学歴信仰(がくれきしんこう)とは、「学歴」の影響や価値を過大評価することである。類義語で、学歴の低い者を軽侮することは学歴差別と呼ばれる。

目次

各国の傾向編集

学歴を信仰してしまうような人がどの程度の割合いるのか?ということについては、地域や時代や思想によって異なっていることが明らかになっている。

2004年に内閣府アメリカドイツスウェーデン日本韓国における青年の意識について調査結果を「世界青年意識調査」として発表した。それには「学歴観」の調査が含まれており、それによって明らかになったことは、それらの国の中では、韓国で突出して学力信仰が強い、ということである[1]

調査された国の中では「大学に通う意義・理由」としては、アメリカと日本では「学歴」は3番目、ドイツやスウェーデンでは「学歴」を理由に選んだ人は非常に少なく最下位であった。アメリカでは「一般的・基礎的知識を身につける」が80.2%、ドイツも同様の解答が75%と一番多く、スウェーデンでも「自分の才能を伸ばす」が68.4%で一位であった[1]。それに対して、韓国では「大学に通う意義・理由」の回答として「学歴や資格を得る」を挙げた青年が52.5%と1位であったのである[1](→後述)。

日本編集

第二次大戦前編集

第二次大戦前の日本における学歴信仰の特徴は、「末は博士か大臣か」という語に象徴される。これは、これらの職業に帝国大学や老舗有名私学を卒業した者が就く例が多かったことに由来する。全国的には、大学進学率は低く、尋常小学校卒業や高等小学校卒業で就職する者や、実業系中等教育機関(第二次大戦後は実業系高校に変化した)を卒業して就職する者など、学歴は多様であった。

第二次大戦後編集

受験戦争それ自体は1978年度の共通一次試験の開始によって、拍車がかかったともされる[2]

1996年の段階で、「この20年ほどの間に、社会の中の学歴信仰や学校信仰には、明らかに陰りが見えはじめた。」と書かれている[3]。学校が提供する価値や情報よりも、今日の黄熱した消費社会サブカルチャーが提供する価値やモノの方により多くの魅力を感じ、そこに自らの存在感や生きている意味を見出す若者が増えた、と指摘されているのである[3]

大学関係者側からも学歴信仰は問題視されるようになっていた。日本の大学での学問や教育の在り方が危機的な状況になってしまった原因としては、学歴信仰が指摘されることが多い、と1979年の『日本の大学』には記述されていたのである[4]。すでに学歴信仰が存在することが社会問題化していた。

1970年代の終わりには、産業界側からも、もう“学歴”などというあてにならないものではなくて、実際の能力が必要なのだ、といった内容の声が高まってきた、と指摘され[4]、具体的に日経連の労務・人事関連の委員がどのように考えているか、ということも紹介されていた[4]

子供の側の意識については、少なくとも1990年代の初頭から子供たちの心の中で学歴信仰は崩れ始めていた、と中川浩一は指摘している[5]。大人が想像する以上に、子供たちは社会の変化を敏感につかむ[5]、と指摘されている。

一方、日本における学歴信仰の影響は今も残っており、官僚となる国家公務員総合職の採用者数は、院卒、大卒ともに東京大学が圧倒的なトップを占めている[6]。また、東証第1部上場企業の新入社員の初任給の水準は、大学院卒修士で22万2933円、大学学部卒で20万4782円、高校卒で16万883円程度となっている[7]

勝間和代などは 学歴というものの効力はケース・バイ・ケースだと指摘し、各人の人生計画次第だと指摘している[8]。学歴も、若者が目指す職種によってはそれはそれなりに一定の役割はあり、必要な場合はある、という[8]

韓国編集

韓国は、日本と同じく儒教的な文化が色濃く、年長者を崇敬して年少者を軽侮したり、様々な印によって高低を付けるなど、何かにつけてヒエラルキーを強調・強化する傾向を持っている[要出典]。これが、産業界の人事・給与制度に波及して、高学歴者への崇敬を過度に織り込んだ状態に陥ってしまっている[要出典]

韓国の青年にこうした学歴信仰が起きてしまう背景には、韓国の産業界に高学歴者への崇敬が蔓延していることが大きく影響している。韓国政府の『賃金構造基本統計調査報告書2000』では、高卒の賃金を100とした時に、中卒が87.8で大学以上が150.9となっていた。

脚注編集

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  1. ^ a b c アジア英語教育最前線2005, p. 74.
  2. ^ 現場報告・子どもがおかしい1998.
  3. ^ a b Bulletin of Faculty of Letters, Hōsei University, 第 42~44 号 p.126
  4. ^ a b c 日本の大学1979.
  5. ^ a b 論争・学力崩壊2001, p. 20-22.
  6. ^ 公務員・教員採用試験合格実績”. 中京大学 (2012年4月16日). 2015年4月2日閲覧。
  7. ^ 2012年度 新入社員の初任給調査 (PDF)”. 労務行政研究所 (2012年4月16日). 2015年4月2日閲覧。
  8. ^ a b 勝間和代2011.

参考文献編集

関連項目編集