小野秀昭(おの ひであき、1955年- )は、日本経済学者。元流通経済大学物流科学研究所教授。専攻は物流論。

経歴編集

著書編集

  • 『トラック運送事業者の適正取引のための燃料サーチャージ導入事例集』(監修)(2009年・全日本トラック協会)

論文編集

  • 『卸売業における物流課題』(1997年7月・「物流問題研究」NO.29・流通経済大学)
  • 『旅客運賃の内外価格差問題』(1999年12月・「物流問題研究」NO34・流通経済大学)
  • 『物流コストによる物流ネットワークの評価方法に関する研究』(2003年5月・「物流問題研究」NO42・流通経済大学)
  • 『国際海上コンテナ貨物の利用港湾変化による環境負荷削減に関する研究』(2004年・日本物流学会・共同執筆)
  • 『マルチモーダルの現状と課題』(2004年5月号・「高速道路と自動車」高速道路調査会)
  • 『利用港湾の変化が環境負荷削減にもたらす影響に関する研究』(2006年・「海運経済研究」日本海運経済学会)
  • 『トラック運送業界の多層取引に関する考察』(2008年・日本物流学会)
  • 『健全化進むか、「再生産可能」な運賃へ』(2009年・「流通設計21」輸送経済新聞社)
  • 『トラック運送事業の規制と採算性からみた事業規模水準に係る考察』(2009年6月・「物流問題研究」NO.52・流通経済大学・共同執筆)
  • 『燃料価格とロジスティクスのコスト』(2010年・「流通ネットワーキング」日本工業出版)
  • 『特積みトラック業界の輸送効率化対策と事業戦略についての考察』(2010年6月・「物流問題研究」NO.54・流通経済大学・共同執筆)
  • 『中小トラック運送事業者のBCPへの取り組みについて』(2013年3月・「物流問題研究」NO.59・流通経済大学・共同執筆)
  • 『物流人材マッチングプロジェクトの取り組み』(2013年9月・「物流問題研究」NO.60・流通経済大学)
  • 『トラック運送協同組合の給油施設の災害時活用方策に関する研究』(2014年3月・「物流問題研究」NO.61・流通経済大学・共同執筆)
  • 『物流業の大学新卒採用の実態』(2014年9月・「物流問題研究」NO.62・流通経済大学・共同執筆)
  • 『長距離輸送における拘束時間と運転時間に関する考察』(2015年9月・「物流問題研究」NO.64・流通経済大学)
  • 『再生産可能な運賃に関する考察』(2016年9月・「物流問題研究」NO.65・流通経済大学)
  • 『Efforts to Make Distribution and Transportation Efficient Through Cooperation among Japanese Companies』( 2005・International Conference on City Logistics, Langkawi Malaysia, 12-14 July,共同執筆)
  • 『Effective Measures for Logistics Service Providers to Respond to Increased Oil Prices』(2009・The 14th International Symposium on Logistics(14th ISL)Istanbul, Turkey, 5-8 July, 共同執筆)

講演・シンポジウム等編集

  • 『燃料高騰とトラック業界が抱える諸問題に関するセミナー』(2008年・福岡県トラック協会)
  • 『中小トラック運送事業者の経営課題と取り組み』(2010年・東京都トラック協会)
  • 『これからのロジスティクス戦略の着眼点と勘所』(2011年・セイノー情報サービス)[1]
  • 『経営改善のための運送原価計算の導入と燃料サーチャージへの応用』(2012年・福岡県トラック協会、佐賀県トラック協会、熊本県トラック協会)
  • 『中小トラック運送事業者のためのBCP導入セミナー』(2012年・静岡県トラック協会)
  • 『トラック運送業界が抱える諸問題と適正取引について』(2014年・秋田県トラック協会)
  • 『運送原価計算と運賃への応用』(2017年・福岡県トラック協会)[2]
  • 『トラック運送業界の働き方改革実現に向けたアクションプラン』(2019年・群馬県トラック協会、熊本県トラック協会、福岡県トラック協会、滋賀県トラック協会、秋田県トラック協会、埼玉県トラック協会、東京都トラック協会)

公的な職務(過去のものを含む)編集

  • 『中部地方における産業インフラの有効活用による最適物流方策に関する調査研究会』委員(2003年・経済産業省中部経済産業局)
  • 『関東地方にける共同物流システムインフラ整備に関する調査研究会』委員(2004年・経済産業省関東経済産業局)
  • 『グリーン物流パートナーシップ会議』委員(2005年・経済産業省商務情報政策局)[3]
  • 『情報化推進小委員会』委員(2008年~2011年・社団法人全日本トラック協会
  • 『福島県貨物自動車運送適正化事業評議委員会』委員長(2009年~現在)[4]
  • 『業務運営長期構想検討委員会』副委員長(2009年・財団法人千葉県学校給食会)
  • 『BCP推進対策検討委員会』委員(2015年・日本貨物運送協同組合連合会)
  • 『トラック輸送における取引環境・労働時間改善 地方協議会』委員長(福岡県、鹿児島県、沖縄県、2015年~現在)、委員(秋田県、佐賀県、長崎県、宮崎県、2015年~現在)[5][6]
  • 『物流政策委員会』委員(2017年~現在・公益社団法人全日本トラック協会
  • 『過労死等防止計画策定ワーキング』委員(2017年~現在・公益社団法人全日本トラック協会
  • 『女性ドライバー等にやさしいトラックのあり方検討委員会』委員(2017年~現在・国土交通省[7]
  • 『食と農のサプライチェーンレジリエンス強化に向けた検討委員会』委員(2020年・一般社団法人レジリエンスジャパン推進協議会)[8]
  • 『運行管理高度化検討会』委員(2021年・国土交通省)[9]

脚注編集

[脚注の使い方]
  1. ^ セイノー情報サービス/物流ITソリューションセミナー東名大で開催”. LNEWS. 2011年12月7日閲覧。
  2. ^ <http://hearty.or.jp/publics/index/65/ 福岡県輸送情報 No.1735 平成29年2月24日発行>
  3. ^ <http://www.greenpartnership.jp/ckeditor_files/17918/handout1-1.pdf 平成17年4月26日経済産業省商務情報政策局流通・物流政策室>
  4. ^ 福島適正化評議委、Gマーク取得3割超え 巡回指導 A・B合計、過去最高” (日本語). logistics.jp. 2020年5月21日閲覧。
  5. ^ 取引労働改善鹿児島協、パレット化で荷役削減 パイロット事業 費用負担が発生” (日本語). logistics.jp. 2020年5月21日閲覧。
  6. ^ トラック運送業界における 長時間労働の改善/生産性向上に向けた 取り組み事例の報告”. 内閣府. 2020年5月21日閲覧。
  7. ^ 「女性ドライバー等にやさしいトラックのあり方検討委員会」<http://www.mlit.go.jp/common/001224905.pdf  委員名簿>
  8. ^ 一般社団法人 レジリエンスジャパン推進協議会” (日本語). E. 2020年5月21日閲覧。
  9. ^ 国土交通省|報道資料|令和2年度第1回「運行管理高度化検討会」の開催” (日本語). 国土交通省. 2021年3月30日閲覧。

参考文献編集

  • 「緊急提言、公正取引のルール整備を」(2013年10月19日・輸送経済)[1]

外部リンク編集

  1. ^ 小野秀昭・流通経済大教授▼緊急提言、公正取引のルール整備を” (日本語). 物流不動産ニュース. 2013年10月19日閲覧。