に気付いても、何らかの事情で住居を離れているのではと考えるなどした結果、死去に気付かないといった傾向も強まっていると見ている[12]

死因編集

心筋梗塞循環器障害)や脳溢血疾患)などといった急性の疾病発作のほか、アルコール依存症糖尿病認知症といった慢性疾患[13]肝硬変で突如意識不明に陥りそのまま死亡する事例[14]も報じられている。高齢者ではない現役世代でも、なんらかの原因で衰弱して死亡する事例が複数報告されている[15][16]

日本共産党は、阪神・淡路大震災から2013年までの間に、仮設住宅と復興公営住宅で1000名以上が孤独死したと主張している[17]。仕事がなくアルコールに依存する人が増え、断熱性がない極端な寒暖やすきま風などの劣悪な住環境が健康を悪化させたことが原因だという[17]

予防編集

地方自治体では、地域住民によって互いを支えあい見守る活動のネットワーク構築や、民間企業と連携した見守りサービスの提供を推進している。たとえば、ライフライン系企業との見守りに関する事業協定[18]、水道局と連携して異変に気づいた際の情報提供を行う例や[19]郵便局の見守りサービスの例[20]などがある。また、民間警備会社が地方自治体の委託を受けて、見守りサービスを提供している[21]。また、住民自らが運営する老人会や自治会などによる自主的な孤独死予防運動は、首都圏におけるコミュニティ再構築と地域の活性化につながるものとして期待される[22]

水道ガス・携帯電話のめざまし時計の利用状況といった生活情報を送信することで、高齢者の安否を確認するシステムの導入も始まっており、電気ポットの利用頻度を送信するシステムも提供されている[23]。独居高齢者向けに、緊急時に押しボタンやペンダントを押すと電話回線を通じて自動的に通報されるという機器を提供する自治体もある[24]

アルコール依存症に起因する孤独死を予防するため、長野県泰阜村では、村役場の人間が高齢者の飲み相手(酒・おつまみ代は割り勘で、一人1000円という予算)として高齢者宅を訪問、気分良く(飲みすぎない程度に)飲んでもらうことで依存を予防しようという事業を展開した[25]。ただし、高齢者の間に孤独死の危機感があるというよりは、役場の職員と話すことで情報が得られるという面が評価されたようである[25]

孤独死に絡むトラブル編集

孤独死は死亡から発見まで日数を要するため、死亡順序に関わる遺産相続の法的紛議が起こる可能性がある[26]。死後経過時間の推定は、遺族にとって命日を確定させる意義もあるが、死体所見や警察の捜査結果などから、科学的合理性を十分に確保した死亡日時の推定が求められる。

不動産関係において、孤独死があった物件は「事故物件」という言葉で呼ばれている。宅地建物取引業法では、家主や不動産会社は部屋を貸す際、重要事項を事前に説明することが義務付けられているが、孤独死は同法上の重要事項には該当しないとされており、「事故物件」であることを事前に告知しないケースもある。また行政側も「民事上の問題」として、この問題に対して介入を避けており、解決への方策が採られるには程遠い現状である[27]。持ち家の独居住居で死亡した場合、相続が確定されるまでその物件の管理や、飼育していたペットの処遇についても問題となる。孤独死に絡んで居住していたマンションアパートで孤独死を遂げた者の遺族に対し、家主や不動産会社などが補償金などの名目で法外な請求を行うケースも多数報告されている。

孤独死に絡んで居住していたマンションアパートで、十分な知識や経験もなく、家財道具や残置物処理・簡単な清掃や形だけの消臭消毒をして、特殊清掃という名目で高額請求をする悪徳な企業が増加している。負担をするのは、遺族であり、トラブルの原因となっている。なお、ごみの屋内片づけは合法だが、家庭系廃棄物のごみを廃棄物処理業の無許可業者が清掃工場へ持ち込んだり、産業廃棄物として処分したりすることは、廃棄物の処理及び清掃に関する法律で禁止されている。

孤独死後の遺体の埋葬方法も問題となる。原則として、身元の分かる遺体には墓地、埋葬等に関する法律、そうでない遺体は行旅病人及行旅死亡人取扱法が適用されるが[28]、死体の埋葬または火葬を行う者がないときまたは判明しないときは、死亡地の市町村長がこれを行わなければならない(墓地埋葬法9条1項)。また、その埋葬または火葬を行ったときは、その費用に関しては、行旅病人及行旅死亡人取扱法の規定を準用することとなっている(墓地埋葬法9条2項)。孤独死の埋葬に関しては、自治体の負担が大きいものとなっている。

厚生労働省「安心生活創造事業」編集

「安心生活創造事業」とは平成21年 - 23年、「地域福祉推進市町村」に指定された全国58の市区町村において実施されたモデル事業である。この事業では「悲惨な孤立死、虐待などを1例も発生させない地域づくり」を目指した取り組みが行われた。

脚注編集

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  1. ^ 用例「阪神」独居死61人…昨年、兵庫の復興住宅読売新聞2013年1月15日
  2. ^ 小辻寿規・小林宗之『孤独死報道の歴史』「Core Ethics vol.7」2011年 立命館大学大学院先端総合学術研究科
  3. ^ 認知症フレンドリージャパン・イニシアチブDFJS2019プレ・イベント~ゴミ屋敷とセルフ・ネグレクトから〜地域で支えるネットワークを考え〜”. 2019年9月6日閲覧。
  4. ^ 『地域ケアリング』vol.17 2015年
  5. ^ 産経MSN記事
    朝日新聞記事
  6. ^ 内閣府「平成22年版高齢社会白書 第1章高齢化の状況」
  7. ^ 上田智子,上原英正,加藤佳子,志水暎子,伊藤和子,森扶由彦,木下寿恵,藤原秀子,川角真弓「孤独死(孤立死)の定義と関連する要因の検証及び思想的考究と今後の課題」『名古屋経営短期大学紀要』第66巻、名古屋経営短期大学、2010年6月、 109-131頁、 doi:10.14995/00000300ISSN 21876789
  8. ^ みんなの介護. “孤独死をした一人暮らし高齢者の8割が男性と判明!男性ばかりがなぜ…独居老人に高まるリスクとは|みんなの介護ニュース” (日本語). みんなの介護. 2020年5月16日閲覧。
  9. ^ 孤独死を防ぐために、一人一人が今できること | 一般社団法人高齢者の住まいと暮らしの支援センター” (日本語). 2020年5月16日閲覧。
  10. ^ 大曽根卓「検死からみた孤独死の現状(特に農村型孤独死について)」『日本プライマリ・ケア連合学会誌』第39巻第4号、2016年、 205-208頁、 doi:10.14442/generalist.39.205ISSN 2185-2928
  11. ^ 伊藤ふみ子, 田代和子「独居高齢者の社会的孤立に関する文献検討」『淑徳大学看護栄養学部紀要』第12巻、淑徳大学看護栄養学部、2020年3月、 69-77頁、 ISSN 21876789
  12. ^ 読売オンライン記事「遺品整理業者が見るニッポンの『孤独死』」読売ウイークリー2008年10月5日号
  13. ^ 「孤独死」の約7割が男性、いつか訪れる死の現実”. ダイヤモンド・オンライン. 2020年5月16日閲覧。
  14. ^ 酒好きの54歳女性が「孤独死」に至った真の要因 背景にある「女性の男性化現象」とは (3/5)” (日本語). PRESIDENT Online(プレジデントオンライン) (2020年1月19日). 2020年5月16日閲覧。
  15. ^ 30代でも起こる「孤独死」壮絶すぎるその現場 | 最新の週刊東洋経済” (日本語). 東洋経済オンライン (2018年10月29日). 2020年5月16日閲覧。
  16. ^ 孤独死した30代女性の部屋に見た痛ましい現実 | 災害・事件・裁判” (日本語). 東洋経済オンライン (2019年6月9日). 2020年5月16日閲覧。
  17. ^ a b 阪神・淡路大震災18年/孤独死 1000人超す” (日本語). www.jcp.or.jp. 2020年5月16日閲覧。
  18. ^ 兵庫県. “兵庫県地域見守りネットワーク応援協定について” (日本語). 兵庫県. 2020年5月16日閲覧。
  19. ^ 孤立死防止のための協力事業者との連携協定” (日本語). 大阪市. 2020年5月16日閲覧。
  20. ^ 日本郵便が見守り事業に参入地域密着のサービスで「孤立死」対策に効果期待[超高齢化社会](万年野党事務局) @gendai_biz”. 現代ビジネス. 2020年5月16日閲覧。
  21. ^ 孤独死を防ぐみまもりサービス|HOME ALSOK研究所|ホームセキュリティのALSOK” (日本語). www.alsok.co.jp. 2020年5月16日閲覧。
  22. ^ 田中博子, 森實詩乃「団地自治会による高齢者の孤独死予防の取り組みに関する一考察」『日本地域看護学会誌』第19巻第1号、日本地域看護学会、2016年、 48-54頁、 doi:10.20746/jachn.19.1_482020年5月19日閲覧。
  23. ^ 象印マホービンによる安否確認機能付き湯沸しポット
  24. ^ 江東区. “高齢者緊急通報システムの設置” (日本語). 江東区. 2020年5月16日閲覧。
  25. ^ a b NHKスペシャル取材班&佐々木とく子 『ひとり誰にも看取られず: 激増する孤独死とその防止策』、2007年8月。 
  26. ^ 金涌佳雅「孤立(孤独)死とその実態」『日本医科大学医学会雑誌』第14巻第3号、2018年、 100-112頁、 doi:10.1272/manms.14.100ISSN 1349-8975
  27. ^ 孤独死:「法外」なその後 不動産業者、遺族に800万円請求 毎日新聞 2009年1月11日
  28. ^ 神山智美「墓石および遺骨の扱いに係る一考察 : 廃墓石の処理,散骨および孤独死に係る遺骨の扱いを中心として」『富山大学紀要.富大経済論集』第36巻第3号、2018年3月、 253-275頁、 doi:10.15099/000183152020年5月16日閲覧。

関連項目編集

外部リンク編集