寿 (台東区)
寿(ことぶき)は、東京都台東区の地名。現行行政地名は寿一丁目から寿四丁目。住居表示実施済区域。
寿 | |
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町丁 | |
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国 |
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都道府県 |
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特別区 |
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地域 | 浅草地域 |
人口情報(2025年(令和7年)3月1日現在[1]) | |
人口 | 6,668 人 |
世帯数 | 4,024 世帯 |
面積([2]) | |
0.209763722 km² | |
人口密度 | 31788.15 人/km² |
郵便番号 | 111-0042[3] |
市外局番 | 03(東京MA)[4] |
ナンバープレート | 足立 |
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地理
編集浅草・雷門の南、蔵前の北に位置し、浅草地域に属する。浅草から一歩入った静かな住宅街でオフィスや古くからの商店がある。北部は、浅草通りに接しこれを境に西浅草・雷門にそれぞれ接する(地名はいずれも台東区)。東部は駒形に接する。南部は春日通りに接し、これを境に蔵前に接する。西部は新堀通りに接しこれを境に元浅草に接する。また当地をほぼ中央に分ける形で南北方向に国際通りが通っている。
歴史
編集旧浅草区としては、 浅草寿町・浅草田原町・浅草黒船町・浅草新福富町・浅草森下町・浅草駒形町・浅草三間町・浅草高原町・浅草栄久町の範囲に当たる。
明治3年(1870年)、当時の石浜町、真砂町、黒沢町、福川町の四つの町が合併し、縁起をかついで「浅草寿町」と名づけられた。しかしこの浅草寿町は丁目には分けられておらず町域も狭く、現在の町名でいうと寿三丁目北部、寿四丁目の北側と東側一部を除く地域だった。その後昭和9年(1934年)に新福富町や高原町などを合併し町域を広げ、一丁目から三丁目にまで分けられた。昭和39年(1964年)10月1日、住居表示の実施によって寿一~三丁目に四丁目を追加した形に再び編成されたが、この時近隣の菊屋橋一~二丁目は元浅草と寿に組み込まれ、行政地名としての菊屋橋は消滅した。
主な地名の変遷
編集江戸時代の地名/年代 | 明治2年 | 明治3年 | 昭和9年 | 昭和11年 | 昭和39年以降(現在) |
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桃林寺門前 | 浅草森下町 | → | 寿町二丁目 | → | 寿一丁目 |
金蔵寺門前 | 浅草森下町 | → | 寿町二丁目 | → | 寿一丁目 |
浄土竜宝寺門前 | 浅草栄久町 | → | → | 菊屋橋一丁目 | 寿一丁目 |
山本屋敷 | 浅草栄久町 | → | → | 菊屋橋二丁目 | 寿二丁目 |
金六屋敷 | 浅草栄久町 | → | → | 菊屋橋二丁目 | 寿二丁目 |
実相寺門前 | 浅草栄久町 | → | → | 菊屋橋二丁目 | 寿二丁目 |
常福寺門前 | 浅草栄久町 | → | → | 菊屋橋二丁目 | 寿二丁目 |
金龍寺門前 | 浅草高原町 | → | 寿町三丁目 | → | 寿二丁目 |
高原屋敷 | 浅草高原町 | → | 寿町三丁目 | → | 寿二丁目 |
本法寺門前 | 浅草高原町 | → | 寿町三丁目 | → | 寿二丁目 |
真砂町 | → | 浅草寿町 | 寿町三丁目 | → | 寿二丁目 |
元鳥越町新地 | 浅草新福富町 | → | 寿町一丁目 | → | 寿三丁目 |
新旅籠町代地 | 浅草新福富町 | → | 寿町一丁目 | → | 寿三丁目 |
天王町上ゲ地 | 浅草新福富町 | → | 寿町一丁目 | → | 寿三丁目 |
黒船町代地 | 浅草黒沢町 | 浅草寿町 | 寿町二丁目 | → | 寿四丁目 |
三好町代地 | 浅草黒沢町 | 浅草寿町 | 寿町二丁目 | → | 寿四丁目 |
御掃除屋敷 | 浅草石浜町 | 浅草寿町 | 寿町二丁目 | → | 寿四丁目 |
福川町 | → | 浅草寿町 | 寿町三丁目 | → | 寿四丁目 |
吹上御庭方拝領屋敷 | 隣町の稲川町に合併 | 浅草寿町に編入 | 寿町三丁目 | → | 寿四丁目 |
三島西蔵院門前 | 真砂町に合併 | 浅草寿町 | 寿町三丁目 | → | 寿四丁目 |
その他
編集世帯数と人口
編集2025年(令和7年)3月1日現在(台東区発表)の世帯数と人口は以下の通りである[1]。
丁目 | 世帯数 | 人口 |
---|---|---|
寿一丁目 | 1,198世帯 | 1,981人 |
寿二丁目 | 538世帯 | 916人 |
寿三丁目 | 1,591世帯 | 2,626人 |
寿四丁目 | 697世帯 | 1,145人 |
計 | 4,024世帯 | 6,668人 |
人口の変遷
編集国勢調査による人口の推移。
年 | 人口 |
---|---|
1995年(平成7年)[5] | 4,095
|
2000年(平成12年)[6] | 4,409
|
2005年(平成17年)[7] | 4,912
|
2010年(平成22年)[8] | 5,289
|
2015年(平成27年)[9] | 5,714
|
2020年(令和2年)[10] | 6,683
|
世帯数の変遷
編集国勢調査による世帯数の推移。
年 | 世帯数 |
---|---|
1995年(平成7年)[5] | 1,667
|
2000年(平成12年)[6] | 2,026
|
2005年(平成17年)[7] | 2,377
|
2010年(平成22年)[8] | 2,823
|
2015年(平成27年)[9] | 3,105
|
2020年(令和2年)[10] | 3,750
|
学区
編集区立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる(2023年9月現在)[11]。
丁目 | 番地 | 小学校 | 中学校 |
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寿一丁目 | 10〜14番 20〜21番 |
台東区立蔵前小学校 | 台東区立御徒町台東中学校 |
1〜9番 15〜19番 |
台東区立浅草中学校 | ||
寿二丁目 | 全域 | ||
寿三丁目 | 全域 | 台東区立田原小学校 | |
寿四丁目 | 全域 |
交通
編集国際通り・寿4丁目交差点北側(停留所位置、「◯行き」は◯方向車線側歩道の意。)
- 北行き
- 南行き
- 草41 浅草寿町(終点)
- 草43 浅草雷門 ※土休日は当停留所が終点
- 草63 浅草寿町(終点)
浅草通り・寿4丁目交差点西側
- 東行き
- 西行き
浅草通り・寿4丁目交差点東側
- 西行き
事業所
編集2021年(令和3年)現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[12]。
丁目 | 事業所数 | 従業員数 |
---|---|---|
寿一丁目 | 182事業所 | 1,441人 |
寿二丁目 | 131事業所 | 1,672人 |
寿三丁目 | 184事業所 | 1,582人 |
寿四丁目 | 121事業所 | 1,064人 |
計 | 618事業所 | 5,759人 |
事業者数の変遷
編集経済センサスによる事業所数の推移。
年 | 事業者数 |
---|---|
2016年(平成28年)[13] | 615
|
2021年(令和3年)[12] | 618
|
従業員数の変遷
編集経済センサスによる従業員数の推移。
年 | 従業員数 |
---|---|
2016年(平成28年)[13] | 6,058
|
2021年(令和3年)[12] | 5,759
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主な企業
編集施設
編集その他
編集日本郵便
編集脚注
編集- ^ a b “令和7年 住民基本台帳による台東区の町名別世帯数及び人口 - 3月1日” (XLS). 台東区 (2025年3月4日). 2025年3月16日閲覧。 “(ファイル元のページ)”(CC-BY-4.0)
- ^ “『国勢調査町丁・字等別境界データセット』(CODH作成)”. CODH. 2025年3月16日閲覧。(CC-BY-4.0)
- ^ a b “寿の郵便番号”. 日本郵便. 2025年3月9日閲覧。
- ^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
- ^ a b “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) -男女別人口,外国人人口及び世帯数-町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2022年2月20日閲覧。
- ^ “区立小学校・中学校の通学区域”. 台東区 (2023年9月21日). 2025年3月19日閲覧。
- ^ a b c “経済センサス‐活動調査 / 令和3年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 事業所数、従業者数(町丁・大字別結果)”. 総務省統計局 (2023年6月27日). 2023年9月15日閲覧。
- ^ a b “経済センサス‐活動調査 / 平成28年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
- ^ “郵便番号簿 2024年度版” (PDF). 日本郵便. 2025年3月9日閲覧。
参考文献
編集- 角川日本地名大辞典編纂委員会編 『角川日本地名大辞典13 東京都』 角川書店、1978年
- 『日本歴史地名大系13 東京都の地名』 平凡社、2002年
- 岸井良衛 『江戸・町づくし稿』(下巻) 青蛙房、2003年