小池誠
小池 誠(こいけ まこと、Makoto Koike, 1963年-)は、日本の弁理士であり、マイクロ波聴覚効果及びマイクロ波化学について研究する科学者でもある[1][2][3][4][5][6][7]。
マイクロ波は一定の条件で音として聞こえるので、電波妄想は疑似科学と主張している[8]。また、テレパシーは、人間の潜在能力として実現するのは不可能である一方、科学技術の進歩、特に無線通信の進歩により実現できると主張している[3][9]。
来歴編集
1963年に長野県長野市にある長野赤十字病院で生まれる。幼少期、即ち、小学校入学前は長野市内で大家族の1人として過ごす。父の転勤のため、小学校入学前に長野県長野市から三重県津市に転居し、三重県津市で小学校時代のほとんどを過ごす。
父の転勤のため、小学校5年生のときの夏休みに三重県津市から静岡県静岡市に転居する。静岡市で過ごしていた時代に読書に目覚め、学校の図書館から本を借りて、本を読むのが習慣となった。
中学校時代に父が2回、転勤したため、静岡市、松本市及び長野市にある3つの中学校に通学した。
高校時代、晴れの日も、雨の日も、雪の日も自転車で長野県長野高等学校まで通学したのだが、自宅から長野県長野高等学校までの距離は約8km。長野の冬は厳しい寒さであるが、全力で自転車をこげば、汗ばむという経験則が得られた。
東京大学理科一類に現役で合格し、1982年4月から駒場キャンパス内にある駒場寮で2年間を過ごした。ところで、駒場寮から駒場キャンパスまでの距離はゼロであり、通学時間があまりにも短いため、運動不足に陥ったと想定される。駒場寮は既に廃寮となっており、現在の駒場キャンパスに駒場寮の面影はない。
東京大学工学部合成化学科に進学し、1985年4月に東大4年生となったときに吉川貞雄研究室に配属され、錯体化学の研究を始めた。この時期に米国留学の準備を始め、米国大学院の資料などを入手した。吉川貞雄教授が1986年3月に東京大学を定年退官なさったのだが、同時に東京大学工学部合成化学科を卒業した。
1986年4月に東京大学大学院工学部に進学した。
略歴編集
- 1979年3月 - 長野市立更北中学校卒業
- 1982年3月 - 長野県長野高等学校卒業
- 1982年4月 - 東京大学理科一類進学、駒場キャンパスでは駒場寮で過ごす。東大ESS所属。
- 1986年3月 - 東京大学工学部合成化学科卒業(吉川貞雄研究室)
- 1986年4月 - 東京大学大学院工学系研究科に進学(干鯛眞信研究室)
- 1986年7月 - 東京大学大学院1年生のときに、サンケイスカラシップにより渡米。タフツ大学に夏季語学留学
- 1986年8月 - イリノイ大学アーバナ・シャンペーン校大学院に入学
- 1988年夏 - イリノイ大学アーバナ・シャンペーン校大学院在学中にNATO fellowshipにより渡独。アルベルト・ルートヴィヒ大学フライブルクに夏季留学。
- 1991年8月 - イリノイ大学アーバナ・シャンペーン校でPh.D.(化学博士)を取得。指導教官はJohn R. Shapley教授。
- 日本に帰国後、弁理士となる。
- 2016年度、2017年度 日本弁理士会関東会幹事(当時は関東支部という名称であった)
- 2017年度以降 日本弁理士会広報センター会誌編集部[12][13][14][15][16][17][18][19][20]
- 2017年度~2020年度 日本弁理士会中央知的財産研究所運営委員
- 2019年度以降 日本工業所有権法学会正会員[21]
- 2019年度、2020年度 日本弁理士会常議員[22]
- 2019年度以降 日本知的財産仲裁センター調停人・仲裁人・判定人候補者[23]
- 2020年度以降 日本弁理士協同組合総代[24][25][26]
- 2021年度、2022年度 公益社団法人日本化学会代議員[27][28]
- 2021年3月~2022年6月 日本版AAAS設立準備委員会委員総合WG[29]
- 2022年3月~2023年3月 日本科学振興協会委員
- 2022年度以降 日本弁理士会関東会東京委員会委員
- 2023年度以降 日本弁理士会役員(常議員)就任[30][31]
逸話編集
- 2010年前後に偶然、米国特許6470214号を発見した。この米国特許の特許権者は米国空軍であるが、人間の頭部に電波を照射することにより、頭部に直接、音声を伝達する無線通信方式を開示する。この発明は不可能と直感したが、念のため、この無線通信方式の原理を調査したところ、マイクロ波聴覚効果を発見し、この無線通信方式は物理法則に違反しないことが判明した。それ以降、国家社会に対する視座が全く変わり、世の中には秘密にされている陰謀、秘密工作があると確信するとともに、精神医学は疑似科学と主張するようになった[2][3][8]。
- 2022年に空飛ぶ円盤は実在すると主張するようになった[32]。火星人などが空飛ぶ円盤に乗っているのでなく、地球上の工場で空飛ぶ円盤が工業製品として製造され、各国政府に販売され、空軍パイロットが空飛ぶ円盤を操縦し、各国政府が空飛ぶ円盤を国家機密に指定する、と主張している。ちなみに、米国政府は空飛ぶ円盤の機密を解除している[33][34][35][36][37]。
- 内堀雅雄福島県知事は、長野高校1年生のときの同級生。赤松秀一(外交官)は、長野高校で同期。
- 田村善之東京大学大学院法学政治学研究科教授、角松生史神戸大学大学院法学研究科教授、倉阪秀史千葉大学法政経学部教授、川田篤弁護士、河井聡弁護士(森・濱田松本法律事務所)、河野強鳥取大学農学部教授、及び、評論家、翻訳者の山形浩生は、東大ESSで同期。
- 中山信弘東京大学名誉教授、及び、高林龍早稲田大学教授は、日本工業所有権法学会の会員になるときの推薦人。
所属学会編集
脚注編集
- ^ 小池, 誠「マイクロ波聴覚効果の解説 ~ 電波が聞こえる現象の再発見 ~」『電子情報通信学会技術研究報告; 信学技報』第116巻第13号、2016年4月14日、39–44頁、ISSN 0913-5685。
- ^ a b 小池, 誠「マイクロ波聴覚効果をインターフェースに応用した音声対話システム」『電子情報通信学会技術研究報告; 信学技報』第116巻第279号、2016年10月20日、1–8頁、ISSN 0913-5685。
- ^ a b c 小池, 誠「テレパシー通信の理論 ~ マイクロ波聴覚効果を応用したマイクロ波通信 ~」『電子情報通信学会技術研究報告; 信学技報』第117巻第20号、2017年5月4日、19–23頁、ISSN 0913-5685。
- ^ 小池, 誠「マイクロ波聴覚効果を応用した無線通信におけるデュアルビームの活用」『電子情報通信学会技術研究報告; 信学技報』第118巻第254号、2018年10月11日、137–142頁、ISSN 0913-5685。
- ^ 小池, 誠「マイクロ波聴覚効果を応用した無線通信を単方向通信から双方向通信に拡張」『電子情報通信学会技術研究報告; 信学技報』第119巻第244号、2019年10月17日、127–132頁、ISSN 0913-5685。
- ^ 小池, 誠「マイクロ波聴覚効果を応用した双方向無線通信をバックボーンネットワークに接続する理論的検討」『電子情報通信学会技術研究報告; 信学技報』第120巻第89号、2020年7月1日、111–116頁、ISSN 0913-5685。
- ^ 小池誠 (2021). “マイクロ波聴覚効果という物理現象”. 第10回日本生物物理学会関東支部会講演予稿集: 34.
- ^ a b 小池誠 (2021-03-04). “電波妄想とマイクロ波聴覚効果を巡る科学リテラシー”. 第40回日本社会精神医学会プログラム・抄録集: 145.
- ^ “情報処理学会 第79回全国大会講演論文集”. www.ipsj.or.jp. 2021年4月23日閲覧。
- ^ 小池誠 (2022年3月24日). “[A204-2pm-05マイクロ波加熱における運動温度の意義]”. 日本化学会第102春季年会. 日本化学会. 2022年8月2日閲覧。
- ^ 小池誠 (2023). “[K203-3pm-02]マイクロ波加熱で誘発される過加熱の理論”. 日本化学会第103春季年会 (日本化学会).
- ^ “編集後記”. パテント 71 (1): 104. (2018).
- ^ “編集後記”. パテント 71 (7): 122. (2018).
- ^ “編集後記”. パテント 72 (1): 108. (2019).
- ^ “編集後記”. パテント 73 (1): 110. (2020).
- ^ “編集後記”. パテント 74 (1): 128. (2021).
- ^ “編集後記”. パテント 74 (7): 118. (2021).
- ^ “編集後記”. パテント 75 (1): 128. (2022).
- ^ “編集後記”. パテント 75 (7): 128. (2022).
- ^ “編集後記”. パテント 76 (1): 134. (2023).
- ^ “会員入退会状況”. 日本工業所有権法学会年報 意匠法改正の検討(2019) (有斐閣) 43: 229. (2020-5-15).
- ^ “役員 | 日本弁理士会”. www.jpaa.or.jp. 2021年3月2日閲覧。
- ^ “弁理士 | 日本知的財産仲裁センター”. www.ip-adr.gr.jp. 2022年3月9日閲覧。
- ^ 広報委員会, ed (2020-09-10). “日本弁理士協同組合総代名簿”. 日本弁理士共同組合NEWS (日本弁理士協同組合) 50: 115.
- ^ 公報委員会, ed (2021-9-10). “日本弁理士共同組合総代名簿”. 日本弁理士共同組合NEWS (日本弁理士共同組合) 51: 116.
- ^ 広報委員会, ed (2022). “日本弁理士協同組合総代名簿”. 日本弁理士協同組合NEWS 52: 124-125.
- ^ 加藤昌子 (2021). “2021年度選出「代議員」選挙結果について(ご報告)”. 化学と工業 74 (2): 120-121.
- ^ 三浦雅博 (2022). “2022年度選出「代議員」選挙結果について(ご報告)”. 化学と工業 75 (2): 129-130.
- ^ “日本版AAAS設立準備委員会総合WG”. 2021年4月5日閲覧。
- ^ “令和5年度役員定時選挙 当選人決定通知”. 日本弁理士会会報 JPAAジャーナル (2022年11月号). (2022-11-25).
- ^ “役員 | 日本弁理士会”. www.jpaa.or.jp. 2023年4月3日閲覧。
- ^ 小池誠 (2022). “空飛ぶ円盤のファクトチェック”. 情報処理学会研究報告 2022-EIP-97 (1): 1-10.
- ^ “How to Build a FLYING SAUCER, The NDC blog”. US National Archive. 2023年1月23日閲覧。
- ^ Hornyak, Tim. “Declassified: Air Force plans for a flying saucer” (英語). CNET. 2023年1月22日閲覧。
- ^ Plackett, Benjamin. “Declassified at Last: Air Force's Supersonic Flying Saucer Schematics” (英語). Wired. ISSN 1059-1028 2023年1月22日閲覧。
- ^ “Say Hello to the Air Force UFO” (英語). Popular Mechanics (2012年10月8日). 2023年1月22日閲覧。
- ^ “New Declassified Flying Saucer Docs” (英語). Popular Mechanics (2012年10月17日). 2023年1月22日閲覧。